類似会社比較法とは、企業の価値を評価する方法のひとつで、評価対象となる企業と業種や規模、成長性などが似ている他の上場企業の財務指標（PERやPBRなど）を参考にして、対象企業の価値を推定する手法です。英語では「Comparable Company Analysis（CCA）」と呼ばれ、M&Aや未上場企業の株式評価などでよく使われます。

たとえば、未上場の企業Aを評価する場合に、同業で上場している複数の企業BやCの株価収益率（PER）や株価純資産倍率（PBR）などを調べ、その平均値などをもとに、企業Aの利益や純資産に掛け合わせて企業価値を算出します。市場での評価をもとにするため、現在のマーケットの相場感を反映した現実的な評価がしやすいという特徴があります。

ただし、完全に同じ条件の会社は存在しないため、選定した類似企業との違い（収益力、財務構造、成長性など）をどう補正するかが評価のポイントとなります。特に未上場企業の株価評価や相続・贈与時の評価で広く用いられる、実務的で比較的シンプルな方法です。