新NISAの対象商品でもあるETFと投資信託について比較ポイントと選び方を解説

新NISAの概要

2024年にNISA制度は大きく変わりました。新NISAの概要は以下の通りです。

NISAは通常利益に対して20.315％の税金がかかるところ、非課税になりますので、NISAの利用ができるのも投資信託の大きなメリットです。

新NISAつみたて投資枠の対象となっているETFと投資信託

新NISAのつみたて投資枠で利用できるETFと投資信託にはいくつかの要件があります。すべての商品が対象ではありませんので、注意してください。

つみたて投資枠の対象要件

つみたて投資枠の主な対象要件は以下の通りです。

• 主たる投資の対象資産に株式を含むこと（ETFの場合は投資の対象資産が株式であること）
• 販売手数料ゼロ（ノーロード）（ETFの場合は販売手数料1.25％以下）
• 信託報酬が一定水準以下
• 信託契約期間が無期限または20年以上
• 分配頻度が毎月でない
• デリバティブ取引による運用を行っていない（ヘッジ目的の場合等を除く）

このようにコストを抑えた長期の積立・分散投資に適した限られた商品がつみたて投資枠の対象商品になっています。

ETFと投資信託（インデックス）を購入するときの比較ポイント

ETFとインデックスファンドの主な違いをまとめました。

投資初心者や毎日の価格を確認したくない方に関しては、投資信託での運用が良いでしょう。

コストは投資信託の方が高いケースが多いですが、つみたて投資を自動的に行いたい方も投資信託が向いています。

一方、投資に詳しく、リアルタイムでの売買をしたい方やコストを抑えたい方はETFが向いています。

新NISAの成長投資枠

新NISAの成長投資枠は投資信託やETFだけではなく、個別株式など幅広い商品が対象になっています。

つみたて投資枠に比べて対象商品が多いため、選択肢が広く、自由度が高いのが特徴です。

ただし、成長投資枠もすべての投資信託やETFが対象というわけではありません。

成長投資枠で利用できるETFと投資信託の主な要件は以下の通りです。

• 信託期間が無期限または20年以上
• 高レバレッジ型などのデリバティブ取引を用いた一定の商品ではない
• 毎月分配型の商品ではない

成長投資枠で対象となるアクティブファンドとアクティブETF比較のポイント

成長投資枠で対象となる投資信託のアクティブファンドとアクティブETFの違いについてまとめました。

新NISAにあわせて、いくつかアクティブETFが日本でも導入されました。

アクティブファンドは、投資信託のため、リアルタイムの価格での購入はできません。一方、アクティブETFについては、リアルタイムの価格での売買が可能です。

毎日、価格を追えない方はアクティブファンドの利用が良いでしょう。一方、投資に詳しくリアルタイムでの売買を行いたい方はアクティブETFの利用がおすすめです。

非課税枠を消費せずに収益の再投資が可能なファンドが新NISAでは有利

新NISAは非課税枠が再利用可能ですが、即日復活するわけではありません。

特にETFは基本的に分配金を再投資する仕組みがないため、購入時の簿価を起点とした新NISAでは、分配金が自動で再投資に回る投資信託のほうが有利になりやすいです。

非課税枠をより、効率的に利用したい方はETFではなく、投資信託の利用が良いでしょう。