PTS（私設取引システム）とは、証券取引所を介さずに株式などを売買できる、民間事業者が運営する電子取引市場のことです。日本語では「私設取引システム」と呼ばれ、東京証券取引所のような公設取引所とは異なる仕組みとして位置付けられています。金融商品取引法に基づく登録を受けた業者が運営しており、上場企業の株式などを東証と並行して取引することができます。

現在、国内で代表的なPTSには「SBIジャパンネクストPTS（J-Market）」と「Cboe Japan PTS（旧Chi-X Japan）」の2つがあります。これらのPTSは、個人投資家と証券会社をつなぎ、主に上場株式やETF、REITなどの売買を可能にしています。取引方式はいずれも連続約定型で、買い注文や売り注文の価格・数量がリアルタイムで公開される「リット市場（注文情報が可視化された市場）」として運営されています。つまり、取引の透明性が高く、東証と同様に板情報を見ながら売買判断ができる仕組みです。

PTSの大きな特徴は、東京証券取引所の取引時間外にも売買ができる点です。たとえばSBIジャパンネクストPTSでは、午前8時20分から午後4時までの「デイセッション」に加えて、午後5時から深夜11時59分までの「ナイトセッション」も開設されており、東証が閉まった後でも株式の売買が可能です。このような柔軟な取引時間は、仕事帰りなどに投資判断を行いたい個人投資家にとって大きな利便性となっています。

また、PTSでは東証よりも有利な価格で約定できる可能性があることや、証券会社によっては取引手数料が無料または低水準に抑えられていることも魅力です。特に、市場の急変時や企業のIR発表直後など、夜間でも即座に売買を行いたい場合に重宝されます。

一方で、PTSは東証と比べると流動性が限定的で、すべての上場銘柄を網羅しているわけではありません。取引量が少ない時間帯ではスプレッドが広がりやすく、成行注文では想定外の価格で約定してしまうリスクもあります。また、PTSの取引には証券会社ごとの接続可否が影響するため、自身が利用している証券会社がどのPTSに対応しているかを事前に確認しておく必要があります。

このようにPTSは、取引機会の拡大やコスト面でのメリットを享受できる一方で、流動性や銘柄カバレッジの面では東証に比べて制約があります。東証の補完的な市場として活用するという位置づけで、取引時間や価格動向を見極めながら慎重に使いこなすことが重要です。