銀行で勧められた投資信託は信頼できますか？

信託報酬

信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇％と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV（Net Asset Value）に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1％超、インデックス型では0.1％台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER（Total Expense Ratio）や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。

ノーロード

ノーロードとは、投資信託などの金融商品を購入する際に「購入手数料がかからない」という特徴を表す言葉です。通常、投資信託を買うときには購入金額の一定割合が手数料として差し引かれることがありますが、ノーロード型の投資信託ではその手数料がゼロになっています。そのため、投資した金額のすべてを運用に回すことができ、コスト面で有利になります。特に長期投資を考える初心者にとっては、手数料の負担が少ないことは大きなメリットといえます。ただし、ノーロードでも信託報酬などの運用中にかかる費用はあるため、商品の内容をしっかり確認することが大切です。

純資産

純資産は、企業や個人の財務状況を示す指標で、総資産から総負債を差し引いた額です。この数値は、その企業や個人が実際に保有する純資産額を示しており、経済的な安定性や信用度を評価するために使用されます。 企業の場合、純資産は貸借対照表において「純資産の部」として記載され、主に株主資本や留保利益などで構成されます。純資産の増加は、企業の利益蓄積や資本増強を示し、財務基盤の強化につながる要因となります。また、新たな株式発行や資産の評価替えによっても純資産は増加することがあります。 個人の場合、純資産は所有する不動産、車、銀行口座の残高、投資資産などの総資産から、住宅ローン、クレジットカードの残高、その他の借入金などの負債を差し引いて計算されます。純資産がプラスであれば財政的に健全であると考えられますが、マイナスであってもライフステージや資産形成の過程で一時的に生じることがあります。 純資産は、企業や個人が将来的に直面するかもしれない経済的なリスクに対する備えとなり、長期的な財務戦略や資産運用を計画する上で重要な指標となります。

目論見書

目論見書とは、株式や債券などの金融商品を発行する際に、その内容やリスク、資金の使い道などを詳しく説明するための書類のことをいいます。これは、投資家が商品について正しく理解し、投資判断を行うための重要な資料です。目論見書には、発行体の財務情報、事業内容、募集する金額、利回りや償還期間などが記載されており、金融商品取引法に基づいて作成されます。投資初心者にとっては、少し専門的で読みづらく感じるかもしれませんが、購入する前にリスクや条件を確認するためにとても大切な情報源となります。