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景気感応度
読み：けいきかんのうど
景気感応度とは、企業の売上や利益、または株価や債券価格など資産の価値が、景気循環の変動に対してどの程度影響を受けやすいかを示す度合いです。
自動車や半導体、鉄鋼などの産業は景気が拡大すると需要が急増し、逆に景気後退局面では落ち込みやすいため景気感応度が高いとされます。一方、食料品や医薬品、公共料金など生活必需品を扱う業種は景気変動の影響が比較的小さいため、景気感応度が低い「ディフェンシブ」セクターと呼ばれます。
投資家はポートフォリオのリスクを管理するために、景気感応度の異なる資産を組み合わせることで、景気サイクルに強い構成を目指すことができます。
関連する専門用語
β（ベータ）
βとは、ベンチマークとの連動性を示す数値のことで、ポートフォリオ運用を考える際にもよく用いられる。 β＝個別証券のリターン÷ベンチマークのリターン。この指標が高いほど値動きが激しくなる。例えば、ある銘柄のβ値が1.5ということは、ベンチマークが10％上昇するとその銘柄は15％上昇し、逆にベンチマークが10％下落するとその銘柄は15％下落することを意味する。
ディフェンシブ株（ディフェンシブ銘柄）
ディフェンシブ株とは、景気の良し悪しに左右されにくく、経済が低迷している時期でも比較的安定した業績を保ちやすい企業の株のことをいいます。たとえば、食品、医薬品、電力、ガス、水道など、人々の生活に欠かせない商品やサービスを提供する業種の企業が該当します。 これらの企業は景気が悪くなっても需要が大きく減ることが少ないため、株価も大きく下がりにくい傾向があります。そのため、リスクを抑えながら資産を守りたい投資初心者や、安定的な運用を目指す長期投資家にとって、ディフェンシブ株は有力な選択肢の一つとなります。ただし、景気が回復して市場全体が大きく上昇する局面では、値上がりの勢いが限定的になる場合もあるため、投資の目的に応じてバランスをとることが大切です。
景気先行指数
景気先行指数とは、景気の現状よりも数か月先の動きをいち早く示すとされる複数の経済統計を合成した指標です。新規受注、株価、消費者マインド、在庫、資金調達状況など、企業や家計の意欲が現れやすいデータを組み合わせて算出され、指数が上昇基調にあれば数か月後に景気拡大へ向かう可能性が高いと読み取れます。 反対に低下傾向が続く場合は、先行きの景気減速や後退が警戒されます。政府や中央銀行、民間エコノミストだけでなく、市場参加者も投資判断や設備投資計画の参考にするため、景気循環を見極めるうえで重要な先行シグナルとなっています。
