1,000万円の貯金は、全国的に見ても十分に立派な水準です。結論から言えば、あなたの年齢が30代前半〜40歳未満であれば平均を上回り、40代でも全国平均に近い堅実な水準に位置しています。

2024年の家計調査では、二人以上世帯の貯蓄平均は約1,984万円、中央値は約1,189万円であり、中央値で見ればちょうど中位クラスに相当します。年齢別に見ると、40歳未満の平均は約905万円、40〜49歳では約1,230万円です。したがって、1,000万円という貯蓄額は全国的にも決して少なくなく、着実に貯蓄を進めてきた結果といえます。

次に、今後は現金のまま保有するか、運用を始めるかという点です。結論としては、全額を現金で持ち続けるのはリスク回避というより「機会損失」を生む可能性が高い選択です。今後も物価上昇や金利変動が続くことを考えると、生活防衛資金を確保した上で、残りを長期的な投資に振り向けるのが賢明です。まずは生活費の半年から1年分を安全資産として確保し、それ以外は少しずつ投資へ移すのが理想です。

運用を始めるなら、まず新NISAやiDeCoなどの税制優遇制度を最大限活用しましょう。新NISAでは年間最大360万円、生涯で1,800万円まで非課税で投資でき、低コストのインデックスファンドを中心に長期積立を行うのが基本です。iDeCoは所得控除が受けられる点が魅力で、老後資金の形成に適しています。いずれも、リスクを抑えながら資産を増やす仕組みとして優れています。

具体的には、仮に生活費が月30万円の会社員であれば、12〜18か月分の360〜540万円を現金・個人向け国債で確保し、残りの460〜640万円を新NISAなどの枠内で分散投資するのが理想です。全世界株式や先進国株式を中心にしつつ、債券を20〜30％組み合わせれば、安定性と成長性のバランスが取れます。