S&P500の暴落が起こる可能性はありますか？起こったら、どのように対処すればよいでしょうか。

S&P500は米国大型株で構成された分散指数ですが、株式である以上、将来にわたって下落や暴落が起こり得ます。下落の時期や規模を正確に予測することはできないため、「起きる前提」で備える姿勢が現実的です。

過去を振り返ると、2020年のコロナショックでは最大で約34％下落したものの、回復までは数か月程度でした。一方、2022年は約24％下落し、回復までにおおむね1年を要しています。さらに、リーマンショックでは約55％、ITバブル崩壊では約47％下落し、元の水準に戻るまでに数年単位の時間がかかった局面もありました。下落幅も回復までの期間も、その都度大きく異なります。

こうした局面で慌てて売却しないための対策は、①時間軸、②資産配分、③行動ルールの3点に整理できます。

まず時間軸の管理が特に重要になるのは、株式など価格変動リスクの高い資産です。これらについては、近い将来に使う予定のある資金を投じると、下落局面で不本意な売却を迫られる可能性があります。そのため、株式投資は「大きな下落が起きても売らずに済む資金」に限定します。

一般に「10年以上使う予定のない資金」という目安が語られることがありますが、これは厳密な根拠のある年数ではなく、過去に回復まで数年を要した局面があったことを踏まえた実務的な安全余裕を示したものです。

一方で、生活費や近い将来に確定している支出に備える資金については、現金など価格変動のない資産で確保します。目安として生活費の6〜12か月分程度を現金で分けておくと、相場下落時にも家計を切り崩さずに済み、投資判断における心理的な余裕を保ちやすくなります。

次に資産配分です。自分が耐えられる下落幅を基準に、株式だけでなく現金や債券を組み合わせて目標比率を定め、年1回など定期的にリバランスを行います。相場環境に応じて機械的に調整する仕組みを持つことで、感情に左右されにくくなります。

最後に行動ルールです。積立投資は原則として継続し、停止や見直しの判断基準を相場変動ではなく家計の変化に置きます。収入の減少や将来の大きな支出が確定した場合など、条件をあらかじめ文章化しておくことで、急落時の狼狽売りを防ぎやすくなります。