小売売上高とは、一定期間内に消費者が店舗やオンラインで購入した商品の総額を示す経済指標です。

個人消費の動きを反映する指標であり、消費がGDP（国内総生産）に占める割合が大きい国においては、景気の動向を把握するうえで特に重要です。たとえばアメリカでは、GDPの約7割を個人消費が占めるため、「米国小売売上高」の発表は世界中の投資家から注目されています。

小売売上高の増加は、消費者の購買意欲の高さを示し、景気の拡大が続いている可能性を示唆します。一方、売上高が減少している場合は、消費の停滞や景気の減速が懸念される材料となります。

この指標の発表後には、株式市場や為替市場が反応することがあります。たとえば、小売売上高が市場予想を大きく上回った場合、景気が想定よりも強いと判断され、株価が上昇したり、中央銀行の利上げ観測が強まり通貨高につながるケースもあります。

このように、小売売上高は個人消費の健康度を測る“体温計”のような役割を果たし、資産運用における重要な判断材料となります。