S&P500とは？米国を代表する500社の株価指数

S&P500（エスアンドピー500）は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が算出する米国の株価指数です。1957年に現在の形で算出が始まり、米国の大型株を代表する指数として、世界中の投資家に使われています。

S&P500の基本情報

※構成銘柄数は、クラス株を別々に数えるため企業数より多くなります。

出典：S&P Dow Jones Indices「S&P 500 Brochure: The Gauge of the U.S. Large-Cap Market」、State Street Global Advisors「SPY: State Street SPDR S&P 500 ETF Trust」

S&P500の構成銘柄：上位10社で約4割

S&P500は時価総額加重で計算されるため、時価総額の大きい企業の影響が大きくなります。2026年9月24日時点の上位10銘柄は次のとおりです。

出典：State Street Global Advisors「SPY: State Street SPDR S&P 500 ETF Trust」

上位10銘柄の合計は約39%で、ほぼすべてがIT・ネット関連の企業です。500社に分散しているといっても、指数の値動きは一部の巨大企業の株価に大きく左右されます。

セクター比率：情報技術が約4割

業種別に見ると、情報技術が39.2%と突出しています。次いで金融11.6%、コミュニケーション・サービス10.1%、ヘルスケア9.3%と続き、公益事業・素材・不動産はいずれも2%未満です（2026年9月24日時点）。

情報技術とコミュニケーション・サービス（アルファベットやメタなど）を合わせると約5割に達し、ハイテク企業の業績や株価に指数全体が連動しやすい構成になっています。

銘柄の選定基準：時価総額227億ドル以上・4四半期連続の黒字

S&P500の銘柄は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社の委員会が選びます。主な基準は、米国企業であること、時価総額が227億ドル以上であること（2025年7月に205億ドルから引き上げ）、直近の四半期と直近4四半期の合計で黒字であること、十分な流動性があることなどです。

資産運用におけるインデックスの役割については、こちらの記事で詳しく解説しています。

出典：S&P Dow Jones Indices「S&P Dow Jones Indices Announces Update to S&P Composite 1500 Market Cap Guidelines」、SPDR Series Trust「Summary Prospectus（SPDR Portfolio S&P 500 Growth ETF）」（米国証券取引委員会）、S&P Dow Jones Indices「S&P 500」

S&P500の利回り（平均リターン）はどのくらい？

「S&P500の利回り」というとき、年平均のリターン（値上がりと配当を合わせた運用成績）と、配当利回りの2つの意味があります。ここでは両方を見ていきましょう。

年平均リターン：過去10年で約15%、過去20年で約11%（ドル建て）

S&P500に連動するETF（SPY）の配当込みの年率リターンを、運用会社の公表値で確認しました。

出典：State Street Global Advisors「SPY: State Street SPDR S&P 500 ETF Trust」

過去10年の年率15%は、大型ハイテク株の上昇が続いた時期を含むため、歴史的に見ても高い水準です。1993年からの33年間では年率約11%で、「長期では年平均10%前後」という一般的な目安と整合しています。

円換算のリターン：過去20年は年率約13%だが、為替次第

日本の投資家にとって重要なのは、円に換算した成績です。SPYの配当込みリターンをドル円レートで換算すると、次のようになります。

※SPYの調整後終値（分配金再投資）とドル円レートの日次データから編集部算出。

過去10年の円換算リターンが年率20%を超えているのは、この期間に1ドル=101円から159円まで円安が進んだためです。仮に今後、円高に振れれば、同じ指数の上昇でも円での成績は下がります。円換算の成績には、為替の影響が大きく含まれていることを理解しておきましょう。

配当利回りは約1%：インカム目的には向かない

S&P500の配当利回り（指数ベース）は1.09%です（2026年9月24日時点）。米国の高配当株ETFの利回りが3〜4%台であるのと比べると低く、S&P500は配当を受け取る目的の投資には向いていません。

これは、指数の中心を占めるハイテク企業が、利益を配当よりも成長投資に回す傾向があるためです。S&P500のリターンは配当ではなく、主に株価の値上がりによってもたらされてきました。

年ごとの成績：32年のうちマイナスは6回

年平均10%前後といっても、毎年10%ずつ増えるわけではありません。2000年以降の暦年リターンは次のとおりです。

※SPYの調整後終値（分配金再投資）と各年末のドル円レートから編集部算出。

1994年から2025年までの32年間では、マイナスの年が6回、プラスの年が26回でした。最も良かった年は+38.0%（1995年）、最も悪かった年は-36.8%（2008年）です。年によって成績の差が大きいことが、株式指数の特徴といえます。

なお、インデックスファンドの特徴はこちらの記事で解説しています。あわせて参考にしてみてください。

「S&P500だけでいい」と言われる3つの理由

S&P500一本で十分だと言われる背景には、次の3つの理由があります。

理由1：長期のリターンが高く、プロの運用でも勝ちにくい

前述のとおり、S&P500の配当込みリターンは1993年以降で年率約11%です。S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社の調査（SPIVA米国スコアカード）によると、2025年は米国の大型株アクティブファンドの79%がS&P500を下回りました。これは過去25年で4番目に悪い成績です。

SPIVAについてくわしく知りたい方は、こちらの記事もあわせてご覧ください。

出典：S&P Dow Jones Indices「SPIVA U.S. Year-End 2025」、S&P Dow Jones Indices「SPIVA U.S. Year-End 2024」

理由2：信託報酬が年0.1%未満と低コスト

S&P500に連動する投資信託は、運用会社間の競争で信託報酬が下がり続けています。主な商品の信託報酬は次のとおりです。

出典：三菱UFJアセットマネジメント「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）投資信託説明書（請求目論見書）」、SBIアセットマネジメント「SBI・V・S&P500インデックス・ファンド 申込メモ・費用・リスク」、楽天投信投資顧問「楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド 交付目論見書」、Vanguard「VOO - Vanguard S&P 500 ETF」

年0.1%のコストは、100万円を1年間運用して1,000円程度です。アクティブファンドの信託報酬が年1〜2%であることを考えると、長期で保有するほどコストの差が成績に効いてきます。

理由3：世界的な企業に分散でき、銘柄の入れ替えも自動

S&P500の構成企業の多くは世界中で事業を展開しており、売上の相当部分を米国外で得ています。米国の指数でありながら、世界経済の成長を間接的に取り込める点も、S&P500が選ばれる理由です。

S&P500だけに投資するリスク・デメリット

一方で、S&P500だけに投資することには、次のようなリスク・デメリットがあります。

デメリット1：米国一国への集中

S&P500の投資先は米国の株式だけです。全世界の株式に投資するMSCI ACWI指数でも米国の比率は63.6%（2026年8月末時点）と高いものの、残りの約36%は日本・台湾・英国・カナダなど他の国に分散されています。

出典：MSCI「MSCI ACWI Index Factsheet」

デメリット2：上位銘柄とハイテクへの偏り

時価総額加重のS&P500では、上位10銘柄で約39%、情報技術セクターで約39%を占めます（2026年9月24日時点）。500社に分散しているように見えて、実際にはハイテク企業の株価に大きく依存する構成です。

ハイテク関連のセクターが大部分を占めている指数が「ナスダック100」です。詳しくは、こちらの記事も参考にしてみてください。

デメリット3：為替の影響を受ける

S&P500連動の投資信託の多くは為替ヘッジをしていないため、円換算の成績は為替に左右されます。2022年はドル建てで-18.2%でしたが、円安が進んだため円換算では-5.5%にとどまりました。

反対に、2010年はドル建てで+15.1%だったものの、円高が進み円換算では+0.9%でした。過去10年の円換算リターンには円安の追い風が含まれており、今後円高に転じれば、ドル建ての成績より見劣りする局面もあり得ます。

デメリット4：株式100%のため値下がりが大きい

S&P500は株式だけの指数です。過去の主な下落局面で、配当込みの指数がどれだけ下がり、元の水準に戻るまでどれだけかかったかを集計しました。

※SPYの調整後終値（分配金再投資）とドル円の日次データから編集部算出。円換算の高値・安値はドル建てと日付が異なる場合があります。

リーマン・ショックでは、円高も重なって円換算では6割以上下落し、元の水準に戻るまで5年以上かかりました。近年の下落は数か月で回復していますが、回復に何年もかかる局面が再び来る可能性は否定できません。

市場が暴落したときの対応については、こちらの記事も参考にしてみてください。

S&P500は何年持てば損をしにくい？保有期間別のデータ

値下がりのリスクは、保有期間を長くすることで小さくできます。1996年11月以降のデータで、投資を始めた月から一定期間保有した場合に、年率リターンがマイナスになった割合を集計しました。

※各月末を起点に、SPYの調整後終値（分配金再投資）から年率リターンを計算。円換算はドル円レートを乗じて算出。

ドル建てでは、10年保有しても1割の期間でマイナスでした。2000年前後に投資を始めた場合が該当します。一方、15年以上保有した場合は、どの時点で始めてもプラスでした。円換算では、円高の影響で5年・10年のマイナスの割合が高くなります。

S&P500への投資は、「SBI・Vシリーズ」も人気があります。詳しくは、こちらの記事も参考にしてみてください。

S&P500と全世界株式・日本株の比較

S&P500の代わりに、あるいはS&P500と組み合わせて検討されることが多いのが、全世界株式と日本株です。主な違いは次のとおりです。

※S&P500はSPY、全世界株式はACWI（iシェアーズMSCI ACWI ETF）の調整後終値、日経平均は指数の価格から編集部算出（2026年9月25日時点）。

過去10〜15年はS&P500が全世界株式を年率3ポイント前後上回っています。ただし、全世界株式の6割以上は米国株のため、両者の値動きは近く、S&P500と全世界株式を両方持っても分散効果は限られます。

「米国以外の成長も取り込みたい」「米国だけに集中したくない」という人は全世界株式、「米国の成長に集中したい」という人はS&P500というのが基本的な使い分けです。

S&P500だけでいい人・そうでない人

ここまでのデータを踏まえ、S&P500だけで運用してよい人と、他の資産との組み合わせを検討したほうがよい人を整理します。

S&P500だけでいい人：長期で値下がりに耐えられる人

S&P500は米国を代表する約500社に分散投資でき、長期的には高い成長が期待できるため、15〜20年以上の長期運用であれば単独でも十分に有力な選択肢です。

20〜30代で老後資金を積み立てる場合など、15年以上使わないお金であれば、S&P500一本でも合理的です。過去のデータでは、15年以上保有すればどの時点で始めてもプラスでした。積立設定をしたら相場を見ずに続けられる人に向いています。

組み合わせを検討したい人：使う時期が近い、値動きを抑えたい

教育費や住宅購入など10年以内に使うお金は、S&P500だけでは値下がりの影響を受けやすくなります。使う時期が近づいたら、債券や預貯金の比率を高めるのが基本です。

また、値動きの大きさに不安がある人は、株式と債券を組み合わせたバランスファンドや、株式の比率を下げた配分も選択肢になります。配当収入を重視するなら、高配当株ETFなどを組み合わせる方法もあるでしょう。

自分の運用期間やリスク許容度、重視したい目的を踏まえて、S&P500を中心に据えるか、他の資産と組み合わせるかを判断するとよいでしょう。リスク許容度の考え方については、こちらの記事も参考にしてみてください。

NISAでS&P500に投資する方法

S&P500に連動する投資信託は、NISAのつみたて投資枠・成長投資枠のどちらでも購入できます。長期で積み立てるなら、つみたて投資枠で毎月自動的に買い付ける方法が基本です。

毎月3万円を10年間積み立てた場合を、実際のSPYの価格とドル円レートで試算しました。元本360万円に対して、2026年9月末の評価額は約1,112万円です（2016年10月〜2026年9月、編集部算出）。ただし、この期間は株高と円安が重なった特に成績の良い10年で、今後も同じ成果が得られるとは限りません。

成長投資枠では、VOOなど米国上場のETFも購入できます。経費率は投資信託より低いものの、ドルでの取引や分配金の再投資を自分で行う必要があるため、手間をかけたくない人は投資信託のほうが扱いやすいでしょう。

積立投資とドルコスト平均法の仕組みについては、こちらの記事も参考にしてみてください。

相談現場で多いS&P500の誤解3つ

S&P500に関する相談では、次のような誤解がよく見られます。

誤解1：「S&P500の利回りは年10%だから、毎年10%増える」

年率10%は長期の平均で、実際の成績は年によって-37%から+38%まで大きく変わります。10年保有してもマイナスだった期間もありました。平均リターンは「毎年得られる利回り」ではなく、「長く持ち続けた結果の平均」と理解しておきましょう。

誤解2：「500社に分散しているから、値下がりは小さい」

500社に分散しても、株式100%であることは変わりません。リーマン・ショックでは半値以下、コロナ・ショックでも1か月で3割以上下落しています。分散で抑えられるのは個別企業のリスクであり、市場全体の下落は避けられません。

誤解3：「S&P500と全世界株式を両方持てば、分散になる」

全世界株式の6割以上は米国株で、上位銘柄もS&P500とほぼ同じです。両方を持っても、実質的には米国株への集中はあまり変わりません。分散の目的なら、債券や米国以外の株式など、値動きの異なる資産を組み合わせるほうが効果的です。