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実質所得
読み：じっしつしょとく
実質所得とは、名目上の所得から物価の変動（インフレやデフレ）の影響を除いた、実際の購買力を表す所得のことです。たとえば、年収が増えても同時に物価も上がっていれば、実際に買えるモノやサービスの量（生活水準）は変わらない、もしくは下がる可能性があります。
このように、名目の金額では見えにくい「本当の豊かさ」を示す指標が実質所得です。経済分析では、家計の生活実感や景気動向を測るうえで重要な指標となり、特にインフレ率が高い局面では実質所得の低下が家計への圧迫感として現れます。政府や中央銀行は、実質所得の動向を注視しながら政策判断を行うため、資産運用や経済理解においても重要な概念です。
関連する専門用語
インフレ率
インフレ率とは、物価がどれだけ上昇したかを示す指標です。一般的には、消費者が購入するモノやサービスの価格が一定期間でどの程度上昇したかをパーセンテージで表します。インフレ率が高いと物価が上がり、同じ金額でも購入できる商品が少なくなります。逆にインフレ率が低い、またはマイナスの場合は物価が安定または下落している状態を示します。
名目所得
名目所得とは、物価変動の影響を考慮せず、そのままの金額で示される所得のことを指します。たとえば、月収30万円、年収600万円といったように、実際に受け取った金額や帳簿上の数字をそのまま表したものが名目所得です。名目所得は家計の収入や企業の売上、国全体のGDPなどを算出する際の基礎となりますが、物価が上昇（インフレーション）している場合、同じ名目金額でも実際に買えるモノやサービスの量（購買力）は減少します。 そのため、生活水準や実質的な豊かさを評価する際には、物価変動を反映した「実質所得」との比較が重要になります。経済分析では、名目と実質の違いを理解することが、正確な判断につながります。
