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VYMとは?配当金・配当利回りの推移と株価、SCHDとの違いを解説

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What Is VYM

VYMとは?配当金・配当利回りの推移と株価、SCHDとの違いを解説

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執筆者:

公開:

2025.06.26

更新:

2026.10.14

# インカムゲイン

VYMは、米国の高配当株へ幅広く分散投資できるETFとして、配当収入を重視する投資家から注目されています。一方、配当利回りだけを見て選ぶと、実際の分配金や株価の値動き、税金、為替リスクなどを見落とす可能性があります。この記事では、VYMの仕組みや構成銘柄、配当金・利回り・株価の推移から、NISAでの扱い、HDV・SPYD・SCHDなどとの違いまで具体的に解説します。

サクッとわかる!簡単要約

この記事を読むことで、VYMがどのような銘柄に投資し、いつ・どの程度の配当金を受け取れるETFなのかを理解できます。また、株価やトータルリターン、税金、為替リスク、他の高配当ETFやVYM連動型投資信託との違いも比較できるようになります。利回りだけで判断せず、NISAで購入するか、自分のポートフォリオにどのように組み入れるかを具体的に検討できるようになります。

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目次

VYMとは?バンガード・米国高配当株式ETFの基本

VYMの基本データ(2026年10月時点)

連動指数「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス」の仕組み

構成銘柄とセクター比率

VYMの配当金:支払い月と分配金の推移

配当金は年4回(3・6・9・12月)支払われる

年間分配金の推移(2017〜2026年)

増配が続いてきた一方、前年を下回った年や四半期もある

VYMの配当利回り:最新値と見方

配当利回り2.29%とSEC利回り2.35%の違い

株価が上がると配当利回りは下がる

配当金シミュレーション:100万円なら年いくら?

VYMの株価推移とトータルリターン

設定来の株価推移

トータルリターンは連動指数とほぼ同じ

過去の主な下落局面

VYMと他の米国高配当ETF(SCHD・VIG・HDV・SPYD)の比較

VYMとSCHDの違い

VYMとVIGの違い

VYMとHDV・SPYDの違い

楽天・VYMやSBI・V・米国高配当との違い

ETFと投資信託、どちらで買うか

VYMの配当金にかかる税金とNISAでの扱い

課税口座の手取りは税引前の約71.7%

外国税額控除で米国の税金を取り戻すには確定申告が必要

NISAの成長投資枠で買う場合の注意点

為替レートで円での受取額は変わる

VYMのメリットと注意点

VYMのメリット

VYMの注意点

VYMが向いている人・向いていない人

VYMとは?バンガード・米国高配当株式ETFの基本

VYMの正式名称は「Vanguard High Dividend Yield ETF」で、日本では「バンガード・米国高配当株式ETF」と呼ばれます。1975年に設立された米国の運用会社バンガードが2006年11月に設定し、ニューヨーク証券取引所のNYSEアーカに上場しています。

VYMの基本データ(2026年10月時点)

まずは、運用会社の公式サイトで確認できる基本データを一覧にしました。項目ごとに基準日が異なる点に注意してください。

項目内容基準日
運用会社バンガード(The Vanguard Group)—
設定日2006年11月10日—
連動指数FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス—
経費率年0.04%2026年2月27日
保有銘柄数603銘柄2026年8月31日
純資産総額(ETF分)831億ドル2026年8月31日
配当利回り2.29%2026年8月31日
30日SEC利回り2.35%2026年9月30日
分配の頻度年4回(原則3・6・9・12月)—
株価(終値)156.46ドル2026年10月2日
VYMの基本データ

出典:バンガード「VYM - Vanguard High Dividend Yield ETF」

VYMの経費率は、2026年2月1日付で年0.06%から0.04%に引き下げられました。100万円を1年間保有した場合のコストは、単純計算で約400円にとどまります。投資信託クラスを含めたファンド全体の純資産総額は1,008億ドルで、米国の高配当株ファンドとして最大級の規模となっています。

出典:バンガード「Vanguard funds with reduced fees for selected share classes」

高配当ETF全体の特徴や選び方については、こちらの記事をご覧ください。

連動指数「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス」の仕組み

VYMは、FTSERussellが算出するFTSEハイディビデンド・イールド・インデックスに連動する投資成果を目指すインデックスファンドです。指数のルールブックと運用会社の説明をまとめると、銘柄の選び方は次のとおりです。

指数の主なルール

  1. 対象はFTSEUSオールキャップ指数の構成銘柄(大型・中型・小型株)
  2. REIT(不動産投資信託)は除外
  3. 配当を払っていない銘柄と、今後12ヵ月の配当予想がない銘柄も除外
  4. 12ヵ月先の予想配当利回りが高い銘柄を選び、時価総額に応じて組入
  5. 銘柄の見直しは原則年1回で、無配に転じた銘柄は四半期ごとに除外

時価総額加重のため、同じ高配当株でも企業規模が大きいほど組入比率が高くなります。配当利回りの上位銘柄に均等に投資するSPYDとは、この点が大きく異なります。

出典:LSEG FTSE Russell「FTSE High Dividend Yield Index Ground Rules」

出典:楽天投信投資顧問「楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド」

構成銘柄とセクター比率

2026年8月末時点の組入上位10銘柄は次のとおりです。

順位銘柄(ティッカー)業種比率
1ブロードコム(AVGO)半導体6.92%
2JPモルガン・チェース(JPM)銀行3.83%
3エクソンモービル(XOM)石油・ガス2.69%
4ジョンソン・エンド・ジョンソン(JNJ)医薬品2.57%
5アッヴィ(ABBV)バイオ医薬品1.82%
6シスコシステムズ(CSCO)通信機器1.75%
7バンク・オブ・アメリカ(BAC)銀行1.65%
8シェブロン(CVX)石油・ガス1.54%
9メルク(MRK)医薬品1.47%
10キャタピラー(CAT)建設機械1.46%
VYMの組入上位10銘柄(2026年8月31日時点)

出典:バンガード「VYM - Vanguard High Dividend Yield ETF」

上位10銘柄の合計は25.70%で、残りの7割強が約590銘柄に分散されています。首位のブロードコムは半導体企業で、比率は2位のJPモルガン・チェースの約1.8倍です。

セクター比率セクター比率
金融21.11%生活必需品8.37%
資本財13.74%一般消費財7.59%
テクノロジー13.69%公益5.42%
ヘルスケア12.95%通信4.09%
エネルギー9.93%素材・不動産3.07%・0.03%
VYMのセクター比率(2026年8月31日時点)

出典:バンガード「VYM - Vanguard High Dividend Yield ETF」

セクターの分類はICB(業種分類ベンチマーク)基準で、最大は金融の21.11%です。テクノロジーも13.69%を占めており、「ハイテク株をほとんど含まない」という説明は現在の構成には当てはまりません。不動産がわずか0.03%なのは、REITを除外する指数ルールによるものです。

VYMの配当金:支払い月と分配金の推移

VYMの配当金(分配金)は四半期ごとに支払われ、金額は毎回変わります。支払いのスケジュールと、過去の推移を確認しましょう。

配当金は年4回(3・6・9・12月)支払われる

VYMの分配金は、原則として毎年3月・6月・9月・12月に支払われます。直近5回の権利落ち日・支払日・金額は次のとおりです。

権利落ち日支払日分配金
2025年9月19日2025年9月23日0.8417ドル
2025年12月19日2025年12月23日0.9474ドル
2026年3月20日2026年3月24日0.8617ドル
2026年6月18日2026年6月23日0.9795ドル
2026年9月18日2026年9月22日0.8869ドル
VYMの直近の分配金(1口あたり)

出典:バンガード「VYM - Vanguard High Dividend Yield ETF」

直近4回(2025年12月〜2026年9月)の合計は3.6755ドルです。年によって差はあるものの、3月の分配金が少なめで、6月や12月が多めになる年が目立ちます。配当金を受け取るには、権利落ち日の前日までに購入しておく必要があります。

年間分配金の推移(2017〜2026年)

バンガードが公表する分配実績から、暦年ごとの合計を編集部で集計しました。

年年間分配金前年比
2017年2.4011ドル—
2018年2.6492ドル+10.3%
2019年2.8418ドル+7.3%
2020年2.9061ドル+2.3%
2021年3.0961ドル+6.5%
2022年3.2518ドル+5.0%
2023年3.4780ドル+7.0%
2024年3.4945ドル+0.5%
2025年3.5008ドル+0.2%
2026年(1〜9月)2.7281ドル前年同期比+6.8%
VYMの年間分配金の推移(1口あたり)

※編集部集計(バンガード公表の分配実績を支払日の暦年で合計。2026年は9月支払分まで)。

出典:バンガード「VYM - Vanguard High Dividend Yield ETF」

2017年から2025年までの8年間で、年間分配金は約1.46倍になりました。年平均の伸び率は約4.8%ですが、2024年と2025年はいずれも1%未満にとどまっています。2026年は9月までの3回で前年同期を6.8%上回っており、12月分を含めた通年の着地が注目点です。

増配が続いてきた一方、前年を下回った年や四半期もある

Yahoo Financeに掲載された設定来の分配履歴を編集部が集計すると、年間分配金はリーマン・ショック後の2009年と2010年に前年を下回りました。2011年以降は、2025年まで15年続けて前年を上回っています。

四半期単位では、前年同期を下回る回も珍しくありません。たとえば2020年3月の分配金は0.5544ドルで、前年同期の0.6516ドルから約15%減りました。

  1. 分配金は構成銘柄の配当で決まるため、毎回の金額は保証されていない
  2. 過去の増配実績は、将来の増配を約束するものではない

VYMの分配金は、組み入れている企業の業績や配当方針に左右されます。景気が悪化して減配や無配に転じる企業が増えると、ファンド全体の分配金も減りやすくなります。

一方で、2020年3月の分配金が前年同期を約15%下回った年でも、年間の合計は前年を2.3%上回りました。1回ごとの増減に一喜一憂せず、年間の合計や直近4回の合計で推移を確認すると、分配金の傾向をつかみやすくなります。

出典:Yahoo Finance「Vanguard High Dividend Yield Index ETF(VYM)Historical Data」

VYMの配当利回り:最新値と見方

VYMの配当利回りは、どの指標を見るかで数値が少し変わります。代表的な指標の違いと株価との関係、投資額ごとの配当金の目安を確認しておきましょう。

配当利回り2.29%とSEC利回り2.35%の違い

バンガードの公式サイトには、「配当利回り(Dividend yield)」と「30日SEC利回り」の2つが示されています。2026年8月31日時点の配当利回りは2.29%、9月30日時点のSEC利回りは2.35%でした。

利回り指標の違い

  1. 配当利回り:ファンドが保有する株式の配当利回りの平均(バンガードの定義)
  2. 30日SEC利回り:直近30日間の純投資収益を年率換算した、米国証券取引委員会(SEC)の基準による利回り
  3. 編集部試算:直近4回の分配金合計3.6755ドル÷株価156.46ドル=約2.35%(2026年10月2日)

3つの数値はいずれも2.3%前後で、大きな差はありません。違いが生じるのは、計算の方法と基準日が異なるためです。配当利回りは保有銘柄の利回りをもとにした数値で、SEC利回りは経費を差し引いた後の収益を統一ルールで年率換算したものです。

編集部試算は過去1年に実際に支払われた分配金をもとにしているため、「受け取った実績」に近い感覚で見られます。どの指標も株価や分配金の変動で毎月のように変わるため、目安として捉えるとよいでしょう。

ETF同士を比べるときは、同じ指標と同じ時点の数値でそろえることが大切です。

出典:バンガード「VYM - Vanguard High Dividend Yield ETF」

株価が上がると配当利回りは下がる

配当利回りは「年間の分配金÷株価」で計算するため、分配金が同じでも株価が上がると利回りは下がります。VYMの株価は2025年末の143.52ドルから2026年10月2日に156.46ドルへ上昇しており、利回りの低下はこの影響も受けています。

利回りの低下は、必ずしも「配当金が減った」という意味ではない点に注意しましょう。利回りと分配金の金額を分けて確認すると、判断を誤りにくくなります。

配当利回りの基本的な見方は、こちらの記事で解説しています。あわせて参考にしてみてください。

配当金シミュレーション:100万円なら年いくら?

配当利回り2.29%が続くと仮定し、投資額ごとの年間の配当金を編集部で試算しました。

投資額税引前NISA口座の手取り課税口座の手取り
100万円22,900円20,610円16,423円
500万円114,500円103,050円82,115円
1,000万円229,000円206,100円164,231円
投資額別の年間配当金(編集部試算)

※編集部試算。配当利回り2.29%(2026年8月31日時点)が一定と仮定。NISAは米国10%、課税口座は米国10%と国内20.315%を差し引いた金額。為替の変動・外国税額控除・手数料は考慮していない。

出典:バンガード「VYM - Vanguard High Dividend Yield ETF」

この前提で、NISA口座で月3万円(年36万円)の手取りを得るには、約1,747万円の投資が必要です。ETFのVYMを買える成長投資枠の上限は1,200万円のため、成長投資枠だけでは届かない計算になります。実際の配当金は、分配金の増減と為替レートで上下します。

VYMの株価推移とトータルリターン

VYMの株価は、取引開始直後の約50ドルから約3.1倍になりました。長期の株価推移とトータルリターン、下落局面での値動きを確認します。

設定来の株価推移

主な時点の終値を並べると、次のようになります。

時点株価
2006年11月16日(取引開始直後)50.46ドル
2008年末33.60ドル
2010年末42.22ドル
2015年末66.75ドル
2020年末91.51ドル
2022年末108.21ドル
2024年末127.59ドル
2025年末143.52ドル
2026年10月2日156.46ドル
VYMの株価推移(終値)

出典:Yahoo Finance「Vanguard High Dividend Yield Index ETF(VYM)Historical Data」

2008年末は金融危機の影響で、取引開始直後を3割以上下回りました。その後は上昇基調が続き、直近1年の高値は2026年8月13日の167.03ドル、安値は2025年10月10日の137.47ドルです。最新の株価チャートや前日比は、バンガードの公式サイトや証券会社の取引画面で確認できます。

出典:バンガード「VYM - Vanguard High Dividend Yield ETF」

トータルリターンは連動指数とほぼ同じ

分配金を再投資して複利で運用した場合の収益率(トータルリターン、基準価額ベースの年率)は次のとおりです。参考として、同じバンガードの増配株ETFであるVIGも並べました。

期間VYM連動指数VIG(参考)
1年12.72%12.77%9.77%
3年17.67%17.73%16.51%
5年11.63%11.69%10.72%
10年11.28%11.33%12.86%
設定来9.13%9.21%9.99%
VYMのトータルリターン(2026年9月30日時点、年率)

出典:バンガード「VYM - Vanguard High Dividend Yield ETF」

出典:バンガード「VIG - Vanguard Dividend Appreciation ETF」

10年の年率リターンは11.28%で、連動指数とのパフォーマンスの差は0.05ポイントにとどまります。同じ10年間のS&P500は、SPYの配当込み価格から編集部が算出すると年率約15.2%でした。ハイテク株が相場をけん引した期間には、VYMが市場平均に見劣りしやすいといえます。

出典:Yahoo Finance「SPDR S&P 500 ETF Trust(SPY)Historical Data」

S&P500への投資の考え方については、こちらの記事も参考にしてください。

過去の主な下落局面

高値からの最大下落率を、S&P500に連動するSPYと比べました。

局面VYMSPY(S&P500)
金融危機(2007年10月〜2009年3月)−58.8%−56.5%
コロナ・ショック(2020年1〜3月)−35.7%−34.1%
2022年の下落−17.5%−25.4%
2025年春の下落(2〜4月)−15.0%−19.0%
主な下落局面の最大下落率(終値ベース、編集部集計)

※Yahoo Financeの日次終値(分配金を含まない価格)から、各期間の高値からの最大下落率を編集部が算出。

出典:Yahoo Finance「Vanguard High Dividend Yield Index ETF(VYM)Historical Data」

出典:Yahoo Finance「SPDR S&P 500 ETF Trust(SPY)Historical Data」

金融危機とコロナ・ショックでは、VYMの下落率はS&P500とほぼ同じか、やや大きくなりました。金利上昇でハイテク株が売られた2022年や、関税政策への警戒から相場が急落した2025年春は、下げ幅が小さくなっています。下落の原因によって守りの強さは変わると考えておくとよいでしょう。

VYMと他の米国高配当ETF(SCHD・VIG・HDV・SPYD)の比較

米国の配当系ETFは、銘柄の選び方によって利回りや値動きが異なります。主要5本の基本データを、各運用会社の公式サイトで確認して並べました。

ETF運用会社連動指数経費率銘柄数30日SEC利回り分配
VYMバンガードFTSEハイディビデンド・イールド0.04%6032.35%年4回
SCHDシュワブダウ・ジョーンズ米国配当1000.06%1023.37%年4回
VIGバンガードS&P米国配当成長株0.04%3331.51%年4回
HDVブラックロック(iシェアーズ)モーニングスター配当利回りフォーカス0.08%743.34%毎月
SPYDステート・ストリートS&P500高配当0.07%784.70%年4回
米国の主な配当系ETFの比較

※基準日(2026年):VYMは銘柄数8月31日・利回り9月30日、SCHDは銘柄数10月2日・利回り10月1日、VIGは銘柄数8月31日・利回り9月30日、HDVは銘柄数10月1日・利回り8月31日、SPYDは10月1日。

出典:シュワブ・アセット・マネジメント「SCHD Schwab U.S. Dividend Equity ETF」

出典:ブラックロック「iShares Core High Dividend ETF(HDV)」

出典:ステート・ストリート「SPYD State Street SPDR Portfolio S&P 500 High Dividend ETF」

利回りはSPYDが最も高く、VIGが最も低い水準です。経費率はいずれも0.1%未満で、コストの差はわずかにとどまります。VYMは銘柄数が603と群を抜いて多く、分散の広さが特徴といえるでしょう。

VYMとSCHDの違い

SCHDは、10年以上続けて配当を払っている企業から、財務の質や配当の伸びなどで約100銘柄を選ぶETFです。SEC利回りは3.37%とVYMより高く、Yahoo Financeの分配履歴から編集部が算出した2020〜2025年の分配金の伸びは年率約9.1%でした。

一方、銘柄数を絞る分、指数の見直しで中身が大きく入れ替わりやすく、年間の売買回転率はSCHDが39.60%、VYMが11.30%です。利回りと配当の伸びを重視するか、銘柄の分散を重視するかで評価が分かれます。

出典:シュワブ・アセット・マネジメント「SCHD Schwab U.S. Dividend Equity ETF」

出典:Yahoo Finance「Schwab U.S. Dividend Equity ETF(SCHD)Historical Data」

SCHDなどシュワブのETFについては、こちらの記事も参考にしてみてください。

VYMとVIGの違い

VIGは、10年以上連続で増配している企業に投資するETFです。SEC利回りは1.51%とVYMより低い一方、2020〜2025年の分配金の伸びは年率約9.1%でした(Yahoo Financeのデータから編集部算出)。

10年の年率リターンは、VIGが12.86%、VYMが11.28%です(2026年9月30日時点)。今受け取る配当を重視するか、配当の伸びと値上がりを重視するかで、向き不向きが分かれるでしょう。

出典:バンガード「VIG - Vanguard Dividend Appreciation ETF」

出典:Yahoo Finance「Vanguard Dividend Appreciation Index Fund ETF(VIG)Historical Data」

VIGの特徴や長期投資での使い方は、こちらの記事でまとめています。

VYMとHDV・SPYDの違い

HDVは、財務の健全性などで選んだ74銘柄に投資するETFで、2026年10月時点では分配金が毎月支払われています。SPYDは、S&P500の中から配当利回りが高い約80銘柄に均等に投資するため、不動産や公益など特定の業種の比率が高まりやすい設計です。

どちらもVYMより利回りは高めですが、銘柄数が少ない分、個別企業や業種の影響を受けやすい点は理解しておきましょう。

出典:ブラックロック「iShares Core High Dividend ETF(HDV)」

出典:ステート・ストリート「SPYD State Street SPDR Portfolio S&P 500 High Dividend ETF」

HDVの配当金やSPYDの特徴と注意点については、こちらの記事をご覧ください。

楽天・VYMやSBI・V・米国高配当との違い

VYMは米国の取引所に上場するETFですが、日本の投資信託を通じて実質的に投資することもできます。VYMを投資対象とする主な投資信託3本と、ETFのVYMを比べました。

商品実質的なコスト(年)決算・分配通貨NISAの対象枠
VYM(ETF)0.04%年4回、ドルで分配ドル建て成長投資枠
楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド(楽天・VYM)0.172%程度年1回(7月)、設定来の分配実績なし円建て成長投資枠・つみたて投資枠
楽天・高配当株式・米国VYMファンド(四半期決算型)0.172%程度年4回(1・4・7・10月)円建て成長投資枠
SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド0.1038%程度年1回(7月)、設定来の分配実績なし円建て成長投資枠
ETFのVYMと、VYMに投資する主な投資信託

※投資信託の実質的なコストは、投資先ETFの経費率を含む概算値。楽天の2本は2026年8月末の月次レポート、SBIは交付目論見書(2026年4月)の表示。決算日は楽天が決算月の15日、SBIが7月11日(いずれも休業日の場合は翌営業日)。

出典:楽天投信投資顧問「楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド 月次レポート(2026年8月)」

出典:楽天投信投資顧問「楽天・高配当株式・米国VYMファンド(四半期決算型)月次レポート(2026年8月)」

出典:SBIアセットマネジメント「SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド 投資信託説明書(交付目論見書)」

出典:SBIアセットマネジメント「SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド 概要」

出典:SBIアセットマネジメント「SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド(年4回決算型)概要」

楽天・VYMとSBI・V・米国高配当株式は分配金を出しておらず、配当相当分は信託財産の中で再投資されています。楽天・VYMの信託報酬(運用管理費用)は年0.132%で、投資先のVYMの経費率を加えると年0.172%程度になります。

どちらも円建てで積立がしやすい反面、コストはETFより高めです。分配金を受け取りたい場合は、楽天の四半期決算型や、SBIの年4回決算型を選ぶ方法もあります。投資信託の分配金の額は、運用会社(委託会社)が収益分配方針に基づいて決定するため、毎回同じとは限りません。NISAでの取扱いは販売会社によって異なる場合があります。

ETFと投資信託、どちらで買うか

同じVYMに投資する商品でも、受け取り方やNISAで使える枠が異なります。目的別の選び方の目安は次のとおりです。

選び方の目安

  1. 配当金をドルで受け取り、保有コストを最小限にしたい:ETFのVYM
  2. 円で積み立て、配当相当分はファンド内で再投資したい:楽天・VYM、SBI・V・米国高配当株式
  3. 投資信託で定期的に分配金を受け取りたい:楽天の四半期決算型やSBIの年4回決算型
  4. NISAのつみたて投資枠を使いたい:つみたて投資枠の対象になっている楽天・VYM

投資信託は申込単位が小さく、自動の積立投資に向いています。ETFは市場で売却や換金がしやすい点が利点です。

SBI・Vシリーズの投資信託については、こちらの記事も参考にしてください。

VYMの配当金にかかる税金とNISAでの扱い

VYMの配当金は米国と日本の両方で課税されるため、口座の種類によって手取りが変わります。仕組みと、NISAで買う場合の注意点を確認しましょう。

課税口座の手取りは税引前の約71.7%

課税口座(特定口座・一般口座)では、まず米国で10%が源泉徴収され、残りの金額に日本の20.315%がかかります。租税特別措置法でも、国内の源泉徴収は外国所得税を差し引いた後の配当の額が対象と定められています。

口座米国の税金日本の税金手取り
課税口座10.00ドル18.28ドル71.72ドル
NISA口座10.00ドル0ドル90.00ドル
分配金100ドルあたりの手取り(編集部試算)

※編集部試算。課税口座は外国税額控除を受ける前の金額。

出典:e-Gov法令検索「租税特別措置法」(第9条の2)

出典:国税庁「No.1330 配当金を受け取ったとき(配当所得)」

出典:三菱UFJ eスマート証券「米国株式 配当金について」

2025年の分配金3.5008ドルで100口を保有していた場合、税引前は350.08ドル、課税口座での最終的な手取りは約251ドルです。1ドル=150円と仮定すると、税引前の約5.3万円に対して手取りは約3.8万円となります。

なお、VYMを売却して得た利益(譲渡益)も、課税口座では20.315%の課税対象です。

出典:国税庁「No.1463 株式等を譲渡したときの課税(申告分離課税)」

外国税額控除で米国の税金を取り戻すには確定申告が必要

外国税額控除は、日本と外国の二重課税を調整する仕組みです。適用を受けるには確定申告が必要で、特定口座で源泉徴収が済んでいても自動では戻りません。

控除できる額には上限があり、その年の所得税額のうち国外所得に対応する部分までとされています。所得税で控除しきれない分は住民税からも差し引けますが、所得の状況によっては全額を取り戻せない場合もあるでしょう。

出典:国税庁「No.1240 居住者に係る外国税額控除」

出典:三菱UFJ eスマート証券「米国株式 配当金について」

外国税額控除の仕組みと申告の手順は、こちらの記事で解説しています。

NISAの成長投資枠で買う場合の注意点

ETFのVYMは、NISAの成長投資枠で購入できます。成長投資枠の非課税保有限度額は1,200万円で、つみたて投資枠と合わせた全体の上限は1,800万円です。

NISA口座で受け取る分配金は日本では非課税ですが、米国で差し引かれる10%は残ります。日本の税金がかからないため、外国税額控除の対象にもなりません。

  1. NISAでも米国の10%は差し引かれ、外国税額控除で取り戻すことはできない
  2. ETFのVYMはつみたて投資枠の対象外で、使えるのは成長投資枠
  3. 米国株・米国ETFの分配金は証券口座で受け取るため受取方式の手続きは不要だが、国内の株式やETFは「株式数比例配分方式」の選択が必要

出典:金融庁「NISAを知る」

出典:三菱UFJ eスマート証券「米国株式 配当金について」

出典:日本証券業協会「2024年以降のNISAに関するQ&A」

NISAで外国税額控除を受けられない理由については、こちらのFAQをご覧ください。

為替レートで円での受取額は変わる

VYMはドル建てのため、円に換算した株価や配当金は為替レートで変わります。2021年9月末から2026年10月1日までの5年間で、VYMの株価は約1.5倍になりました。同じ期間に円安が進んだため、円ベースでは約2.1倍に増えた計算です(Yahoo Financeのデータから編集部試算)。

逆に円高が進めば、ドル建てで値上がりしていても円での評価額が目減りすることがあります。ドルで受け取った配当金を円に替えるときは、証券会社の為替手数料もかかります。

出典:Yahoo Finance「USD/JPY(JPY=X)Historical Data」

VYMのメリットと注意点

ここまでのデータをもとに、VYMのメリットと注意点を整理しました。どちらも、高配当株に広く分散するというVYMの設計から生じる特徴です。

VYMのメリット

VYMの主なメリットは、コストの低さと分散の広さにあります。

  1. 経費率が年0.04%と低く、長期保有の費用を抑えやすい
  2. 603銘柄に分散し、上位10銘柄の比率は約26%にとどまる
  3. 分配金が年4回あり、年間の分配金は2011年から前年を上回ってきた
  4. 純資産が大きく、直近30日の売買スプレッド(中央値)は0.01%と小さい

経費率0.04%は、100万円を1年間保有した場合のコストが約400円という水準です。600を超える銘柄に分散しているため、一部の企業が減配しても分配金全体への影響は限られます。分配金が年4回に分かれて支払われるため、配当金を生活費や再投資に回すタイミングを分散できる点も利点です。

また、純資産が大きく売買スプレッドが小さいことから、売買時の見えにくいコストも抑えやすいといえます。10年の年率リターンが連動指数と0.05ポイントしか離れていないことも、運用の効率の高さを示しています。

出典:バンガード「VYM - Vanguard High Dividend Yield ETF」

VYMの注意点

「おすすめしない」と言われる理由の多くは、次の注意点に集約されます。

  1. 配当利回りは2%台前半で、SPYD・SCHD・HDVより低い
  2. 2024〜2025年の分配金の伸びは1%未満にとどまった
  3. ハイテク株主導の上昇相場では、S&P500に見劣りしやすい
  4. 金融危機やコロナ・ショックでは、S&P500と同程度以上に下落した
  5. ドル建てのため為替の影響を受け、NISAでも米国の10%は差し引かれる

これらは商品の欠陥ではなく、投資の目的と合うかどうかで評価が変わる性質のものです。

たとえば、より高い利回りを求めるならSCHDやHDV、SPYD、配当の伸びや値上がり益を重視するならVIGやS&P500連動のファンドが候補になります。VYMは、利回り・分散・コストのバランスを取った「中間的な」高配当ETFといえるでしょう。

下落局面での値動きも、2022年のように相対的に強かった時期もあれば、金融危機のようにS&P500と同程度以上に下げた時期もあります。「高配当ETFだから下がりにくい」と期待しすぎず、自分が何を重視するかを先に決めておくことが大切です。

VYMが向いている人・向いていない人

VYMが合うかどうかは、投資の目的と、配当と値上がり益のどちらを重視するかで決まります。

VYMが向いている人

  1. 配当金を受け取りながら、米国株に長く分散投資したい人
  2. 個別株を選ばずに、高配当株全体へ低コストで投資したい人
  3. S&P500などの株式インデックスと組み合わせ、配当の比率を高めたい人

VYMが向いていない人

  1. 利回り4%以上の配当金をすぐに得たい人
  2. 値上がり益(キャピタルゲイン)を最優先したい人
  3. 円での受取額が為替で変わることを受け入れにくい人

S&P500などの指数に連動するファンドを資産の中心に置き、VYMを一部に組み合わせる「コア・サテライト」という考え方もあります。ポートフォリオ全体の比率を決めてから、VYMの役割を考えると判断しやすいでしょう。

たとえば、資産の大部分をS&P500や全世界株式に連動するファンドで持ち、一部をVYMにする形です。コアで市場全体の成長を取り込みつつ、VYMで配当収入の比率を高めることができます。

ただし、ブロードコムやJPモルガン・チェースなどVYMの上位銘柄の多くはS&P500にも含まれているため、組み合わせると同じ企業への投資比率が重なる点には注意が必要です。比率は年に1回程度見直し、値動きで当初の配分から大きくずれた場合は、買い増しや売却で調整(リバランス)するとよいでしょう。

コア・サテライト戦略の考え方は、こちらの記事でまとめています。あわせて参考にしてみてください。

この記事のまとめ

この記事では、VYMの仕組みや構成銘柄、配当金・利回り、株価とトータルリターン、税金、NISAでの扱い、他の高配当ETFとの違いを確認しました。VYMは低コストで600銘柄超に分散できる一方、より高い利回りや値上がり益を求める場合には、別の商品が適することもあります。配当額だけでなく、分散性、リターン、為替リスクまで比較し、自分が配当収入と資産成長のどちらを重視するのかを整理したうえで、ポートフォリオへの組み入れを判断しましょう。

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柴田充輝

金融系ライター

厚生労働省や保険業界・不動産業界での勤務を通じて、社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。FP1級と社会保険労務士資格を活かして、多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行っている。金融メディアを中心に、これまで1,000記事以上の執筆実績あり。

厚生労働省や保険業界・不動産業界での勤務を通じて、社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。FP1級と社会保険労務士資格を活かして、多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行っている。金融メディアを中心に、これまで1,000記事以上の執筆実績あり。

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VYM

VYMとは、バンガード社が提供する「Vanguard High Dividend Yield ETF」の略称で、米国の大型株を中心に配当利回りの高い企業に投資する上場投資信託です。このETFは約440〜590銘柄に分散投資し、高配当銘柄を広くカバーしつつ、費用率は0.06%と非常に低いため、コストパフォーマンスにも優れています。 年間配当利回りは2.7%前後で、四半期ごとの配当支払いが行われています。長期保有による安定的なインカムゲインと株価上昇の両方を狙いたい投資家に向いた商品です。

配当利回り

配当利回りは、株式を1株保有したときに1年間で受け取れる配当金が株価の何%に当たるかを示す指標です。計算式は「年間配当金÷株価×100」で、株価1,000円・配当40円なら4%になります。 指標には、実際に支払われた金額で計算する実績利回りと、会社予想やアナリスト予想を用いる予想利回りの2種類があります。株価が下がれば利回りは見かけ上上昇するため、高利回りが必ずしも割安や安全を意味するわけではありません。 安定配当の見極めには、配当性向が30~50%程度であること、フリーキャッシュフローに余裕があることが重要です。また、権利付き最終日の翌営業日には理論上配当金相当分だけ株価が下がる「配当落ち」が起こります。 日本株の配当は通常20.315%課税されますが、新NISA口座内で受け取る配当は非課税です。配当利回りは預金金利や債券利回りと比較でき、インカム収益を重視する長期投資家が銘柄や高配当ETFを選ぶ際の判断材料となります。

FTSE High Dividend Yield指数

FTSE High Dividend Yield指数とは、英国のFTSE社が算出・公表している株価指数で、米国市場に上場している中から配当利回りが市場平均よりも高い大型株を選定し構成されています。 この指数は、高配当を安定的に出している企業に注目し、収益性と健全性を兼ね備えた銘柄群を反映しています。代表的なETFであるVYM(Vanguard High Dividend Yield ETF)はこの指数に連動しており、配当収入を重視する長期投資家のベンチマークとして広く利用されています。

経費率

経費率(Expense Ratio)は、投資信託やETF(上場投資信託)などの運用にかかる年間コストを、運用資産総額に対する割合で示した指標です。投資家はこの経費率を負担するため、経費率が低いほど投資のコストが抑えられ、リターンが高まりやすくなります。 例えば、あるETFの経費率が0.2%の場合、年間で運用資産の0.2%が管理費用などに充てられます。経費率には、ファンドの管理費用、売買手数料、監査費用などが含まれます。 一般的に、インデックス型ETFは経費率が低く(0.1%~0.5%程度)、アクティブ運用のファンドは高くなる(1%~2%程度)傾向があります。経費率が高すぎると、長期的に資産が目減りする可能性があるため、投資先を選ぶ際は経費率の低い商品を選ぶことが重要です。

コアサテライト戦略

コアサテライト戦略とは、資産運用において「コア資産」と「サテライト資産」を組み合わせることで、リスクとリターンのバランスを最適化する投資手法のことを指す。ポートフォリオの大部分を安定したコア資産で構成し、長期的な市場の成長に連動するリターンを確保する一方で、残りの一部をサテライト資産として運用し、高いリターンの可能性を追求する。これにより、安定性を維持しながら市場環境の変化に柔軟に対応し、資産の成長を図ることができる。

セクター分散

セクター分散とは、資産運用において特定の業種や産業(セクター)に偏らず、複数の分野にわたって投資先を分けることで、リスクを軽減する投資手法のことです。たとえば、情報技術、医療、金融、消費財といった異なるセクターに株式を分散させることで、ある業種に不測の事態が起きた場合でも、他のセクターで損失をカバーできる可能性があります。 これは、値動きの傾向が異なる業種を組み合わせることで、全体のポートフォリオの安定性を高めるための戦略です。資産運用の基本である「分散投資」の中でも、地域や資産クラスの分散と並んで重要な考え方の一つです。特に株式投資においては、セクターごとの経済環境の影響が大きいため、この分散の工夫が成果に直結します。

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