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TOPIXと日経平均株価の違いとは?日本の2大指数の仕組みや特徴を徹底解説

TOPIXと日経平均株価の違いとは?日本の2大指数の仕組みや特徴を徹底解説

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公開:

2025.08.20

更新:

2025.08.20

TOPIXと日経平均は、日本株を代表する株価指数として多くの投資商品やニュースで取り上げられますが、その仕組みや値動きには大きな違いがあります。日経平均は一部銘柄の株価変動に左右されやすく、TOPIXは市場全体の時価総額を反映するため分散効果が高い一方で、値動きはやや穏やかです。違いを理解せずに選ぶと、想定外のリスクやリターン差に直面する可能性があります。本記事では算出方法、構成銘柄、リスク・リターンの傾向から、新NISAでの活用や商品選定の基準まで整理し、納得して選べる判断軸を提供します。

サクッとわかる!簡単要約

この記事を読むと、TOPIXは市場全体の時価総額を基準に広く分散し、日経平均は株価の高い銘柄の動きに影響を受けやすいという本質的な違いが理解できます。算出方法や構成銘柄、値動きの特徴を整理し、相場局面ごとのリターン差やリスク特性を比較検証します。さらに、新NISAでの活用可能性や、信託報酬・純資産・乖離率・流動性といった実務的な商品選定の基準もカバーし、自分の投資目的やリスク許容度に沿った指数選びの判断軸を得られます。

目次

そもそも日経平均株価とは?仕組みをわかりやすく解説

日本を代表する225社の「平均株価」を指数化したもの

算出方法は「株価÷"みなし額面"(除数)」

構成銘柄の特徴:ファーストリテイリングなど「値がさ株」の影響が大きい

TOPIX(東証株価指数)とは?市場全体の動きがわかる仕組み

プライム市場のほぼ全銘柄の「時価総額」を指数化したもの

算出方法は「現在の時価総額÷基準日の時価総額」

構成銘柄の特徴:トヨタ自動車など時価総額の大きい大型株が中心

TOPIXと日経平均の5つの違いと選び方がわかる比較表

比較ポイント1:算出方法の違いにより「企業規模」で見るTOPIXと「株価」で見る日経平均

比較ポイント2:構成銘柄数の違い(「市場全体」を網羅するTOPIX、「選抜225社」の日経平均)

比較ポイント3:値動きの特徴の違い(「大型株」に左右されるTOPIX、「値がさ株」に左右される日経平均)

TOPIXと日経平均どっちに投資する?リターンとリスクの「違い」がもたらす影響

リターンの違い:グロース相場に強い日経平均、安定感のTOPIX

リスクの違い:分散効果が高く、個別銘柄リスクが低いのはTOPIX

新NISA(つみたて投資枠)での選び方:長期・分散ならTOPIX連動商品が基本

配当込み指数で比較すると?実際のトータルリターンに差は出るのか

失敗しない商品の選び方|比較すべき4つの重要ポイント

ポイント1:信託報酬(コスト)は低ければ低いほど良い

ポイント2:純資産総額は大きいほど安定的

ポイント3:乖離率(トラッキングエラー)は小さいほど優秀

ポイント4:流動性(売買のしやすさ)はETF選びで特に重要

TOPIX連動:おすすめ投資信託・ETF比較一覧

投資信託1:eMAXIS Slim 国内株式(TOPIX)

投資信託2:ニッセイTOPIXインデックスファンド

投資信託3:たわらノーロード TOPIX

ETF1:TOPIX連動型上場投信(コード:1306)

ETF2:iシェアーズ・コア TOPIX ETF(コード:1475)

ETF3:MAXIS TOPIX上場投信(コード:1348)

日経平均連動:おすすめ投資信託・ETF比較一覧

投資信託1:eMAXIS Slim 国内株式(日経平均)

投資信託2:たわらノーロード 日経225

投資信託3:ニッセイ日経平均インデックスファンド

ETF1:日経平均連動型上場投信(コード:1321)

ETF2:iシェアーズ・コア 日経225 ETF(コード:1329)

ETF3:NZAM 上場投信 日経225(コード:2525)

そもそも日経平均株価とは?仕組みをわかりやすく解説

ニュースで最もよく聞く日本の代表的な株価指数、それが日経平均株価です。選ばれた225社の株価を基に算出され、特に株価の高い特定銘柄の値動きに指数全体が左右されやすいという特徴があります。ここでは、そのユニークな仕組みや構成銘柄について、わかりやすく解説します。

インデックスがどのようなものかについては、以下記事で詳しく解説しています。

日本を代表する225社の「平均株価」を指数化したもの

日経平均株価(日経225)は、東証プライム市場に上場する日本を代表する225銘柄で構成される株価指数です。日本経済新聞社が算出・公表し、指数が「円」で表されるのが大きな特徴です。ニュースで報じられる「38,000円」といった値は、この225銘柄の平均株価を基にしています。

1949年に算出が始まった歴史の長い指数で、日本経済の歩みと共に変動してきました。日々報じられる指数は配当金を含まない価格指数(Price Index)です。

算出方法は「株価÷"みなし額面"(除数)」

日経平均は「株価平均型」という方法で算出されます。これは、構成する225銘柄の株価を合計し、それを「除数」と呼ばれる特別な数値で割る、シンプルな計算方法です。株式分割などがあっても指数の連続性が保たれるよう、この除数は日々調整されます。この仕組みにより、株価そのものの値動きが直接指数に反映されます。

構成銘柄の特徴:ファーストリテイリングなど「値がさ株」の影響が大きい

構成銘柄は、市場での流動性や業種のバランスを考慮して選ばれた225社です。

算出方法が株価の平均であるため、1株あたりの株価が高い「値がさ株」と呼ばれる銘柄の値動きが、指数全体に大きな影響を与えるという特徴があります。例えば、ユニクロを展開するファーストリテイリングは株価が長年高水準だったため、1社だけで日経平均全体の構成比率の10%以上を占める時期がありました。

近年はこの特定銘柄への偏りを和らげる調整も行われています。例えば2021年以降、キーエンスや任天堂などを採用する際は「株価換算係数」を導入し、指数計算上の株価を本来の10分の1にするなど、影響度を抑える工夫がされています。

2025年1月末時点での上位構成銘柄を見ると、ファーストリテイリングが約11.4%と最も高く、東京エレクトロンが約6.5%、アドバンテストが約5.8%と続きます。これら上位10銘柄で指数全体の約42%を占めており、一部の大型株の影響を受けやすい構造であることがわかります。

TOPIX(東証株価指数)とは?市場全体の動きがわかる仕組み

日経平均と並ぶ日本の代表的な株価指数がTOPIXです。東証プライム市場のほぼ全銘柄を対象とし、企業の規模、つまり「時価総額」を基に算出されます。市場全体の”体温”を測るような指数であり、分散性の高さが大きな特徴です。その仕組みと構成をわかりやすく解説します。

プライム市場のほぼ全銘柄の「時価総額」を指数化したもの

TOPIX(東証株価指数)は、日本の株式市場全体の動きを捉えるための代表的な株価指数です。東京証券取引所(JPX)が算出し、「ポイント」という単位で表されます。

この指数は、1968年1月4日の市場全体の規模(時価総額)を100として、現在の規模がどれくらいになっているかを示したものです。

算出方法は「現在の時価総額÷基準日の時価総額」

TOPIXは「時価総額加重型」という方法で算出されます。これは、株価だけでなく発行済株式数も考慮した「時価総額(企業の規模)」が大きい銘柄ほど、指数に与える影響が大きくなる仕組みです。

さらに、実際に市場で売買される可能性が高い「浮動株」の比率を考慮して時価総額を調整する「浮動株調整」が行われています。これにより、より市場の実態に近い動きを示すよう工夫されています。なお、配当金は指数に含まれていません。

構成銘柄の特徴:トヨタ自動車など時価総額の大きい大型株が中心

TOPIXの構成銘柄は、東証プライム市場に上場するほぼ全ての銘柄が対象で、2025年時点では約1,700社にのぼります。

このように幅広い銘柄を網羅しますが、算出方法が時価総額加重型であるため、やはり時価総額の大きい大型株の値動きが指数全体を左右します。例えば、2024年末時点ではトヨタ自動車が約4.2%、ソニーグループが約3.0%、三菱UFJフィナンシャル・グループが約2.9%と続きます。

上位10社の合計でも構成比率は約22%に留まっており、日経平均に比べて分散が効いていることが大きな特徴です。

TOPIXと日経平均の5つの違いと選び方がわかる比較表

投資を始める前に知っておきたいTOPIXと日経平均の最も重要な違いを解説します。市場全体を映すTOPIXと、選抜された企業の株価で動く日経平均。両者の特徴を比較表で整理し、あなたの目的に合った指数の選び方を結論から先にお伝えします。

項目        TOPIX(東証株価指数)   日経平均株価(NIKKEI225)    
①算出方法時価総額加重型株価平均型
②構成銘柄数約1,700銘柄225銘柄
③構成の特徴市場全体を幅広く網羅特定の大型・高株価銘柄の影響大
④トップ10の比率約22%約42%
⑤算出主体東京証券取引所(JPX)日本経済新聞社

比較ポイント1:算出方法の違いにより「企業規模」で見るTOPIXと「株価」で見る日経平均

両者の最も根本的な違いは算出方法にあります。

TOPIXは「時価総額加重型」で、株価に発行済株式数を掛け合わせた「企業の規模(時価総額)」が大きいほど、指数に与える影響が大きくなります。

一方、日経平均は「株価平均型」で、企業の規模とは関係なく、単純に1株あたりの「株価」が高い銘柄ほど指数を動かしやすくなります。

比較ポイント2:構成銘柄数の違い(「市場全体」を網羅するTOPIX、「選抜225社」の日経平均)

TOPIXは約1,700銘柄(東証プライム市場のほぼ全銘柄)を対象としており、日本の株式市場全体の動きを捉えることを目的としています。

対して日経平均は、日本を代表する企業の中から、流動性などを基準に日本経済新聞社が選んだ225銘柄で構成されます。TOPIXに比べて銘柄数が絞られているため、より厳選された企業群への投資となります。

比較ポイント3:値動きの特徴の違い(「大型株」に左右されるTOPIX、「値がさ株」に左右される日経平均)

算出方法と構成銘柄の違いから、値動きの特徴にも差が生まれます。

TOPIXは時価総額の大きいトヨタ自動車のような企業の業績に影響されやすいです。一方、日経平均は株価の高いファーストリテイリングのような「値がさ株」の動向に大きく左右されます。実際に、指数に占める上位10社の比率はTOPIXが約22%なのに対し、日経平均は約42%にも達し、より特定銘柄への集中度が高いことがわかります。

TOPIXと日経平均どっちに投資する?リターンとリスクの「違い」がもたらす影響

指数の違いが、実際の投資リターンやリスクにどう影響するかを解説します。得意な相場、リスクの大きさ、そして新NISAでの賢い選び方まで、具体的な投資の成果に関わる重要なポイントをまとめました。あなたに合った指数はどちらか、見極めていきましょう。

リターンの違い:グロース相場に強い日経平均、安定感のTOPIX

長期的にはTOPIXと日経平均のリターンは似た動きをしますが、得意な相場環境が異なります。

一般に、日経平均は値動きの幅(ボラティリティ)が大きくなる傾向があります。例えば2020~2021年のようにハイテク株が注目された局面では、日経平均がTOPIXを上回る上昇を見せました。

これは、日経平均が成長株(グロース株)の影響を強く受けるのに対し、TOPIXは安定的な成熟企業(バリュー株)もバランス良く含む構成になっているためです。そのため、景気や相場の局面によって両者のリターンに差が出ることがあります。

リスクの違い:分散効果が高く、個別銘柄リスクが低いのはTOPIX

分散投資によるリスク低減の効果は、銘柄数が多いTOPIXの方が高いと言えます。

TOPIXが約1,700銘柄で構成されるのに対し、日経平均は225銘柄です。そのため、特定の1社の業績不振が指数全体に与える影響は、TOPIXの方が小さく抑えられます。

また、TOPIXは市場全体の業種構成を反映しているため、より幅広い業種に分散されている点もリスクを抑える要素になります。

米国指数であるS&P500とTOPIXの比較については以下Q&Aで説明しています。

新NISA(つみたて投資枠)での選び方:長期・分散ならTOPIX連動商品が基本

長期的な資産形成を目指す新NISAでは、どちらを選ぶべきでしょうか。

結論から言えば、分散性が高く、市場全体の成長を捉えやすいTOPIX連動型の投資信託が基本の選択肢とされています。「つみたて投資枠」の対象となる低コストな投資信託には、TOPIX・日経平均のどちらも優れた商品があります。

一方で、より機動的な売買が可能な「成長投資枠」では、ETF(上場投資信託)を選ぶという戦略も考えられます。

配当込み指数で比較すると?実際のトータルリターンに差は出るのか

私たちが投資で得る最終的なリターンは、株価の値上がりだけでなく配当金も含まれます。これを「トータルリターン(配当込みリターン)」と呼びます。

TOPIXは幅広い銘柄を含むため、指数全体の配当利回りが日経平均よりやや高くなる傾向にあります。そのため、長期間のトータルリターンを比較すると、TOPIXの方がわずかに有利になる局面もありますが、両者に決定的な差はありません。

失敗しない商品の選び方|比較すべき4つの重要ポイント

TOPIXや日経平均に連動する金融商品を選ぶ際、どの商品が良いか迷いますよね。長期的なリターンを左右する「コスト」や「運用効率」など、失敗しないために比較すべき4つの重要ポイントを解説します。この基準で選べば、より良い商品選びができます。

投資信託とETFの基本的な比較ポイントや選び方については以下記事でも解説しています。

ポイント1:信託報酬(コスト)は低ければ低いほど良い

投資信託やETFを保有している間、継続的にかかる費用が信託報酬です。このコストはリターンを直接押し下げるため、可能な限り低い商品を選びましょう。

現在、指数(TOPIXか日経平均か)によるコスト差はほとんどなく、むしろ「eMAXIS Slim」などの商品シリーズごとの低コスト競争が激化しています。ETFの場合は、信託報酬に加えて売買手数料やスプレッドも考慮が必要です。

ポイント2:純資産総額は大きいほど安定的

純資産総額とは、その商品に集まっている資金の合計額、つまりファンドの規模を示します。この額が大きいほど、多くの投資家から支持されている人気のファンドと言えます。

安定した運用を続け、途中で運用が終了してしまう「繰上償還」のリスクを避けるためにも、純資産総額が大きく、増加傾向にある商品を選ぶのが安心です。

ポイント3:乖離率(トラッキングエラー)は小さいほど優秀

インデックスファンドの目的は、対象となる指数(ベンチマーク)と全く同じ値動きをすることです。この目標とのズレを「乖離率(トラッキングエラー)」と呼び、ズレが小さいほど優秀で、効率的な運用ができている証拠です。

日経平均連動型は銘柄数が少ないためズレが生じにくいですが、現在ではTOPIX連動型の大型ファンドも非常に高い精度で運用されています。

トラッキングエラーについては以下のQ&Aでも説明しています。

ポイント4:流動性(売買のしやすさ)はETF選びで特に重要

流動性とは、その商品を「売りたい時にすぐ売れるか、買いたい時にすぐ買えるか」という売買のしやすさを示します。これは特に、株式市場で取引するETFを選ぶ際に重要なポイントです。

一般的に、取引が活発な(出来高が多い)商品ほど流動性が高く、不利な価格で売買せずに済みます。短期的な売買を考えている場合は、特に日々の取引高を確認すると良いでしょう。

TOPIX連動:おすすめ投資信託・ETF比較一覧

TOPIXに連動する代表的な投資信託とETFをいくつか紹介します。それぞれコストや規模に特徴があるため、ご自身の投資スタイルに合った商品選びの参考にしてください。まずは、毎月コツコツ積み立てるのに適した投資信託から見ていきましょう。

投資信託1:eMAXIS Slim 国内株式(TOPIX)

三菱UFJアセットマネジメントが運用する「eMAXIS Slim」シリーズの代表的な日本株ファンドです。信託報酬は年0.143%(税込)と業界最低水準を追求しており、純資産総額も非常に大きいことから、個人投資家から絶大な人気を集めています。低コストで長期の積立投資を始めたい方に最適な一本です。

投資信託2:ニッセイTOPIXインデックスファンド

ニッセイアセットマネジメントが運用する低コストインデックスファンドです。信託報酬は年0.143%(税込)とeMAXIS Slimと同水準で、長年の運用実績があります。特にiDeCo(個人型確定拠出年金)や企業型DCなど、年金制度での採用実績が豊富なことから、非課税制度を活用した長期の資産形成で根強い人気があります。

投資信託3:たわらノーロード TOPIX

アセットマネジメントOneが運用する「たわらノーロード」シリーズの一つです。名前の通り購入時手数料が無料で、信託報酬も業界最低水準に設定されています。eMAXIS Slimやニッセイと並び、低コストでTOPIXに投資したい場合の有力な選択肢となります。

ETF1:TOPIX連動型上場投信(コード:1306)

野村アセットマネジメントが運用する「NEXT FUNDS」シリーズのETFで、日本で最も歴史と実績のあるTOPIX連動ETFの一つです。純資産総額、日々の売買代金ともに国内最大級であり、非常に高い流動性(売買のしやすさ)が魅力です。信託報酬は約0.17%ですが、その圧倒的な規模から、安定した取引を重視する投資家に選ばれています。

ETF2:iシェアーズ・コア TOPIX ETF(コード:1475)

世界最大の資産運用会社ブラックロックが運用する「iシェアーズ」シリーズのETFです。最大の特徴は、年0.06%(税込)未満という極めて低い信託報酬です。コストを最重視してTOPIX連動ETFを選びたい投資家にとって、最有力候補となります。近年は純資産総額も順調に増加しており、流動性も十分に確保されています。

ETF3:MAXIS TOPIX上場投信(コード:1348)

三菱UFJアセットマネジメントが運用する「MAXIS」シリーズのETFです。信託報酬は0.17%台と標準的ですが、eMAXIS Slimシリーズの投資信託で実績のある運用会社が手がける安心感があります。NEXT FUNDS(1306)と同様に安定した運用と十分な流動性を持つ、TOPIX連動ETFの選択肢の一つです。

日経平均連動:おすすめ投資信託・ETF比較一覧

続いて、日経平均株価に連動する代表的な投資信託とETFを紹介します。TOPIX連動型と同様に低コスト競争が激しく、魅力的な商品が揃っています。それぞれの特徴を比較し、商品選びの参考にしてください。

まずは、毎月コツコツ積み立てるのに適した投資信託から見ていきましょう。

投資信託1:eMAXIS Slim 国内株式(日経平均)

三菱UFJアセットマネジメントが運用する「eMAXIS Slim」シリーズの日経平均連動ファンドです。信託報酬は年0.143%(税込)と業界最低水準で、TOPIX連動型と同じく絶大な人気を誇ります。多くのネット証券で取り扱いがあり、ポイント還元なども活用しやすいことから、積立投資のコア商品として広く選ばれています。

投資信託2:たわらノーロード 日経225

アセットマネジメントOneが運用する「たわらノーロード」シリーズの一つです。eMAXIS Slimやニッセイと並んで、信託報酬が年0.143%(税込)と業界最低水準に設定されています。シンプルで分かりやすく、低コストであることを重視して日経平均に投資したい場合の有力な選択肢です。

投資信託3:ニッセイ日経平均インデックスファンド

ニッセイアセットマネジメントが運用する、長い運用実績を持つインデックスファンドです。信託報酬は年0.143%(税込)とこちらも最低水準です。TOPIX連動型と同様に、iDeCo(個人型確定拠出年金)などでの採用実績が豊富で、非課税メリットを活かした長期の資産形成において安定した人気があります。

ETF1:日経平均連動型上場投信(コード:1321)

野村アセットマネジメントが運用する「NEXT FUNDS」シリーズのETFで、通称「日経225ETF」として最もよく知られています。純資産総額・売買代金ともに国内ETFで最大規模を誇り、圧倒的な流動性(売買のしやすさ)が最大の特徴です。コスト面では後発のETFに劣りますが、取引の安定性を最優先する投資家からの信頼は厚いです。

ETF2:iシェアーズ・コア 日経225 ETF(コード:1329)

世界最大の資産運用会社ブラックロックが提供する「iシェアーズ」シリーズのETFです。最大の特徴は、年0.0495%(税込)という、投資信託を含めても国内最安レベルの信託報酬です。とにかくコストを抑えて日経平均に投資したい場合に最適な選択肢と言えるでしょう。近年人気が非常に高まっています。

ETF3:NZAM 上場投信 日経225(コード:2525)

農林中金アセットマネジメントが運用する、比較的新しい日経平均連動ETFです。「NZAM(エヌザム)」のブランドで知られ、信託報酬はiシェアーズと並ぶ年0.0495%(税込)という最低水準に設定されています。超低コストETFの新たな選択肢として登場し、投資家の注目を集めています。

この記事のまとめ

TOPIXは市場全体の時価総額を反映し、幅広い分散による安定性が特徴ですが、日経平均は一部高株価銘柄の動きに影響されやすく、上振れも下振れも大きくなりやすい構造です。指数選びでは、こうした値動きの性質に加え、信託報酬・純資産規模・乖離率・流動性など商品固有の要素も慎重に比較する必要があります。さらに、自分の投資目的やリスク許容度、他資産とのバランスも踏まえて判断することが重要です。必要に応じて専門家に相談するのも選択肢です。

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投資のコンシェルジュ編集部は、投資銀行やアセットマネジメント会社の出身者、税理士など「金融のプロフェッショナル」が執筆・監修しています。 販売会社とは利害関係がないため、主に個人の資産運用に必要な情報を、正確にわかりやすく、中立性をもってコンテンツを作成しています。

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日経平均株価

日経平均株価とは、東京証券取引所に上場している日本の代表的な企業225社の株価をもとに算出される、日本を代表する株価指数のひとつです。正式には「日経225」とも呼ばれ、日本経済新聞社が算出・公表しています。 この指数は、対象となる225銘柄の「株価の平均値」で構成されており、時価総額ではなく株価そのものの水準が影響を与える「株価単純平均型」の指数です。つまり、株価が高い銘柄の動きが、指数全体に与える影響が大きくなります。日経平均株価は、景気や市場全体の動向を知るうえで広く利用されており、ニュースや経済指標でも頻繁に登場するため、資産運用の初歩として知っておきたい重要な指標です。

TOPIX

TOPIXとは、「東証株価指数(Tokyo Stock Price Index)」の略で、東京証券取引所に上場している日本企業の中で、プライム市場に属するすべての銘柄の株価をもとに算出される株価指数です。 この指数は、上場企業全体の株価の動きを表しているため、日本の株式市場全体の健康状態や傾向を知るための「ものさし」として使われます。投資信託やETF(上場投資信託)などでは、TOPIXに連動する商品も多く販売されており、個別の企業に投資しなくても、日本経済全体に分散して投資するような効果が得られます。投資初心者にとっては、日本市場の動きをざっくりとつかむために、まず注目しておきたい指数のひとつです。

株価平均型

株価平均型とは、投資信託などの金融商品において、株価指数の平均値に連動することを目的とした運用手法や商品タイプのことを指します。たとえば、日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)といった代表的な株価指数の動きに合わせて、組み入れ銘柄やその比率を調整しながら運用されるのが特徴です。 このタイプの商品は、個別株を選ばなくても市場全体の動きに合わせた投資ができるため、初心者でも比較的分かりやすく、リスク分散にもつながります。また、インデックス型とも呼ばれることがあり、長期的な資産形成に利用されることが多い運用方法です。

時価総額加重型

時価総額加重型とは、株価指数や投資信託などの運用で用いられる算出方式の一つで、**構成銘柄の時価総額(株価 × 発行済株式数)に応じて比率(ウエイト)を決める方法**です。つまり、企業の規模が大きいほど、その銘柄が指数やファンド全体に与える影響も大きくなります。 たとえば、時価総額加重型の株価指数では、アップルやマイクロソフトのような巨大企業の動きが、指数全体の変動に大きく影響を与えます。逆に、時価総額の小さい企業は指数への影響が小さくなります。 この方式は、市場全体の動きを自然に反映しやすく、売買や構成比の調整がシンプルで効率的であることから、S&P500やCRSP USトータル・マーケット・インデックスなど、多くの代表的なインデックスで採用されています。 一方で、時価総額が大きい銘柄に偏りやすくなるため、特定の業種や企業に依存した構成になることもあり、分散効果がやや限定的になるケースもあります。資産運用においては、この構造を理解しておくことで、ポートフォリオ全体のバランスやリスクをより適切に把握することができます。

値がさ株

値がさ株とは、1株あたりの株価が比較的高い水準にある株式のことを指します。具体的な金額の定義はありませんが、一般的には1株数千円から数万円以上する銘柄が該当するとされます。こうした株は、安定した業績や成長性がある大企業に多く見られ、株価が高いために少額での売買がしにくいという特徴もあります。また、株価指数の計算においては、この値がさ株の動きが指数全体に与える影響が大きくなる傾向があるため、日経平均株価などの変動を読み解く上でも重要な存在です。 個人投資家にとっては、資金量や投資目的によって、値がさ株を買うかどうか慎重に判断することが求められます。

除数

除数とは、主に株価指数を計算する際に使われる数値で、特定の指数の値を調整するために用いられます。たとえば、日経平均株価のように構成銘柄の単純平均で指数を出す場合、新たな銘柄の入れ替えや株式分割などがあると、そのままでは指数が大きく変動してしまいます。こうした変化によって本来の市場の動きが歪まないように、除数を調整することで、指数全体の連続性を保ちます。つまり、除数はあくまでも計算上の調整役であり、投資家が直接売買するものではありませんが、指数を正確に把握するためには欠かせない概念です。

浮動株調整

浮動株調整とは、株価指数を算出する際に、実際に市場で売買されている「浮動株」のみを基準に企業の時価総額を計算する手法のことです。浮動株とは、企業の経営者や大株主などが長期間保有して売買されにくい株を除いた、一般投資家が自由に取引できる株式のことを指します。 この調整を行うことで、指数が実際の市場の動きをより正確に反映するようになります。たとえば、浮動株の割合が少ない企業は、時価総額が大きくても指数への影響が限定されるように調整されます。FTSEやMSCIなどの主要な指数プロバイダーは、この浮動株調整を採用しており、インデックスファンドやETFの運用において重要な基準となっています。

信託報酬

信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇%と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV(Net Asset Value)に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1%超、インデックス型では0.1%台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER(Total Expense Ratio)や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。

純資産総額(Net Asset Value, NAV)

純資産総額とは、投資信託(ファンド)が保有しているすべての資産から、負債を差し引いた実質的な価値の合計を指します。これは、そのファンド全体の規模や健全性、人気度を測る指標としてよく使われます。一般的に、投資家がファンドに多くのお金を預ければ預けるほど、この純資産総額は大きくなります。また、運用成績が良くて利益が出ているファンドほど、純資産総額が増加する傾向にあります。資産運用の観点では、ファンド選びの際にこの数字を確認することで、流動性の高さや安定した運用体制があるかどうかの目安になります。ただし、金額が大きいからといって必ずしも運用成績が良いとは限らないため、他の指標と合わせて判断することが大切です。

トラッキングエラー

トラッキングエラーとは、主にインデックスファンドなどの運用成績が、目標とする指数(たとえば日経平均株価やS&P500など)とどれくらいズレているかを示す指標です。ファンドは基本的に指数に連動するように運用されますが、運用コストや売買のタイミングの違いなどにより、実際の成績が指数と完全に一致することはまれです。 この差が大きいほど、運用が指数とずれていると評価されます。トラッキングエラーが小さいほど、より正確に指数に連動しているとされ、インデックス投資においては重要な確認ポイントとなります。

流動性

流動性とは、資産を「現金に変えやすいかどうか」を表す指標です。流動性が高い資産は、短時間で簡単に売買でき、現金化しやすいという特徴があります。例えば、上場株式や国債は市場で取引量が多く、いつでも売買できるため、流動性が高い資産とされています。 一方、不動産や未上場株式のように、売買相手を見つけるのが難しかったり、取引に時間がかかったりする資産は、流動性が低いといえます。 投資をする際には、自分が必要なときに資金を取り出せるかを考えることが重要です。特に初心者は、流動性が高い資産を選ぶことで、急な資金需要にも対応しやすく、リスクを抑えることができます。

グロース株

グロース株とは、今後の売上や利益の大幅な成長が期待されている企業の株式のことを指します。現在の収益や配当よりも、将来の事業拡大や技術革新による企業価値の上昇に注目して投資されるため、株価はその成長期待を反映して割高になる傾向があります。代表的な業種にはIT、バイオテクノロジー、新エネルギーなど革新的な分野が多く、上場直後のベンチャー企業や赤字ながらも将来性が評価されている企業も含まれます。一方で、実際の業績が期待に届かない場合には、株価が急落するリスクも高いため、投資判断には成長性だけでなく事業の持続可能性や市場環境の見極めも重要です。長期的な視点でのリターンを重視する投資スタイルとの相性がよいとされています。

バリュー株

バリュー株とは、企業の財務状況や資産価値と比較して割安に取引されている株式を指します。一般的に、成長が鈍化した企業や市場から注目されていない企業に多く、配当利回りが高い傾向にあります。投資家は、企業価値が市場に正しく評価されることで株価が上昇し、利益を得ることを期待して投資します。

ボラティリティ

ボラティリティは、投資商品の価格変動の幅を示す重要な指標であり、投資におけるリスクの大きさを測る目安として使われています。一般的に、値動きが大きい商品ほどそのリスクも高くなります。 具体的には、ボラティリティが大きい商品は価格変動が激しく、逆にボラティリティが小さい商品は価格変動が穏やかであることを示します。現代ポートフォリオ理論などでは、このボラティリティを標準偏差という統計的手法で数値化し、それを商品のリスク度合いとして評価するのが一般的です。このため、投資判断においては、ボラティリティの大きい商品は高リスク、小さい商品は低リスクと判断されます。

トータルリターン

トータルリターンとは、株式や債券、投資信託などの資産から得られる利益を、値上がり益(キャピタルゲイン)と分配金・利息・配当金などのインカムゲインを合わせて総合的に捉えた指標です。配当や利息をその都度再投資すると仮定して計算するのが一般的であり、単に価格変動だけを追う「価格リターン」と比べ、投資の実質的な運用成果をより正確に示します。このため、長期投資のパフォーマンス評価や異なる資産クラスの比較を行う際には、トータルリターンで見ることが重要です。

新NISA

新NISAとは、2024年からスタートした日本の新しい少額投資非課税制度のことで、従来のNISA制度を見直して、より長期的で柔軟な資産形成を支援する目的で導入されました。この制度では、投資で得られた利益(配当や売却益)が一定の条件のもとで非課税になるため、税負担を気にせずに投資ができます。新NISAでは「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの枠が用意されており、年間の投資可能額や総額の上限も大幅に引き上げられました。 また、非課税期間が無期限となったことで、より長期的な運用が可能となっています。投資初心者にも利用しやすい仕組みとなっており、老後資金や将来の資産形成の手段として注目されています。

つみたて投資枠

つみたて投資枠とは、2024年から始まった新しいNISA制度の中で、少額から長期的に資産形成を行うことを目的として設けられた非課税投資の枠組みです。 この枠では、一定の条件を満たした投資信託などの商品に対して、年間最大120万円までの投資額が非課税の対象となります。毎月コツコツと積み立てるスタイルの投資に向いており、長期的な資産形成を支援することが狙いです。つみたて投資枠を活用することで、運用益や分配金にかかる税金がかからず、複利の効果を最大限に活かしながら資産を増やしていくことができます。特に投資初心者にとっては、少額から手軽に始められ、長く続けることで将来の資金づくりに役立つ有効な制度です。

成長投資枠

新NISAにおける成長投資枠とは、個別株や投資信託などの成長性の高い投資商品を購入できる非課税枠のことです。2024年に始まった新NISA制度では、年間最大240万円、累計1,200万円まで投資が可能で、売却しても枠が復活しない「一生涯の上限額」が設定されています。 成長投資枠では、主に上場株式やETF、アクティブ型の投資信託などが対象となり、比較的リスクを取りながら資産を増やしたい投資家向けの仕組みになっています。一方で、レバレッジ型や一部の毎月分配型投資信託など、一部のリスクが高い商品は対象外となるため注意が必要です。 つみたて投資枠と併用でき、両方を活用すれば年間最大360万円の投資が可能です。成長投資枠を活用することで、中長期的な資産形成を非課税で行うことができ、売却益や配当金に税金がかからないため、資産を効率的に増やす手段となります。

ETF(上場投資信託)

ETF(上場投資信託)とは、証券取引所で株式のように売買できる投資信託のことです。日経平均やS&P500といった株価指数、コモディティ(原油や金など)に連動するものが多く、1つのETFを買うだけで幅広い銘柄に分散投資できるのが特徴です。通常の投資信託に比べて手数料が低く、価格がリアルタイムで変動するため、売買のタイミングを柔軟に選べます。コストを抑えながら分散投資をしたい人や、長期運用を考えている投資家にとって便利な選択肢です。

iDeCo(イデコ/個人型確定拠出年金)

iDeCo(イデコ)とは、個人型確定拠出年金の愛称で、老後の資金を作るための私的年金制度です。20歳以上65歳未満の人が加入でき、掛け金は65歳まで拠出可能。60歳まで原則引き出せません。 加入者は毎月の掛け金を決めて積み立て、選んだ金融商品で長期運用し、60歳以降に年金または一時金として受け取ります。加入には金融機関選択、口座開設、申込書類提出などの手続きが必要です。 投資信託や定期預金、生命保険などの金融商品で運用し、税制優遇を受けられます。積立時は掛金が全額所得控除の対象となり、運用時は運用益が非課税、受取時も一定額が非課税になるなどのメリットがあります。 一方で、証券口座と異なり各種手数料がかかること、途中引き出しが原則できない、というデメリットもあります。

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