ミーム株とは、企業の業績や経済指標といったファンダメンタルズにかかわらず、インターネット上の掲示板やSNSで話題になったことをきっかけに、個人投資家の注目を集めて急騰する株式のことを指します。ここでの「ミーム」とは、インターネット上で急速に拡散されるネタや流行を意味し、株式市場においては「面白い」「逆張りで戦っている」といった感情やムーブメントが一種の共感を呼び、投資行動に結びつく現象となっています。

ミーム株の価格上昇には、しばしば「ショートスクイーズ」と呼ばれる仕組みが関わります。これは、空売りされている株式の割合が極端に高い銘柄で、個人投資家が一斉に買い向かうことにより、空売りポジションを持つ機関投資家が損失回避のために株を買い戻す（＝踏み上げ）ことで、さらに株価が急騰する現象です。代表的な例としては、2021年に起こった米ゲーム販売チェーン「GameStop」の騰勢があり、空売り残高が発行済株式数を超える140％を超えていたことが注目の引き金となりました。

また、「ガンマスクイーズ」という現象もミーム株の急騰要因として重要です。これは、個人投資家が短期のコールオプションを大量に購入することで、それを売ったマーケットメイカーが株価上昇に備えて現物株をヘッジ買いする必要が生じ、需給が逼迫して株価がさらに押し上げられるという構造です。現物株とオプション市場の連動が、価格の過熱を加速させる一因となっています。

ミーム株として注目された銘柄はGameStopのほかにも多数あり、AMCエンターテインメント（映画館チェーン）、Bed Bath & Beyond（家庭用品小売）、BlackBerry（旧スマホ大手）、さらにはTupperwareやAeva Technologiesなどが一時的に急騰しました。多くは共通して業績が低迷していたり、再建中であるなど、通常であれば買われにくい銘柄である点も特徴です。

一方で、ミーム株は非常に投機的な性質を持ち、短期的な熱狂とその後の暴落が紙一重であることから、初心者が安易に参入することは極めて危険です。価格が数日で数倍になる一方、わずか数時間で急落することも珍しくありません。また、2021年には一部のオンライン証券会社が取引制限を実施し、流動性や市場の公正性をめぐる議論も巻き起こりました。加えて、ミーム株化した銘柄にはしばしばボラティリティ制限や売買停止といった規制がかかる可能性があるため、通常の株式投資とは異なるリスクを含んでいる点にも留意が必要です。

このように、ミーム株は「情報のバイラル性」「空売り残の構造的リスク」「オプション市場の連鎖反応」などが絡み合って形成される現代的な相場現象です。市場の熱狂に巻き込まれることなく、情報の背景やリスクの構造を理解したうえで冷静に判断する姿勢が求められます。