取り崩し率とは、老後などの生活資金として貯めた資産を、毎年どのくらいの割合で使っていくかを表す指標です。

たとえば1,000万円の資産から1年間に40万円を生活費にあてる場合、取り崩し率は4％になります。この数字を見ることで、「どのくらいのペースで資産を使えば、長い老後を安心して過ごせるか」の目安を立てることができます。

資産をどれくらいのスピードで使っても大丈夫かは、運用の利回りやインフレ率によって大きく変わります。たとえば、年平均2％で運用でき、物価が毎年1％上がる環境なら、取り崩し率は3％程度に抑えると資産を約30年持たせることができます。

もう少しリスクを取って年3〜4％で運用できれば、4％前後の取り崩しでも資産が30年間もつ可能性が高まります。このような考え方は「4％ルール」として知られ、株式と債券を組み合わせて運用する場合の目安としてよく使われます。

ただし、これは米国のデータをもとにした考え方であり、日本では金利や為替、税金の影響を考慮して3％前後を目安にするのがより現実的です。

また、取り崩し率は「税金や社会保険料を引いた後の手取り」で考えることが大切です。たとえば年金や配当からの課税を差し引くと、実際に生活に使える金額は見かけより少なくなる場合があります。