VYMはおすすめしない？4つの理由やデメリット・配当金や利回りの仕組みを徹底解説！

VYMとは？米国高配当ETFの基本と3つの強み

VYMは、Vanguard社が提供する米国高配当株式ETF（正式名称：Vanguard High Dividend Yield ETF）です。2006年11月に設定され、米国株式市場の中から「平均以上の配当を出す大型株」へ幅広く投資します。「FTSEハイディビデンド・イールド指数」をベンチマークとし、不動産（REIT）を除外した約500銘柄で構成。直近の分配利回りは約2.6～3.0%、経費率はわずか0.06%と非常に低コストです。分配金は年4回支払われ、楽天証券やSBI証券など主要ネット証券で、新NISAの成長投資枠でも購入できます。

VYMが多くの投資家から支持される背景には、以下の3つの強みがあります。

強み1. 運用方針：FTSE High Dividend指数で大型バリューに分散

VYMは、予想配当利回りが市場平均を上回る米国大型株（REITを除く）で構成される「FTSEハイディビデンド・イールド指数」に連動します。約500銘柄に幅広く分散しているのが最大の特徴で、上位10銘柄の比率も低く、特定銘柄への集中リスクを抑えています。

セクター構成は金融が約23%と最も高いものの、産業、ヘルスケア、生活必需品など他の主要セクターにも10%前後で分散されています。市場平均（S&P500）と比べても、金融の比率が高く、情報技術の比率が低いため、景気後退期には注意が必要ですが、ディフェンシブセクターも多く含むため下落相場での底堅さも期待できます。

総じて、高配当ETFの中では癖が少なく、長期保有しやすいポートフォリオです。

ETFについては、以下の記事で詳しく解説しています。

強み2. 経費率0.06％：圧倒的な低コスト

VYMの経費率は年0.06%と、競合するSPYD（0.07%）やHDV（0.08%）より低く、業界最安水準です。長期投資ではコストの差がリターンに直接影響するため、この低コストは大きな利点です。純資産総額も約509億ドル（約7.2兆円）と巨大で流動性も高いため、安心して取引できます。

強み3. 四半期分配と増配実績：安定した配当の積み上げ

VYMは年4回（3月・6月・9月・12月）に分配金を支払い、その額は長期的に増加傾向にあります。金融危機後、2010年から13年連続で増配を達成し、年間分配金は14年で2倍以上になりました。近年の平均増配率も年5～7%と安定しており、コロナショック時にも減配しなかった実績は、インカム投資家にとって大きな安心材料です。

VYMはおすすめしないと言われる4つの弱点

多くの魅力を持つVYMですが、「おすすめしない」という声があるのも事実です。これはVYM自体の欠陥というより、他のETFとの比較や投資目的とのミスマッチが原因であることがほとんどです。

ここでは代表的な4つの弱点を率直に検証します。これらを正しく理解することが、ご自身の投資方針にVYMが合うかどうかの判断材料になります。

弱点① 配当利回りが“中間レンジ”

VYMの分配利回りは約2.6～3.0%台で、SPYD（4～5%台）やHDV（3.5%以上）といった他の高配当ETFと比較すると見劣りします。「とにかく高い利回りが欲しい」という投資家には物足りなく映る可能性があります。

これは、VYMが極端な高利回り銘柄に集中せず、ポートフォリオの安定性とのバランスを取った設計になっているためです。

弱点② 増配ペースがVIGやSCHDに劣る

VYMは安定増配の実績がありますが、近年の増配ペースは年5%前後に落ち着いており、過去よりは鈍化傾向にあります。

特に、SCHD（シュワブ米国配当株ETF）が記録する年平均10%超のような高い配当成長率と比較すると、将来のインカム（配当収入）の伸びしろという点で見劣りします。

弱点③ 金融セクター偏重と景気敏感性

VYMは構成比率の20%超を金融セクターが占めており、景気後退局面では株価や配当が打撃を受ける可能性があります。

また、GAFAに代表されるような高成長ハイテク株をほとんど含まないため、ハイテク株が市場を牽引するような強気相場では、S&P500などの市場平均リターンに後れを取りがちです。

弱点④ 為替リスクと二重課税

日本の投資家にとって、VYMは海外ETFならではの2つの課題があります。

1.為替リスク：ドル建て資産のため、円高が進むと円換算でのリターンが目減りします。 2.二重課税：分配金には、まず米国で10%の源泉税が課されます。NISA口座を利用すれば日本国内の約20%の課税は非課税になりますが、この米国源泉税は還付されません。そのため、額面の利回りよりも手取り額は低くなります。

海外ETF配当の二重課税を防ぐにはこちらのQ&Aもご参照ください。

為替リスクの影響についてはこちらのQ&Aをご参照ください。

デメリットを踏まえてVYMを活用できる3つのシナリオ

VYMの弱点を理解した上で適切に位置付ければ、VYMは資産運用の心強い武器となります。ここでは、具体的な3つの活用シナリオを提案します。

シナリオ① コア資産として配当と値上がり益を両取りする

VYMをポートフォリオの「コア（中核）」に据え、受け取った配当を再投資することで、「配当＋値上がり益」による複利効果を狙う戦略です。

VYMは高配当ETFの中では値動きが比較的安定しており、長期のトータルリターンも良好です。配当を再投資し続けることで、将来の配当額そのものを増やしながら、着実な資産成長を目指せます。

シナリオ② S&P500/オルカンと組み合わせるコア・サテライト戦略

S&P500や全世界株式（オルカン）といった市場全体に連動するインデックスファンドを「コア（主軸）」とし、VYMを「サテライト（衛星）」として組み合わせる戦略です。

狙いは、市場全体の成長性を享受しつつ、VYMでポートフォリオ全体の配当利回りを底上げし、下落相場でのクッション効果（下値抵抗力）を得ます。

期待される効果は、「攻め（S&P500等の成長性）」と「守り（VYMの安定性・インカム）」のバランスが取れた、より強固なポートフォリオを構築できます。

シナリオ③ NISA非課税枠で退職後のインカム源を確保する

新NISAの非課税メリットを最大限に活用し、VYMからの分配金を老後の生活費にあてる、インカム重視の戦略です。

このシナリオのメリットは、NISA口座なら国内課税（約20%）がかからず、より多くの分配金を手元に残せます。元本を取り崩すことなく、「配当金で生活を補う」という理想的な形を実現しやすくなります。

例えば、仮に1,000万円分のVYMをNISA口座で保有した場合、年間で約27万円（税引後利回り2.7%で計算）の非課税収入が期待でき、年金の心強い上乗せになります。

新NISAでETFを選ぶコツについては、以下の記事で詳しく解説しています。

VYMとSPYD・HDV・VIG・SCHDを最新データで比較

VYMの特徴をより明確にするため、主要な高配当・配当成長ETFを比較します。ETFを選ぶ際に特に重要なのは、「インカム（利回りと増配のバランス）」と「安定性（暴落時の耐性）」の2つです。

インカム比較：配当利回りと増配率

配当ETFは、現在の利回りの高さと将来の配当成長率（増配率）がトレードオフになりがちです。最新（2025年6月時点）のデータで見ると、以下の特徴があります。

• 現在の高利回り重視なら：SPYDが約4.3%と突出していますが、配当は不安定で横ばい傾向が見られます。
• 配当成長を重視するなら：VIGが年率10〜12%の高い増配率で注目されます。SCHDも利回り約3.8%と高めで増配率は年率約6%と、バランスが良好です。
• 利回りと増配のバランス重視なら：VYMとHDVはそれぞれ約2.9〜3.1%、3.4%の利回りを提供し、安定した緩やかな増配（年率2〜4%）を維持しています。

安定性比較：暴落時の耐性

一般に高配当ETFは守備的と言われますが、実際の暴落時の下落幅は銘柄構成で大きく異なります。

• 暴落耐性が高い：HDVとVYMはディフェンシブ銘柄が多く、比較的軽微な調整局面での下落幅は-8〜10%程度に収まる傾向があります。
• 比較的安定している：SCHDとVIGも比較的安定していますが、下落時には-10〜12%程度とやや市場平均に近い動きをします。
• 暴落耐性が低い：SPYDは集中投資型のため市場急落時には-15〜18%程度と最も大きく下落する傾向があります。

※上記の下落率は特定の調整局面を想定した一例であり、大規模な金融危機など、市場の状況によって下落幅はこれより大きくなる可能性があります。

実用性比較：コストと取引利便性

経費率はどのETFも0.06〜0.08%と業界最低水準で、大きな差はありません。また、日本の主要ネット証券でNISA（成長投資枠）を利用して簡単に購入可能です。

そのため、ETF選びでは経費や流動性よりも、自分の投資目的に合った運用方針（インカムと安定性のバランス）を重視することが重要です。

特徴比較まとめ

最新の特徴をまとめると以下のようになります。

結論として、VYMは目立った特徴はないものの、安定性・利回り・増配のバランスが良好で、「迷った時にまず検討すべき無難で堅実なETF」であることは変わりません。

VYMがおすすめできる人・できない人

これまでの分析を基に、VYMがどのような投資家に適しているか、その逆にあまり向いていないタイプは何かを具体的に解説します。安定したインカム収入や暴落耐性を重視するディフェンシブな投資家には最適な一方、より高い利回りや株価の大きな成長を狙う攻撃的な投資家には物足りないかもしれません。

VYMが向いている人

YMは、守りを固めつつ着実に資産を育てたい投資家と好相性です。長期的な視点で安定した配当収入を狙う方、市場の変動リスクを抑えたい方、そして既存ポートフォリオに安定感を加えたい方にとって、VYMがなぜ魅力的な選択肢となるのかを具体的に解説します。

1.安定志向の長期投資家

VYMは景気に左右されにくい大型優良株で構成され、安定した株価と増配実績が魅力です。NISA口座でコツコツ買い増せば、非課税の配当収入が着実に積み上がります。短期的な値動きに一喜一憂せず、じっくりとインカム資産を育てたい長期投資家にとって、心強い味方となるでしょう。

2.暴落耐性を重視する人

約500銘柄への分散と不況に強いセクター構成により、VYMは市場全体の下落局面で底堅さを発揮します。大きな値崩れをしにくい実績は、投資家の精神的安定にも貢献します。相場の変動に動じず、どっしりと構えたいディフェンシブな投資家にとって、理想的な守りの資産と言えるでしょう。

3. バランスを求める人

S&P500など成長資産を主軸とする投資家にとって、VYMは最適な補強役です。コア資産の低い配当利回りを補い、ポートフォリオ全体のインカムを向上させます。また、成長株（グロース）と割安株（バリュー）のバランスを取ることで、より安定した資産構成を目指す方に適しています。

VYMが向いていない人

一方で、VYMの安定志向な特性が投資目的と合わないケースもあります。より高い利回りを追求する方、株価の大きな成長を狙う方、またはハイリスクな投資を好む方にとって、なぜVYMが物足りなく感じる可能性があるのか。そのミスマッチの理由を具体的に解説します。

1.利回り最優先の人

VYMの利回り約3%は安定的ですが、インカムの最大化を目指すには物足りない水準です。利回り4%超を狙えるSPYDや高配当個別株の方がキャッシュフローは大きくなります。VYMの分散性よりも、現在の配当金の高さを最優先する投資家には、より利回りに特化した商品が適しているでしょう。

2.値上がり益を重視する人

VYMは成熟した大型バリュー株が中心のため、株価が数倍になるような急成長は期待しにくい構成です。資産を大きく増やすことが目標なら、ハイテク株ETFや個別グロース株が適しています。安定配当よりも、株価の値上がり益（キャピタルゲイン）で積極的に資産を拡大したい投資家には不向きでしょう。

3.攻めの投資を好む人

VYMの堅実で安定した値動きは、裏を返せば「退屈」とも言えます。新興国株や小型株、短期的なテーマ株などで高いリスクを取り、大きなリターンを狙う投資家には刺激が足りないでしょう。「資産を守り育てる」ことより「積極的に増やしにいく」ことを重視する、リスク許容度の高い方には不向きです。

VYMとは弱点を理解し、賢く付き合う

VYMは、「突出した魅力はないが、大きな欠点もない優等生」なETFです。その性質を正しく理解すれば、堅実なインカム（配当収入）と適度な成長を両立できる、非常に優秀な投資対象と言えます。

特に新NISA制度が始まった今、非課税で安定したキャッシュフローを生み出すVYMの価値は、これまで以上に高まっています。ご自身のポートフォリオに「安定した配当」という軸を加えたいなら、VYMは最初に検討すべき、心強いパートナーとなってくれるでしょう。