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TOPIXと日経平均の両方買う意味はありますか?どっちか一方のほうがいいでしょうか?

TOPIXと日経平均の両方買う意味はありますか?どっちか一方のほうがいいでしょうか?

回答受付中

0

2025/09/10 09:20


男性

30代

question

TOPIXと日経平均株価のどちらを買うべきか迷っています。両方を買う意味があるのか、それとも一方に絞った方が効率的なのか教えて下さい。


回答

佐々木 辰

38

株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長

TOPIXと日経平均株価は、どちらも日本の株式市場を代表する指数ですが、構成や性質が異なるため投資効果にも違いがあります。

TOPIXは東証プライム市場に上場する全銘柄を対象に、時価総額の大きさに応じて算出されています。大企業から中小型株まで含まれるため、日本株全体の動きを広く反映します。市場全体の成長を捉えやすく、値動きも比較的安定的です。そのため、分散効果が高く、長期的な資産形成の土台として選ばれることが多いです。

一方、日経平均は225銘柄だけを対象にしており、算出方法も「株価の単純平均」です。そのため、株価が高い一部の銘柄の影響を受けやすいという特徴があります。また、ハイテク株や景気敏感株の比率が高く、TOPIXより値動きが大きい傾向があります。相場が上昇するときにはTOPIXよりも強いリターンを出すこともありますが、逆に下落局面では値下がりも大きくなる点に注意が必要です。

両方を持つ意味は、日本株の中でバランスを取りたい場合にあります。TOPIXで市場全体を押さえながら、日経平均でグローバル企業や市場を牽引する銘柄の動きを捉える、といった組み合わせです。ただし、どちらも日本株であることに変わりはなく、海外株式などと比べると分散効果は限定的です。

初心者の方であれば、まずは幅広く分散できるTOPIX連動型の投資信託やETFを選ぶのが無難です。その上で、運用に慣れてきたら日経平均型を追加し、リスク許容度に応じて調整していくとよいでしょう。大切なのは「両方を持つこと」そのものではなく、自分の投資目的とリスク許容度に合っているかどうかです。

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TOPIX(東証株価指数)

TOPIX(東証株価指数)とは、東京証券取引所プライム市場に上場する企業を対象として構成され、日本株式市場の値動きを示す株価指数を指します。 この用語が登場するのは、日本株式への投資を検討する場面や、投資信託やETFの運用指標を確認する文脈です。とくに、個別企業ではなく、日本株式市場全体の動向を把握したい場合に参照されます。 TOPIXについて誤解されやすいのは、「日本経済そのものを正確に映す指数」「すべての上場企業の平均的な動きを示す指数」と捉えられてしまう点です。実際には、TOPIXは時価総額加重型の指数であり、企業規模の大きい銘柄の影響を受けやすい構造になっています。そのため、中小型株の動きや特定業種の変化が指数に十分反映されないことがあります。 また、TOPIXは日経平均株価と同様に日本市場を代表する指数として扱われることが多いものの、算出方法や構成銘柄の考え方は異なります。指数名の知名度だけで性質を同一視すると、投資対象としての特徴を見誤りやすくなります。 たとえば、日本の株式市場全体が活況であっても、TOPIXの構成比が高い一部の大型株が不調な場合、指数全体の上昇が限定的になることがあります。これは指数設計上、時価総額の大きな企業の影響が強く反映されるためです。 TOPIXという言葉を見たときは、その指数がどの市場区分・算出方法を前提としているのかを確認し、日本株投資におけるベンチマークとして自分の目的に合っているかを整理することが重要です。

日経平均株価

日経平均株価とは、東京証券取引所に上場している日本の代表的な企業225社の株価をもとに算出される、日本を代表する株価指数のひとつです。正式には「日経225」とも呼ばれ、日本経済新聞社が算出・公表しています。 この指数は、対象となる225銘柄の「株価の平均値」で構成されており、時価総額ではなく株価そのものの水準が影響を与える「株価単純平均型」の指数です。つまり、株価が高い銘柄の動きが、指数全体に与える影響が大きくなります。日経平均株価は、景気や市場全体の動向を知るうえで広く利用されており、ニュースや経済指標でも頻繁に登場するため、資産運用の初歩として知っておきたい重要な指標です。

時価総額

時価総額、株式時価総額とは、ある上場企業の株価に発行済株式数を掛けたものであり、企業価値や規模を評価する際の指標。 時価総額が大きいということは、業績だけではなく将来の成長に対する期待も大きいことを意味する。

シクリカル株(景気敏感株)

シクリカル株(景気敏感株)とは、自動車、鉄鋼、半導体、資本財、海運など、景気拡大期に売上や利益が急速に伸びやすい一方、景気後退局面では業績が大きく落ち込みやすい業種の株式を指します。企業活動や消費者需要が好転する局面では生産量や受注残が増えるため株価が上昇しやすく、反対に景気が冷え込むと設備投資や耐久消費財の需要が減少して株価が下落しやすいという特徴があります。 そのため投資家は景気循環の局面を見極めてシクリカル株の比率を調整することで、ポートフォリオの収益機会を高めたり、リスクを抑えたりする戦略を取りますが、タイミングを誤ると損失拡大につながる可能性があるため注意が必要です。

分散効果

分散効果とは、複数の異なる種類の資産に投資を分けて行うことで、全体のリスクを抑える効果のことをいいます。たとえば、株式だけに投資していると、株式市場が大きく下がったときに資産全体が影響を受けやすくなります。しかし、株式だけでなく債券や不動産、海外資産などにも分けて投資をしておくと、ある資産が値下がりしても他の資産が値上がりしたり安定していたりするため、全体の影響を小さくできます。 このように、一つの投資対象に集中するのではなく、複数に分けることでリスクを減らす働きを分散効果と呼びます。これは資産運用の基本的な考え方であり、長期的に安定した成果を目指す上でとても重要な考え方です。

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