資産運用に欠かせないインデックス（指数）とは？初心者向けにわかりやすく解説
資産運用に欠かせないインデックス（指数）とは？初心者向けにわかりやすく解説
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公開:
2025.01.09
更新:
2025.12.30
資産運用でよく耳にする「インデックス」という言葉。なんとなく使っていても、その意味や役割をしっかり理解している人は意外と少ないかもしれません。本記事では、インデックスの定義や種類、どのように投資判断に活かされるのかまでを、初心者にもわかりやすく解説します。投資信託やETFを使った運用を考えている方にとって、押さえておくべき基本知識を体系的に学べる内容です。
サクッとわかる！簡単要約
この記事を読むことで、「インデックスとは何か」から「どう活用すればよいか」まで、資産運用に欠かせない基礎知識が一通り理解できます。具体的には、インデックスの分類（時価総額加重・均等加重・セクター型など）や代表的な指数（S&P500、TOPIX、MSCIなど）の特徴、それぞれの投資適性について実践的な視点から解説しています。さらに、ETFや投資信託といった金融商品の裏にある指標の意図を理解することで、投資判断の精度が格段に上がります。リスク管理や分散投資の土台となる知識を深めることで、自分に合った投資スタイルの選定にも役立つでしょう。
インデックス（指数）とは？市場や資産クラス全体のパフォーマンス測定指標
インデックスとは、特定の市場や資産クラス全体のパフォーマンスを測定する指標です。株式市場や債券市場、不動産市場などで広く活用されており、代表的な例として米国のS&P 500や日本のTOPIXがあります。
インデックスの定義についてはこちらのFAQもご参照ください。
インデックスは特定のルールに基づいて構成銘柄を選定し、市場全体の動向を反映するよう設計されています。これにより、透明性と効率性を提供し、投資家が市場全体を把握するための重要なツールとして活用されています。
例えば、トヨタ自動車の株価が上昇しても、他の業種や中小型株が低迷している場合、日本株全体が好調とは言えません。しかし、TOPIXのようなインデックスはこれらすべての動きを反映するため、日本市場全体の動向を正確に捉えることが可能です。
金融のインデックスの主な活用方法
インデックスが資産運用において、どのように活用されているかここではその具体例について解説します。
アクティブ運用へのベンチマークの提供
インデックスは資産運用や投資パフォーマンスを評価する際の基準値「ベンチマーク」としての役割を担います。そのお陰で、投資家や運用者は、自分の運用成績が市場全体の動向と比較して良いのか悪いのかを客観的に判断できます。
パッシブ運用（インデックス投資）の基盤としての役割
インデックスを基に設計された投資信託やETFは、市場平均のリターンを目指すパッシブ運用の基盤となります。このような商品は低コストで効率的な運用を可能にします。
パッシブ運用の注意点については以下の記事で詳しく解説しています。
経済指標として経済全体や特定業界の健全性を測る役割
インデックスは、経済全体や特定業界の健全性を測る指標としても利用されます。たとえば、株価指数の変化を通じて、国や地域の景気動向を把握することができます。
インデックスの計算方法で見る分類体系と代表的な指数一覧
インデックスは、その構成ルールや算出方法によっていくつかのタイプに分類されます。ここでは、代表的な分類とそれぞれに該当する指数の例を紹介します。
市場全体型
市場全体型インデックスは、特定の市場全体を代表する銘柄を選定して構成されます。S&P 500（米国の主要企業500社）、日経平均株価（日本の上場企業225社）などがこれに該当します。
セクター型
産業分類（例：金融、エネルギー、ITなど）を基に銘柄を選定して構成されます。S&P 500 Information Technology Index（ITセクター）、MSCI Energy Index（エネルギーセクター）などがこれに該当します。
地域型
地理的な条件（例：国、地域、発展段階など）を基に銘柄を選定して構成されます。 MSCI Asia Pacific Index（アジア太平洋地域）、FTSE 100（イギリス）などがこれに該当します。
時価総額加重型
時価総額加重型は、各銘柄の時価総額に基づいて比率が設定されるタイプのインデックスです。S&P 500などがこれに該当します。時価総額の大きな安定企業がインデックスに大きな影響を与え、市場全体の成長を追随しやすいのが特徴です。
均等加重型
均等加重型は、インデックス構成銘柄に同じ比率でウェイトを割り当てるタイプのインデックスです。S&P 500 Equal Weight Indexなどがこれに該当します。中小型株の影響が相対的に大きくなるのが特徴です。
価格加重型
価格加重型は、構成銘柄の株価を基準に計算されるインデックスで、株価の高い銘柄がインデックス全体により大きな影響を与えます。ダウ工業株30種平均（Dow Jones Industrial Average, DJIA）、日経平均株価（Nikkei 225）などがこれに該当します。株価の高い銘柄がインデックス全体に与える影響が大きくなるのが特徴です。
ウェイト方式の比較についてはこちらのFAQもご参照ください。
インデックスの構成銘柄の選定時に考慮されていること
インデックスはその設計意図に応じて採用される銘柄が厳選されます。その際には、「リスク管理」と「取引コストの最小化」が特に重要な基準として考慮されます。これらの基準を満たすことで、投資信託やETFが効率的かつ安定的に運用される基盤が整えられます。以下では、それぞれの観点から具体的に解説します。
1. リスク管理：安定性を重視した銘柄選定
リスク管理は、インデックス設計において重要な役割を果たします。特定のリスク要因を排除することで、インデックスを基にした投資信託やETFが安定したパフォーマンスを維持できるよう設計されています。
財務状況が不安定な銘柄の除外
インデックスに採用される銘柄は、財務的に安定していることが求められます。債務超過や継続的な赤字など、財務状況に問題がある企業は、倒産リスクや市場の信頼性低下を招く可能性があるため、選定基準から除外されます。
規制リスクが高い業種の回避
一部の業種や企業は、政府の規制強化や法改正の影響を受けやすい場合があります。たとえば、エネルギー企業や新興市場の特定業界が該当します。これにより、予測可能な運用環境を提供します。
セクターや地域の偏りを緩和
市場全体を反映するインデックスでは、特定のセクターや地域に偏らないよう設計が工夫されます。これにより、一部の市場リスクがインデックス全体に過剰な影響を与えることを防ぎます。
一方、特定のセクターや地域をターゲットとするインデックスでは、意図的に偏りが設計される場合もあります。このような場合、分散は必須ではなく、リスクの集中が特徴として考慮されます。
2. 取引コストを最小化する
インデックス設計では、投資信託やETFの運用効率を高めるため、取引コストを削減する基準が設けられています。これにより、投資家にとってのコスト負担が軽減され、投資信託やETFを通じて市場全体のリターンを効率的に目指すことが可能となります。
流動性の高い銘柄を選定
売買が容易で、スプレッド（買値と売値の差）が狭い銘柄が優先されます。これにより、大量の取引が行われても価格変動を抑え、運用の安定性が向上します。
浮動株を重視した構成
市場で取引可能な浮動株比率を基に銘柄を選定します。大株主の持ち分を除外することで、実際の市場流動性を反映したインデックスが構築されます。
売買頻度を抑える設計
銘柄の頻繁な入れ替えやリバランスは、運用コストを増大させます。そのため、インデックス構成を安定的に保つことで、取引頻度を最小限に抑えます。
採用銘柄の安定性を確保
採用される銘柄は、長期的に基準を満たし続ける安定性が求められます。一時的な時価総額の変動や取引量の減少による除外が発生しないよう、基準を慎重に設定することで、運用の安定性が保たれます。
手数料が高い市場や銘柄を回避
取引コストを削減するため、取引税や手数料が高い市場や、価格変動が大きくリスクの高い銘柄は避けられる傾向があります。これにより、投資家が余計なコストを負担するリスクが軽減されます。
インデックスの透明性と客観性を担保するために実施されていること
明確な採用基準の設定と公開
インデックスの透明性を確保するために、採用銘柄の基準を明確かつ一貫性のある形で設定することが重要です。流動性や時価総額、業種分類などの具体的な基準が定義され、投資家に理解可能な形で公開されます。これにより、恣意的な選定を排除できます。
銘柄選定の基準についてはこちらのFAQもご参照ください。
ルールベースでの設計
インデックスは客観的なルールに基づいて設計されます。主観的な判断を避け、明確な基準に従った構成とすることで、公平性と信頼性を確保します。採用基準やウェイト計算方法の公表も、透明性を担保する重要な要素です。
第三者機関による監査とガバナンスの整備
インデックスの構築プロセスは第三者機関によって監査される場合があります。また、利益相反を防ぐ独立したガバナンス体制の整備により、中立性を担保します。これにより、設計者が企業や運用者からの影響を受けることがなくなります。
情報の公開と共有
インデックスの設計意図や運用プロセスに関する情報を、プロバイダーのウェブサイトやレポートを通じて適時に公開します。投資家が設計意図や変更内容を把握できるよう、採用銘柄や構成比率、過去のパフォーマンスの詳細が提供されます。
過去のパフォーマンスの提供
インデックスのバックテスト結果や過去のパフォーマンスを公開することで、投資家がその特性やリスクを事前に理解できるようにします。これにより、インデックスの信頼性がさらに高まります。
インデックスのメンテナンス：リバランスとリコンスティテューション
株価指数は一度設定されたらそのままというわけではなく、一定のルールに基づいて継続的にメンテナンスされています。なかでも重要なのが「リバランス（ウェイト調整）」と「リコンスティテューション（定期銘柄入れ替え）」の2つです。それぞれの役割と投資家への影響を理解しておくことで、インデックス投資の本質がよりクリアになります。
リバランス（ウェイト調整）
リバランスとは、構成銘柄の株価変動によって偏った構成比率（ウェイト）を、あらかじめ定められたルールに基づいて調整し直すプロセスです。たとえば、急成長した一部銘柄のウェイトが大きくなりすぎると、指数全体がその企業の株価に過度に左右される状態になってしまいます。
このような偏りを抑えるために、S&P500やNASDAQ100などの多くの株価指数では、四半期ごとにリバランスが実施されます。さらに、NASDAQ100では上位銘柄の合計ウェイトが48%を超えると臨時リバランスが可能というルールがあり、2023年7月には実際に上位7銘柄（いわゆる“マグニフィセント・セブン”）の合計比率が50%を超えたことを受け、特例的に臨時リバランスが実施されました。
このように、リバランスはインデックスの分散性と代表性を維持するための調整機能として機能しています。
リコンスティテューション（定期銘柄入れ替え）
リコンスティテューションとは、インデックスの構成銘柄そのものを入れ替える年次イベントを指します。これは、時価総額や流動性といった採用条件を満たさなくなった企業を除外し、新たに条件を満たした企業を加えることで、インデックスが常に「現在の市場の代表」としての役割を果たせるようにするための仕組みです。
NASDAQ100では毎年12月にリコンスティテューションが行われており、2024年にはPalantirやMicroStrategyが新たに採用されるなど、市場の変化を反映する調整が実施されています。
リバランスが「比率の調整」であるのに対し、リコンスティテューションは「構成銘柄そのものの見直し」である点が大きな違いです。両者は目的もタイミングも異なり、それぞれの役割を知っておくことで、指数の成り立ちや変動要因をより深く理解できます。
投資家が受ける影響
インデックスのリバランスやリコンスティテューションは、ETFやインデックスファンドを通じて投資している個人投資家にも間接的に影響を与えます。
- パフォーマンスへの影響：構成比率の調整や銘柄の入れ替えに伴い、連動するETFでは一定の売買が発生し、短期的な価格変動が生じることがあります。
- 税コストへの影響：ファンド内部での売却益が分配金や税金の発生要因となり、特に課税口座では運用成績（トラッキングエラー）や税負担に影響する場合があります。
- イベントドリブン戦略の登場：構成変更やリバランスの実施日は事前に公表されるため、これを先読みして取引する「イベントドリブン戦略」が一部の投資家によって活用されています。
インデックスのメンテナンス方法を理解することは、インデックス投資への洞察を深める重要な視点です。特に長期投資を基本とするインデックス投資では、こうした定期的な調整イベントを冷静に受け止め、一時的な変動に過剰反応しない姿勢が重要です。
主なインデックスプロバイダー（作成者）と代表的なインデックス
金融のインデックスは、インデックスプロバイダーにより提供されています。ここでは主なインデックスプロバイダーと代表的なインデックスを紹介します。
MSCI Inc.（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）
MSCIは、世界的に広く利用されるインデックスを提供しており、特にグローバル市場やセクター別インデックスで高い評価を得ています。ESG（環境・社会・ガバナンス）やテーマ別インデックスの分野でもリーダー的存在です。
代表的なインデックス
MSCI World Index: 世界23か国の先進国市場を対象とした株式インデックス。
MSCI Emerging Markets Index: 26か国の新興国市場をカバー。
MSCI ACWI Index: 世界全体（先進国＋新興国）を対象。
S&P Dow Jones Indices
世界的に有名なS&P 500やダウ工業株30種平均を提供する企業で、アメリカ市場に関するインデックスが特に有名です。セクター別やテーマ型のインデックスも多岐にわたります。
代表的なインデックス
S&P 500: 米国の大型株500銘柄をカバーし、アメリカ市場の指標とされる。
Dow Jones Industrial Average (DJIA): アメリカの代表的な30銘柄で構成される歴史的なインデックス。
S&P Global Clean Energy Index: クリーンエネルギー企業に特化したテーマ型インデックス。
FTSE Russell
FTSE（Financial Times Stock Exchange）はロンドン証券取引所グループの一部で、イギリスをはじめとするグローバル市場向けのインデックスを提供しています。スマートベータやESG関連のインデックスも豊富です。
代表的なインデックス
FTSE 100: ロンドン証券取引所に上場するイギリスの大型株100銘柄。
Russell 2000: 米国の小型株市場を対象。
FTSE All-World Index: 世界の株式市場を広範にカバー。
Bloomberg Index Services
主に債券市場のインデックスで知られ、債券投資家にとっての主要な指標を提供しています。近年ではコモディティやマルチアセットインデックスも強化。
代表的なインデックス
Bloomberg Barclays Global Aggregate Bond Index: 世界の投資適格債券市場を対象。
Bloomberg Commodity Index: 主要なコモディティ市場を対象。
STOXX (Qontigo)
ドイツ証券取引所グループが運営しており、ヨーロッパ市場を中心に広範なインデックスを提供しています。ESGやテーマ型インデックスの開発にも積極的。
代表的なインデックス
EURO STOXX 50: ユーロ圏を代表する大型株50銘柄。
STOXX Europe 600: ヨーロッパ全体をカバーする広範なインデックス。
Nikkei Inc.（日本経済新聞社）
日本市場を代表するインデックスを提供しています。特に日経平均株価は、日本の株式市場を示す指標として広く認識されています。
代表的なインデックス
日経平均株価（Nikkei 225）: 日本市場を代表する225銘柄で構成。
日経ジャスダック平均: 日本の新興企業市場を対象。
TOPIX（東京証券取引所）
東京証券取引所が提供するインデックスで、日本市場を包括的にカバーします。浮動株時価総額を基に設計されています。
代表的なインデックス
TOPIX（東証株価指数）: 東証プライム市場上場全銘柄を対象。
TOPIX Core30: 東証プライム市場の主要30銘柄を対象。
Nasdaq Global Index Services
Nasdaqは株式取引所としてだけでなく、株価指数の分野でも大規模なラインアップを持つインデックスプロバイダーです。1971年にNasdaq Compositeを開始して以来、テクノロジーやグロース株を中心に、多様な資産クラス・テーマ別インデックスを提供しています。
代表的なインデックス
Nasdaq-100 Index (NDX): Nasdaq上場の非金融セクターから時価総額上位100社で構成される大型グロース株ベンチマーク。
Nasdaq Composite Index: Nasdaq全上場銘柄を対象とする総合指数。
Nasdaq Biotechnology Index (NBI): バイオテクノロジー・医薬関連企業で構成される業種特化型指数。
Nikkei Inc.（日本経済新聞社）
日本市場を代表するインデックスを提供しています。特に日経平均株価は、日本の株式市場を示す指標として広く認識されています。
代表的なインデックス
日経平均株価（Nikkei 225）: 日本市場を代表する225銘柄で構成。
日経ジャスダック平均: 日本の新興企業市場を対象。
TOPIX（東京証券取引所）
東京証券取引所が提供するインデックスで、日本市場を包括的にカバーします。浮動株時価総額を基に設計されています。
代表的なインデックス
TOPIX（東証株価指数）: 東証プライム市場上場全銘柄を対象。
TOPIX Core30: 東証プライム市場の主要30銘柄を対象。
CRSP（Center for Research in Security Prices）
アメリカの学術研究機関が提供するインデックスで、ファクター投資やスタイル別インデックスに強みがあります。
代表的なインデックス
CRSP US Total Market Index: 米国市場全体をカバー。
CRSP US Small Cap Index: 米国の小型株に特化。
商品選びのポイントについては、以下の記事で詳しく解説しています。
よくある質問（FAQ）
2025.05.28
男性40代
“NASDAQ100はリスクが高く初心者には「やめとけ」と言われる理由は？”
A. ナスダック100はハイテク大手へ極端に集中しS&P500より変動が3〜4割大きく、円高影響と信託報酬0.40％前後の高コストも重なるため、初心者が許容しにくい損失を抱えやすいです。
2025.09.10
男性30代
“TOPIXと日経平均の両方買う意味はありますか？どっちか一方のほうがいいでしょうか？”
A. 初心者は分散性の高いTOPIX型から始めるのが無難です。日経平均型は値動きが大きく、慣れてから組み合わせるのが望ましいです。
2025.09.02
女性30代
“TOPIXと日経平均にはどのような違いがありますか？”
A. TOPIXは市場全体を反映する指標、日経平均は一部銘柄に影響されやすい指標で、目的に応じて使い分けが有効です。
MONO Investment
投資のコンシェルジュ編集部は、投資銀行やアセットマネジメント会社の出身者、税理士など「金融のプロフェッショナル」が執筆・監修しています。 販売会社とは利害関係がないため、主に個人の資産運用に必要な情報を、正確にわかりやすく、中立性をもってコンテンツを作成しています。
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男性40代
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A. ナスダック100はハイテク大手へ極端に集中しS&P500より変動が3〜4割大きく、円高影響と信託報酬0.40％前後の高コストも重なるため、初心者が許容しにくい損失を抱えやすいです。
2025.09.10
男性30代
“TOPIXと日経平均の両方買う意味はありますか？どっちか一方のほうがいいでしょうか？”
A. 初心者は分散性の高いTOPIX型から始めるのが無難です。日経平均型は値動きが大きく、慣れてから組み合わせるのが望ましいです。
2025.09.02
女性30代
“TOPIXと日経平均にはどのような違いがありますか？”
A. TOPIXは市場全体を反映する指標、日経平均は一部銘柄に影響されやすい指標で、目的に応じて使い分けが有効です。
2025.09.10
男性30代
“TOPIX100とはなんですか？TOPIXとはなにか違いがありますか？”
A. TOPIXは日本株全体の動きを示す指数で、TOPIX100はその中から代表的な大型株約100銘柄に絞った指数です。
2025.09.10
男性30代
“eMAXIS Slim国内株式の(TOPIX)と(日経平均)の違いはなんですか？どっちがいいですか？”
A. TOPIX型は幅広く分散され安定的、日経平均型は少数銘柄に偏り変動大。初心者は長期投資ならTOPIX型が無難です。
2025.09.10
男性30代
“株価指数とはどのようなものか、わかりやすく教えていただけますか？”
A. 株価指数は市場全体の動きを示す指標で、投資判断や成果比較の基準として活用できる重要な目安です。
関連する専門用語
インデックス
インデックス（Index）は、市場の動きを把握するための重要な指標です。複数の銘柄を一定の基準で組み合わせることで、市場全体や特定分野の値動きを分かりやすく数値化しています。 代表的なものには、日本の株式市場を代表する日経平均株価やTOPIX、米国市場の代表格であるS&P500などがあります。これらのインデックスは、投資信託などの運用成果を評価する際の基準として広く活用されており、特にパッシブ運用（インデックス運用）では、この指標と同じような値動きを実現することを目標としています。
浮動株時価総額
浮動株時価総額とは、株式市場において一般公開され、実際に取引可能な株式の総数（浮動株）にその時点での株価を掛け合わせて算出される数値です。この指標は、市場の流動性や企業の実質的な市場価値を反映するために用いられます。 浮動株とは、企業の役員や大株主などの内部関係者が保有していない、外部の投資家が自由に売買できる株式のことを指します。企業全体の時価総額から内部保有株や非流通株を除いたものが浮動株時価総額であり、この数値は株式市場における企業の価値をより正確に反映するものとされています。 株式市場におけるインデックス計算においても浮動株時価総額は重要な役割を果たします。多くの市場指標や株価指数は、この浮動株時価総額に基づいて構成され、各企業が指数に与える影響力を決定しています。これにより、大株主の動きによる市場への影響が抑えられ、実際の市場活動をより適切に反映することが可能になります。 投資家にとって浮動株時価総額は、特定の株式に対する市場の流動性を把握するための重要な指標となり、投資判断の一環として考慮されることが多いです。
経済指標
経済指標は、国や地域の経済の状態を評価するために使用されるデータや数値です。これには国内総生産（GDP）が含まれ、これは一定期間内に国内で生産された財とサービスの総価値を示し、経済の全体的な規模と成長を測ります。失業率も重要な指標で、労働力人口の中で仕事を求めているが就職できていない人々の割合を示し、経済の健康状態を反映します。また、インフレ率は物価の変動を示し、消費者物価指数（CPI）に基づいて算出され、物価の安定性や通貨の価値を評価するのに役立ちます。 鉱工業生産の数値は、製造業、鉱業、公益事業の出力を示しており、これらのセクターの活動の活性度を測るのに使われます。貿易収支は国の輸出と輸入の差額を表し、国際貿易のバランスの状態を示します。 これらの経済指標は、特に政府や中央銀行が金融政策や財政政策を決定する際に重要な役割を果たします。例えば、インフレ率が高い場合、金利を引き上げることが検討されるかもしれません。また、高い失業率は、政府による追加の景気刺激策の可能性を示唆します。経済指標を理解し分析することで、投資家や政策立案者はより情報に基づいた意思決定が可能になり、リスクを管理し、戦略を調整することができます。
均等加重型
均等加重型とは、投資ポートフォリオや株価指数の構成方法の一つで、全ての銘柄を等しい割合で保有するアプローチを指します。この方法では、各銘柄に割り当てられる資金の比率が同一であり、市場価値や業績に基づく加重が行われません。均等加重型のポートフォリオや指数は、大型株や業績の良い株だけではなく、小型株やパフォーマンスが低下している株にも平等に投資するため、リスクの分散が促進されます。 この加重方式は、市場や特定の銘柄の偏りが少なく、全体としての市場動向やセクターの平均的なパフォーマンスを捉えるのに適しています。しかし、均等加重型では、市場価値の小さい銘柄が過大に評価される傾向があるため、この点を考慮する必要があります。このアプローチは特に、市場全体に均等に露出したいと考える投資家に適しており、バランスの取れた投資戦略として活用されています。
時価総額加重型
時価総額加重型とは、株価指数や投資信託などの運用で用いられる算出方式の一つで、**構成銘柄の時価総額（株価 × 発行済株式数）に応じて比率（ウエイト）を決める方法**です。つまり、企業の規模が大きいほど、その銘柄が指数やファンド全体に与える影響も大きくなります。 たとえば、時価総額加重型の株価指数では、アップルやマイクロソフトのような巨大企業の動きが、指数全体の変動に大きく影響を与えます。逆に、時価総額の小さい企業は指数への影響が小さくなります。 この方式は、市場全体の動きを自然に反映しやすく、売買や構成比の調整がシンプルで効率的であることから、S&P500やCRSP USトータル・マーケット・インデックスなど、多くの代表的なインデックスで採用されています。 一方で、時価総額が大きい銘柄に偏りやすくなるため、特定の業種や企業に依存した構成になることもあり、分散効果がやや限定的になるケースもあります。資産運用においては、この構造を理解しておくことで、ポートフォリオ全体のバランスやリスクをより適切に把握することができます。
価格荷重型
価格荷重型は、株価指数を計算する際に各銘柄の株価の大きさに基づいて加重する方法です。この方式では、株価が高い銘柄が指数に与える影響が大きくなります。代表的な例としてダウ・ジョーンズ工業平均株価があり、この指数は加入している30社の株価の単純な算術平均を取り、特定の除数（ダウ・ディバイザー）で割ることにより計算されます。 価格荷重型の特徴は、株価が高い企業が全体の動向に大きな影響を及ぼす点にあります。これにより、個々の銘柄の価格変動が指数全体に与える影響が顕著になり、高価な株式の動きが指数を大きく左右することになります。この方式の利点は、単純明快で理解しやすいという点ですが、株価のみを重視するため、市場全体の資本規模やその他の要素は反映されにくいという欠点もあります。 このため、価格荷重型の指数は、特に大きな価格変動を見せる高価な株式のパフォーマンスを追いたい場合に適していますが、より市場全体を均等に反映したい場合には他の加重方法、例えば時価総額加重型などが推奨されることがあります。
分散投資
分散投資とは、資産を安全に増やすための代表的な方法で、株式や債券、不動産、コモディティ（原油や金など）、さらには地域や業種など、複数の異なる投資先に資金を分けて投資する戦略です。 例えば、特定の国の株式市場が大きく下落した場合でも、債券や他の地域の資産が値上がりする可能性があれば、全体としての損失を軽減できます。このように、資金を一カ所に集中させるよりも値動きの影響が分散されるため、長期的にはより安定したリターンが期待できます。 ただし、あらゆるリスクが消えるわけではなく、世界全体の経済状況が悪化すれば同時に下落するケースもあるため、投資を行う際は目標や投資期間、リスク許容度を考慮したうえで、計画的に実行することが大切です。
投資信託
投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた成果は、各投資家の投資額に応じて分配される仕組みとなっています。 この商品の特徴は、少額から始められることと分散投資の効果が得やすい点にあります。ただし、運用管理に必要な信託報酬や購入時手数料などのコストが発生することにも注意が必要です。また、投資信託ごとに運用方針やリスクの水準が異なり、運用の専門家がその方針に基づいて投資先を選定し、資金を運用していきます。
時価総額
時価総額、株式時価総額とは、ある上場企業の株価に発行済株式数を掛けたものであり、企業価値や規模を評価する際の指標。 時価総額が大きいということは、業績だけではなく将来の成長に対する期待も大きいことを意味する。
浮動株
各企業の上場株式のうち、実際に売買される可能性の高い株式（上場株式から固定株を控除したもの）
セクター
セクターとは、経済活動の範疇や分野を指す用語で、同様の商品やサービスを提供する企業群を分類したものです。各セクターは、特定の市場ニーズや消費者グループに対応するための業界や市場を形成しています。一般的に、セクターは金融、ヘルスケア、テクノロジー、エネルギー、消費財、公益事業など、広範な範囲にわたります。これらのセクターは経済の異なる側面を代表し、それぞれが経済全体の動向や健康に影響を与えます。 セクターの分析は、投資家が市場のトレンドを理解し、潜在的な投資機会を特定する際に重要です。例えば、テクノロジーセクターは革新的な企業や高成長が見込まれる市場を含むため、リスクをとる意欲のある投資家に適しているかもしれません。一方、公益事業や消費必需品セクターは安定した収益が期待され、安全志向の投資家に適しています。 さらに、セクターの動向は経済状況の変化に敏感であり、政策変更や技術進歩、消費者の嗜好の変化などが直接的な影響を及ぼすことがあります。これらの理由から、投資戦略を立てる際には、個々のセクターが直面している特定のリスクや機会を理解し、適切に対応することが重要です。
ベンチマーク
ベンチマークとは、特定の目標や標準として用いる指標のことを指し、ビジネス、金融、技術など様々な分野で利用されます。この指標を用いて、パフォーマンスの測定や戦略の効果を評価し、改善点を見つけることができます。特に投資分野においては、ベンチマークはポートフォリオのパフォーマンスを評価するための基準点として活用され、特定の市場指数や同業他社の成績などが用いられます。 たとえば、投資ファンドの管理者は、自身のファンドのパフォーマンスをS&P 500やナスダックなどの市場指数と比較して評価することが多いです。この比較によって、ファンドの戦略が市場全体と比べてどの程度効果的であるか、またはリスクが適切に管理されているかを判断します。 ベンチマークは、透明性と目標設定を促進し、継続的な改善を目指すための重要なツールです。しかし、ベンチマークを選定する際には、その適切性や関連性を慎重に評価する必要があります。適切でないベンチマークを選ぶと、誤った方向性を示すことがあり、結果的にパフォーマンスの誤解を招くことになるためです。したがって、目標とする成果と密接に関連する、かつ実現可能なベンチマークを設定することが極めて重要です。
パッシブ運用
パッシブ運用とは、投資信託を選ぶ際の運用手法の一つ（対義語：アクティブ運用）。比較のために用いる指標であるベンチマーク（日経平均やNASDAQなど）と同様の動きを目標とする運用手法で、組み入れ銘柄数は多くなる傾向がある。パッシブ運用はアクティブ運用に比べて販売手数料や信託報酬などのコストは安くて済むが、リスクが分散される分、リターンも小さくなるという特徴がある。
ESG
ESGは環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の略で、企業がこれらの観点で持続可能性に配慮しているかを評価する基準です。投資判断に活用され、社会的課題への関心が高まる中、注目されています。
NASDAQ（ナスダック）
NASDAQ（ナスダック）とは、アメリカの代表的な株式市場の一つで、特にハイテク企業をはじめとする成長企業が多く上場していることで知られています。正式名称は「National Association of Securities Dealers Automated Quotations」で、その頭文字をとってNASDAQと呼ばれています。 ニューヨーク証券取引所（NYSE）と並ぶ主要市場であり、アップル、マイクロソフト、アマゾンなどの大手テクノロジー企業を含む多くの企業が上場しています。NASDAQは電子取引を採用しており、取引スピードや透明性が高いのが特徴です。また、証券会社（マーケットメーカー）が仲介する「ディーラー市場」としての特性も持っています。 NASDAQには「NASDAQ Global Select Market」「NASDAQ Global Market」「NASDAQ Capital Market」の3つの市場区分があり、企業の規模や条件によって異なります。また、「NASDAQ総合指数」はNASDAQ全体の動向を示し、「NASDAQ100指数」は時価総額の大きい非金融セクターの100銘柄で構成される指数として、世界中の投資家に注目されています。
S&P500指数
S&P500指数とは、アメリカの代表的な株価指数の一つで、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が算出しています。米国を代表する主要企業500社の株価をもとに構成されており、テクノロジー、金融、ヘルスケアなど幅広い業種が含まれるのが特徴です。 この指数は、米国株式市場全体の動向を示す指標として世界中の投資家に注目されており、投資信託やETF（上場投資信託）のベンチマークとしても広く活用されています。「アメリカ経済の健康状態を測る体温計」とも言われる、非常に重要な指標です。
