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HDVとは?配当金・配当利回りの推移と毎月分配への変更、株価を解説
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公開:
2025.06.25
更新:
2026.10.14
HDVは、米国の高配当株にまとめて投資でき、配当収入を重視する投資家から注目されるETFです。一方、2026年に分配頻度が毎月へ変更され、NISAの成長投資枠で新たに購入できなくなるなど、投資判断に関わる重要な変化もあります。この記事では、HDVの仕組みや構成銘柄、配当金・利回り、株価推移、税金、VYM・SPYD・SCHDとの違いから、メリット・注意点まで具体的に解説します。
HDVとは?iシェアーズ・コア 米国高配当株ETFの基本
HDVの正式名称は「iShares Core High Dividend ETF」で、日本では「iシェアーズ・コア 米国高配当株 ETF」と呼ばれます。世界最大級の運用会社ブラックロックが2011年3月に設定し、米国のNYSEアーカに上場しています。
HDVの基本データ(2026年10月時点)
運用会社の公式サイトで確認できる基本データを一覧にしました。項目ごとに基準日が異なる点に注意してください。
| 項目 | 内容 | 基準日 |
|---|---|---|
| 運用会社 | ブラックロック(iシェアーズ) | — |
| 設定日 | 2011年3月29日 | — |
| 上場市場・ティッカー | NYSEアーカ・HDV | — |
| 連動指数 | モーニングスター配当利回りフォーカス指数 | — |
| 経費率 | 年0.08% | 最新の目論見書 |
| 保有銘柄数 | 74銘柄 | 2026年10月2日 |
| 純資産総額 | 145.6億ドル | 2026年10月2日 |
| 30日SEC利回り | 3.34% | 2026年8月31日 |
| 12か月トレーリング利回り | 3.34% | 2026年8月31日 |
| 分配の頻度 | 毎月 | 2026年6月16日に変更 |
| 株価(終値) | 28.04ドル | 2026年10月2日 |
出典:ブラックロック「iShares Core High Dividend ETF(HDV)」
経費率の年0.08%は、100万円を1年間保有した場合のコストが単純計算で約800円という水準です。米国ETFでは、日本の投資信託の「信託報酬」にあたる費用を経費率と呼びます。日本語の公式ページでは、決算の頻度も「毎月」と表示されています。
出典:ブラックロック・ジャパン「iシェアーズ・コア 米国高配当株 ETF」
高配当ETF全体の特徴や選び方については、こちらの記事をご覧ください。
2026年4月に1口を5口に分割し、株価の水準が変わった
HDVは2026年4月28日の取引終了後に、1口を5口に分ける株式分割を行いました。4月29日からは分割後の価格で取引されており、株価は分割前のおよそ5分の1の水準になっています。
分割で保有口数は5倍になるため、資産の価値そのものは変わりません。ただし、分割前に書かれた記事の株価や「1口あたりの分配金」は、現在の数値と単純に比べられない点に注意が必要です。本記事の株価と分配金は、すべて分割後の基準にそろえています。
出典:米国証券取引委員会(SEC)「iShares Trust Form 497(2026年3月27日提出)」
ブラックロックのETF(iシェアーズ)全体については、こちらの記事で解説しています。
連動指数「モーニングスター配当利回りフォーカス指数」の仕組み
HDVは、モーニングスターが算出する「Morningstar Dividend Yield Focus Index」に連動する投資成果を目指すインデックスファンドです。指数のルールブックと目論見書から、銘柄の選び方をまとめました。
指数の主なルール
- 対象は米国株式市場の時価総額の約97%をカバーするモーニングスター米国市場指数
- 予想配当利回りがプラスであることが条件で、REIT(不動産投資信託)は除外
- 経済的な堀(競争優位性)の評価がナローかワイドで、不確実性の評価が「非常に高い」「極めて高い」でなく、倒産リスクを測るディスタンス・トゥ・デフォルトが同じセクター内で上位50%の企業
- アナリストの評価がない企業は、ディスタンス・トゥ・デフォルトがセクター内で上位30%であることが条件
- 条件を満たす銘柄から、予想配当利回りが高い75銘柄を採用
- 比率は配当金の総額に応じて決め、1銘柄の上限は10%、5%を超える銘柄の合計は50%まで
- 銘柄の入れ替えと比率の調整は、3・6・9・12月の第3金曜日の年4回
配当の金額に応じて比率を決めるため、配当総額の大きい企業ほど組入比率が高くなります。時価総額で比率を決めるVYMや、均等に投資するSPYDとは、この点が異なります。
出典:モーニングスター「Construction Rules for the Morningstar Dividend Yield Focus Index(2026年6月)」
出典:ブラックロック「iShares Core High Dividend ETF Summary Prospectus(2026年8月31日)」
構成銘柄とセクター比率
2026年10月1日時点の組入上位10銘柄は次のとおりです。
| 順位 | 銘柄(ティッカー) | セクター | 比率 |
|---|---|---|---|
| 1 | エクソンモービル(XOM) | エネルギー | 9.34% |
| 2 | シェブロン(CVX) | エネルギー | 7.09% |
| 3 | アッヴィ(ABBV) | ヘルスケア | 6.65% |
| 4 | ベライゾン・コミュニケーションズ(VZ) | 通信 | 5.79% |
| 5 | プロクター・アンド・ギャンブル(PG) | 生活必需品 | 5.35% |
| 6 | フィリップ・モリス・インターナショナル(PM) | 生活必需品 | 5.07% |
| 7 | ホーム・デポ(HD) | 一般消費財 | 4.39% |
| 8 | コカ・コーラ(KO) | 生活必需品 | 4.35% |
| 9 | ペプシコ(PEP) | 生活必需品 | 3.96% |
| 10 | アルトリア・グループ(MO) | 生活必需品 | 3.70% |
出典:ブラックロック「iShares Core High Dividend ETF(HDV)」
上位10銘柄の合計は55.69%で、資産の半分以上が10社に集中しています。2025年6月時点で上位にあったジョンソン・エンド・ジョンソンは、2026年10月1日の保有銘柄には含まれていません。銘柄の入れ替えは年4回(3・6・9・12月)の指数の見直しで起こるため、構成は定期的に確認しましょう。
| セクター | 比率 | セクター | 比率 |
|---|---|---|---|
| 生活必需品 | 26.64% | 通信 | 5.79% |
| エネルギー | 24.73% | 金融 | 4.90% |
| ヘルスケア | 13.29% | 資本財 | 2.61% |
| 公益 | 11.02% | 素材 | 0.78% |
| 一般消費財 | 9.36% | 情報技術・現金等 | 0.56%・0.30% |
出典:ブラックロック「iShares Core High Dividend ETF(HDV)」
生活必需品・エネルギー・ヘルスケアの3セクターで約65%を占めます。情報技術はわずか0.56%で、ハイテク株の値動きの影響をほとんど受けない構成です。エネルギーの比率が高いため、原油価格の変動がHDVの株価や配当に及ぼす影響は小さくありません。
HDVの配当金:毎月分配への変更と分配金の推移
HDVの配当金(分配金)は、2026年7月から毎月支払われるようになりました。支払いのスケジュールと、過去の分配金の推移を確認しましょう。
2026年7月から分配金は毎月に
ブラックロックの分配スケジュールには、HDVの分配頻度を2026年6月16日に「四半期から毎月へ変更した」と記載されています。権利落ち日は原則として毎月第3水曜日で、12月だけは第3金曜日の3営業日前です。直近6回の分配金は次のとおりでした。
| 権利落ち日 | 支払日 | 分配金 |
|---|---|---|
| 2025年12月16日 | 2025年12月19日 | 0.2506ドル |
| 2026年3月17日 | 2026年3月20日 | 0.1686ドル |
| 2026年6月15日 | 2026年6月18日 | 0.1850ドル |
| 2026年7月15日 | 2026年7月20日 | 0.0874ドル |
| 2026年8月19日 | 2026年8月24日 | 0.1046ドル |
| 2026年9月16日 | 2026年9月21日 | 0.0560ドル |
出典:ブラックロック「2026-2028 Fund Distributions Schedule」
出典:ブラックロック「iShares Core High Dividend ETF(HDV)」
毎月の分配金は、7月が0.0874ドル、9月が0.0560ドルと月によって大きく異なります。構成銘柄が配当を払う時期にばらつきがあるため、毎月同じ金額が届くわけではありません。
- 分配金を受け取るには、権利落ち日の前日までに買っておく必要がある
- 毎月分配になっても、1年間に受け取る分配金の合計が増えるとは限らない
- 分配金は構成銘柄の配当で決まり、金額は保証されていない
出典:三菱UFJ eスマート証券「米国株式 配当金について」
毎月分配型の投資信託の注意点は、こちらの記事も参考にしてみてください。
年間分配金と配当利回りの推移(2015〜2026年)
ブラックロックが公表する設定来の分配履歴から、支払日の暦年ごとの合計を編集部で集計しました。年末の終値で割った配当利回りも並べています。
| 年 | 年間分配金 | 前年比 | 年末の株価 | 配当利回り |
|---|---|---|---|---|
| 2015年 | 0.5759ドル | +17.5% | 14.68ドル | 3.92% |
| 2016年 | 0.5399ドル | −6.2% | 16.45ドル | 3.28% |
| 2017年 | 0.5898ドル | +9.2% | 18.03ドル | 3.27% |
| 2018年 | 0.6190ドル | +4.9% | 16.88ドル | 3.67% |
| 2019年 | 0.6418ドル | +3.7% | 19.61ドル | 3.27% |
| 2020年 | 0.7136ドル | +11.2% | 17.53ドル | 4.07% |
| 2021年 | 0.7016ドル | −1.7% | 20.20ドル | 3.47% |
| 2022年 | 0.7431ドル | +5.9% | 20.85ドル | 3.56% |
| 2023年 | 0.7787ドル | +4.8% | 20.40ドル | 3.82% |
| 2024年 | 0.8230ドル | +5.7% | 22.45ドル | 3.67% |
| 2025年 | 0.7821ドル | −5.0% | 24.32ドル | 3.22% |
| 2026年(1〜9月) | 0.6016ドル | 前年同期比+13.2% | — | — |
※編集部集計。ブラックロック公表の分配履歴を支払日の暦年で合計し、年末の終値(Yahoo Finance)で割った値。2026年4月の1対5の株式分割を反映した分割後ベースで、分割前の金額は5倍。2026年は9月支払分まで。
出典:ブラックロック「iShares Core High Dividend ETF(HDV)」
出典:Yahoo Finance「iShares Core High Dividend ETF(HDV)」
2015年から2025年までの10年間で、年間分配金は約1.36倍になりました。年平均の伸び率は約3.1%で、年末株価で割った配当利回りはおおむね3〜4%の範囲で推移しています。2026年は9月までの合計が前年同期を13.2%上回っており、12月までの着地が注目点です。
前年を下回った年もある(2016・2021・2025年)
年間分配金は長い目で見ると増えてきたものの、毎年増えたわけではありません。2016年は6.2%、2021年は1.7%、2025年は5.0%、それぞれ前年を下回りました。
2025年の減少は、2024年9月の分配金0.2459ドルに対し、2025年9月が0.1899ドルにとどまった影響が大きくなっています。一方、コロナ・ショックがあった2020年は、年間で11.2%増えました。過去の増配や減配の実績は、将来の分配金を約束するものではない点を押さえておきましょう。
出典:ブラックロック「iShares Core High Dividend ETF(HDV)」
HDVの配当利回り:最新値と見方
HDVの配当利回りは、どの指標で見るかによって数値が変わります。公式サイトに載っている2つの利回りの違いと、株価との関係、投資額ごとの配当金の目安も確認しておきましょう。
30日SEC利回りと12か月トレーリング利回りの違い
ブラックロックの公式サイトには、「30日SEC利回り」と「12か月トレーリング利回り」の2つが示されています。2026年8月31日時点では、どちらも3.34%でした。
利回り指標の違い
- 30日SEC利回り:米国証券取引委員会(SEC)が定めた標準的な計算方法で、直近30日の収益から経費を差し引いた利回り
- 12か月トレーリング利回り:過去12か月の分配金の合計を、最新の基準価額(と同期間のキャピタルゲイン分配)で割った利回り
- 編集部試算:直近12か月(2025年10月〜2026年9月支払い)の分配金合計0.8522ドル÷株価28.04ドル=約3.04%(2026年10月2日)
編集部の試算が公式値より低いのは、2025年9月の0.1899ドルが計算期間から外れ、2026年9月の0.0560ドルに入れ替わったためです。ETF同士を比べるときは、同じ指標と同じ時点の数値でそろえることが大切です。
出典:ブラックロック「iShares Core High Dividend ETF(HDV)」
株価が上がると配当利回りは下がる
配当利回りは「年間の分配金÷株価」で計算されます。分配金が同じでも、株価が上がれば利回りは下がる仕組みです。HDVの終値は2025年末の24.32ドルから2026年10月2日に28.04ドルへ上がっており、利回りの低下にはこの影響も含まれます。
利回りが下がっても、配当金の額が減ったとは限りません。利回りと分配金の金額を分けて確認すると、判断を誤りにくくなるでしょう。
配当利回りの基本的な見方は、こちらの記事で解説しています。あわせて参考にしてみてください。
配当金シミュレーション:100万円なら年いくら?
利回り3.34%が続くと仮定し、投資額ごとの年間の配当金を編集部で試算しました。NISAの列は、すでにNISA口座で保有している場合の参考値です。
| 投資額 | 税引前 | 課税口座の手取り | (参考)NISA口座の手取り |
|---|---|---|---|
| 100万円 | 33,400円 | 23,953円 | 30,060円 |
| 500万円 | 167,000円 | 119,767円 | 150,300円 |
| 1,000万円 | 334,000円 | 239,533円 | 300,600円 |
※編集部試算。12か月トレーリング利回り3.34%(2026年8月31日時点)が一定と仮定。課税口座は米国10%と国内20.315%、NISAは米国10%を差し引いた金額。為替の変動・外国税額控除・手数料は考慮していない。
出典:ブラックロック「iShares Core High Dividend ETF(HDV)」
この前提で課税口座から月3万円(年36万円)の手取りを得るには、約1,503万円の投資が必要になります。1,000万円を投資した場合の手取りを12で割ると、1か月あたり約2万円の計算です。実際の受取額は、分配金の増減や為替レートによって毎月変わります。
HDVの株価推移とトータルリターン
HDVの株価は、取引開始直後の約10ドル(分割後ベース)から約2.8倍になりました。長期の株価推移とトータルリターン、下落局面での値動きを順に確認します。
設定来の株価推移
主な時点の終値を、株式分割後の基準で並べると次のとおりです。
| 時点 | 株価 |
|---|---|
| 2011年3月31日(取引開始直後) | 10.14ドル |
| 2015年末 | 14.68ドル |
| 2019年末 | 19.61ドル |
| 2020年末 | 17.53ドル |
| 2022年末 | 20.85ドル |
| 2023年末 | 20.40ドル |
| 2024年末 | 22.45ドル |
| 2025年末 | 24.32ドル |
| 2026年10月2日 | 28.04ドル |
※Yahoo Financeの終値(2026年4月の1対5の株式分割を反映した値。分割前の株価は5倍)。
出典:Yahoo Finance「iShares Core High Dividend ETF(HDV)」
2020年はコロナ・ショックの影響で、年末の株価が前年末を約1割下回りました。直近1年の終値の高値は2026年8月19日の29.93ドル、安値は2025年11月3日の23.64ドルです。
トータルリターンはS&P500を下回ってきた
分配金を再投資した場合の収益率(トータルリターン、基準価額ベースの年率)は次のとおりです。
| 期間 | HDV | 連動指数 |
|---|---|---|
| 1年 | 20.67% | 20.80% |
| 3年 | 14.65% | 14.74% |
| 5年 | 11.11% | 11.21% |
| 10年 | 9.11% | 9.20% |
| 設定来 | 10.59% | 10.76% |
出典:ブラックロック「iShares Core High Dividend ETF(HDV)」
目論見書では、2025年末までの10年間の年率はHDVが9.07%、米国株式市場全体を表すモーニングスター米国市場指数が14.40%でした。2026年9月末までの10年間も、配当込みの価格から編集部が算出するとHDVが年率約9.4%、S&P500に連動するSPYが約15.2%です。長期では市場平均を下回ってきたといえます。
出典:ブラックロック「iShares Core High Dividend ETF Summary Prospectus(2026年8月31日)」
出典:Yahoo Finance「SPDR S&P 500 ETF Trust(SPY)Historical Data」
S&P500への投資の考え方については、こちらの記事も参考にしてください。
年ごとの成績はS&P500と逆になる年もある
暦年のトータルリターンを、S&P500に連動するSPYと比べました。
| 年 | HDV | SPY(S&P500) |
|---|---|---|
| 2016年 | 15.79% | 12.00% |
| 2017年 | 13.36% | 21.71% |
| 2018年 | −2.93% | −4.57% |
| 2019年 | 20.35% | 31.22% |
| 2020年 | −6.47% | 18.33% |
| 2021年 | 19.38% | 28.73% |
| 2022年 | 7.06% | −18.18% |
| 2023年 | 1.77% | 26.18% |
| 2024年 | 14.16% | 24.89% |
| 2025年 | 11.88% | 17.72% |
| 2026年(1〜9月) | 17.45% | 12.71% |
※HDVの2016〜2025年は目論見書の基準価額ベースの値。SPYと2026年1〜9月のHDVは、Yahoo Financeの配当込み価格から編集部が算出。
出典:ブラックロック「iShares Core High Dividend ETF Summary Prospectus(2026年8月31日)」
出典:Yahoo Finance「SPDR S&P 500 ETF Trust(SPY)Historical Data」
金利の上昇でハイテク株が売られた2022年は、HDVがプラスを保ち、S&P500を25ポイント以上上回りました。反対に2020年は、S&P500が上昇するなかでHDVはマイナスに沈んでいます。2026年は9月までHDVが上回っていますが、どちらが優位になるかは年によって大きく変わります。
過去の主な下落局面
高値からの最大下落率を、SPYと比べました。
| 局面 | HDV | SPY(S&P500) |
|---|---|---|
| コロナ・ショック(2020年1〜3月) | −37.0% | −34.1% |
| 2022年の下落 | −16.9% | −25.4% |
| 2025年春の下落(2〜4月) | −10.5% | −19.0% |
※Yahoo Financeの日次終値(分配金を含まない価格)から、各期間の高値からの最大下落率を編集部が算出。金融危機(2007〜2009年)はHDVの設定前のため対象外。
出典:Yahoo Finance「iShares Core High Dividend ETF(HDV)」
出典:Yahoo Finance「SPDR S&P 500 ETF Trust(SPY)Historical Data」
関税政策への警戒から相場が急落した2025年春や2022年は、HDVの下げ幅がS&P500より小さくなりました。一方、コロナ・ショックではS&P500より大きく下落しています。公式サイトの3年ベータは0.30(2026年8月31日、対S&P500)ですが、下落の原因によって守りの強さは変わると考えておくとよいでしょう。
HDVとVYM・SPYD・SCHDの比較
米国の高配当ETFは、銘柄の選び方によって利回りや値動きが異なります。主要4本の基本データを、各運用会社の公式サイトで確認して並べました。
| ETF | 運用会社 | 銘柄の選び方 | 経費率 | 銘柄数 | 30日SEC利回り | 分配 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| HDV | ブラックロック | 財務の健全性で選別し、配当額に応じて加重 | 0.08% | 74 | 3.34% | 毎月 |
| VYM | バンガード | 予想配当利回りの高い銘柄を時価総額で加重 | 0.04% | 603 | 2.35% | 年4回 |
| SPYD | ステート・ストリート | S&P500の高配当株に均等に投資 | 0.07% | 78 | 4.70% | 年4回 |
| SCHD | シュワブ | 10年以上配当を続ける企業から財務の質などで選別 | 0.06% | 102 | 3.37% | 年4回 |
※基準日(2026年):HDVは銘柄数10月2日・利回り8月31日、VYMは銘柄数8月31日・利回り9月30日、SPYDは10月1日、SCHDは銘柄数10月2日・利回り10月1日。
出典:バンガード「VYM - Vanguard High Dividend Yield ETF」
出典:ステート・ストリート「SPYD State Street SPDR Portfolio S&P 500 High Dividend ETF」
出典:シュワブ・アセット・マネジメント「SCHD Schwab U.S. Dividend Equity ETF」
利回りはSPYDが最も高く、HDVとSCHDがほぼ同じ水準で、VYMが最も低くなっています。経費率はいずれも0.1%未満で、コストの差はわずかです。毎月分配はHDVだけで、ほかの3本は年4回の分配となっています。
HDVとVYMの違い
VYMは603銘柄に時価総額に応じて投資し、上位10銘柄の比率は25.70%(2026年8月31日)です。HDVは74銘柄で、上位10銘柄が55.69%を占めるため、個別企業の影響を受けやすい構成といえます。
業種の構成も大きく異なり、VYMは金融やテクノロジーの比率が高めです。利回りはHDVのほうが約1ポイント高く、分散の広さを重視するか利回りを重視するかで評価が分かれるでしょう。
出典:バンガード「VYM - Vanguard High Dividend Yield ETF」
VYMの配当金や利回りの推移については、こちらの記事をご覧ください。
HDVとSPYD・SCHDの違い
SPYDは、S&P500のうち配当利回りが高い約80銘柄に均等に投資するため、利回りは最も高い一方、財務の健全性による選別はありません。HDVは財務面の条件を満たした銘柄だけを選ぶ点が、SPYDとの大きな違いです。
SCHDも財務の質を重視しますが、配当の継続年数や伸びを条件に入れる点でHDVと異なります。銘柄数が少ない3本は、いずれも指数の見直しで中身が大きく入れ替わることがある点に注意しましょう。
出典:ステート・ストリート「SPYD State Street SPDR Portfolio S&P 500 High Dividend ETF」
出典:シュワブ・アセット・マネジメント「SCHD Schwab U.S. Dividend Equity ETF」
SPYDの特徴と注意点は、こちらの記事で解説しています。
SCHDなどシュワブのETFについては、こちらの記事をご覧ください。
HDVの配当金にかかる税金とNISAの扱い
HDVの配当金は米国と日本の両方で課税されるため、口座の種類によって手取りが変わります。毎月分配への変更で、NISAの扱いも大きく変わりました。
課税口座の手取りは税引前の約71.7%
課税口座(特定口座・一般口座)では、まず米国で10%が源泉徴収され、残りの金額に日本の20.315%がかかります。租税特別措置法でも、国内の源泉徴収は外国所得税を差し引いた後の配当の額が対象と定められています。
| 口座 | 米国の税金 | 日本の税金 | 手取り |
|---|---|---|---|
| 課税口座 | 10.00ドル | 18.28ドル | 71.72ドル |
| NISA口座(保有済みの分) | 10.00ドル | 0ドル | 90.00ドル |
※編集部試算。課税口座は外国税額控除を受ける前の金額。
出典:e-Gov法令検索「租税特別措置法」(第8条の3・第9条の2)
出典:三菱UFJ eスマート証券「米国株式 配当金について」
2025年の分配金0.7821ドルで100口を保有していた場合、税引前は78.21ドル、課税口座での手取りは約56ドルです。なお、HDVを売却して得た利益(譲渡益)も、課税口座では20.315%の課税対象となります。
出典:国税庁「No.1463 株式等を譲渡したときの課税(申告分離課税)」
外国税額控除で米国の税金を取り戻すには確定申告が必要
外国税額控除は、日本と外国の二重課税を調整する仕組みです。適用を受けるには確定申告が必要で、特定口座で源泉徴収が済んでいても自動では戻りません。
控除できる額には上限があり、その年の所得税額のうち国外所得に対応する部分までとされています。所得税で控除しきれない分は住民税からも差し引けますが、所得の状況によっては全額を取り戻せない場合もあるでしょう。
出典:三菱UFJ eスマート証券「米国株式 配当金について」
外国税額控除の仕組みと申告の手順は、こちらの記事で解説しています。
毎月分配への変更でNISAの成長投資枠では買えなくなった
NISAの成長投資枠では、毎月分配型の投資信託は対象から除かれており、海外の取引所に上場する商品も同じ扱いです。HDVは2026年6月に毎月分配へ変わったため、成長投資枠で新たに買い付けることはできなくなりました。ETFのHDVは、もともとつみたて投資枠の対象でもありません。
- HDVを新たにNISA口座で買うことはできず、購入は課税口座になる
- すでにNISA口座で保有している分の扱いや最終買付日は、利用している証券会社の案内で確認する
- NISA口座で受け取る分配金も、米国の10%は差し引かれ、外国税額控除の対象にならない
新NISAでは、長期の資産形成に向かない商品を対象外とするため、毎月分配型は成長投資枠の対象から除かれています。HDVもこのルールに当てはまるため、これから買う場合は課税口座を使うことになり、分配金の手取りは税引前の約71.7%に下がります。
NISAで米国の高配当株に投資したい場合は、後述の東証上場「iシェアーズ 米国高配当株 ETF(2013)」や、年4回分配のVYMなどが選択肢になるでしょう。すでにNISA口座でHDVを持っている人は、売却するかそのまま持ち続けるかを含め、証券会社の案内を確認したうえで判断することをおすすめします。
出典:日本証券業協会「2024年以降のNISAに関するQ&A」
毎月分配になっても、税金と為替の仕組みは変わらない
支払いの回数が増えても、課税口座で差し引かれる税率は同じです。変わる点と変わらない点を整理しました。
毎月分配で変わること・変わらないこと
- 変わらない:米国10%と国内20.315%の税率、外国税額控除に確定申告が必要なこと
- 変わらない:分配金は米ドルで証券口座に入金され、受取方式の手続きは不要
- 変わる:入金が年12回になり、国内の源泉徴収額は1回ごとに、証券会社が定める日(例:現地の保管機関への入金日)の為替レートで円に換算して計算される
- 変わる:1回あたりの金額が小さくなり、月ごとのばらつきも大きくなる
ドルで受け取った分配金を円に替えるときは、証券会社の為替手数料がかかります。円に替えるかどうかや時期は自分で決められるため、分配のたびに両替する必要はありません。
出典:三菱UFJ eスマート証券「米国株式 配当金について」
東証上場の「iシェアーズ 米国高配当株 ETF(2013)」との違い
ブラックロック・ジャパンは、東京証券取引所に「iシェアーズ 米国高配当株 ETF」(証券コード2013)を上場させています。2024年1月17日に設定され、資産の大半をHDVに投資する円建てのETFです。
| 項目 | HDV | iシェアーズ 米国高配当株 ETF(2013) |
|---|---|---|
| 上場市場・通貨 | 米国(NYSEアーカ)・ドル建て | 東京証券取引所・円建て |
| 主な費用 | 経費率 年0.08% | 信託報酬 年0.121%(税込) |
| 分配 | 毎月 | 年4回(2・5・8・11月の9日が決算日) |
| NISA | 成長投資枠の対象外(毎月分配型) | 成長投資枠の対象 |
| 純資産総額 | 145.6億ドル(2026年10月2日) | 71.97億円(2026年8月31日) |
出典:ブラックロック・ジャパン「iシェアーズ 米国高配当株ETF ファクトシート(2026年8月)」
2013は日本時間に円で取引でき、売買単位は10口です。信託報酬のほかに、上場費用や指数の使用料などもファンドから支払われます。国内のETFをNISAで保有する場合、分配金を非課税で受け取るには「株式数比例配分方式」を選んでおく必要があります。
出典:日本証券業協会「2024年以降のNISAに関するQ&A」
HDVのメリットと注意点
ここまでのデータをもとに、HDVのメリットと注意点を整理しました。どちらも、財務の条件で絞った少数の高配当株に投資するという設計から生じる特徴です。
HDVのメリット
HDVの主なメリットは、利回りの水準と銘柄選びの仕組みにあります。
- 30日SEC利回りは3.34%と、VYMより約1ポイント高い
- 経済的な堀と財務の健全性で銘柄を選ぶルールが公開されている
- 経費率は年0.08%で、長期保有のコストを抑えやすい
- 2022年や2025年春の下落局面では、S&P500より下げ幅が小さかった
- 分配金を毎月受け取れる
利回り3.34%が続くと仮定すると、100万円の投資で税引前の分配金は年33,400円となり、同じ金額をVYMに投資した場合より約1万円多い計算です。財務の健全性で銘柄を選ぶルールがあるため、配当利回りだけで選ぶ方式に比べて、業績が悪化している企業を組み入れにくい仕組みになっています。経費率の年0.08%も、100万円あたり年約800円と低い水準です。
値動きの面では、2022年や2025年春のようにハイテク株が売られる局面で下げ幅が小さく、S&P500中心の資産に組み合わせると値動きを和らげる効果が期待できます。毎月分配は課税口座で生活費の足しにしたい人には便利ですが、月ごとの金額は大きく変わる点を理解しておきましょう。
出典:ブラックロック「iShares Core High Dividend ETF(HDV)」
HDVの注意点
一方で、購入前に理解しておきたい注意点もあります。
- 毎月分配型になり、NISAの成長投資枠では新たに買えない
- 上位10銘柄で55.69%、生活必需品・エネルギー・ヘルスケアで約65%と集中度が高い
- 10年の年率リターンはS&P500を5ポイント以上下回ってきた
- 年間分配金は2016・2021・2025年に前年を下回った
- ドル建てのため為替の影響を受け、米国の10%の税金もかかる
特に注意したいのは、銘柄と業種の集中度です。エクソンモービル1社で9.34%、エネルギーセクター全体で24.73%を占めるため、原油価格が下がる局面では株価と分配金の両方が影響を受けやすくなります。リターンの面でも、10年間の年率はHDVが約9.4%、S&P500(SPY)が約15.2%と大きな差がついており、値上がり益を含めた資産の増え方では市場平均に見劣りしてきました。
また、2025年のように9月の分配金が大きく減っただけで年間の合計が前年を下回ることもあります。NISAで買えなくなったことで税引後の手取りも下がるため、利回りの高さだけでなく、手取りと集中リスクを合わせて判断することが大切です。
これらは商品の欠陥というより、投資の目的と合うかどうかで評価が変わる性質のものです。
HDVが向いている人・向いていない人
HDVが合うかどうかは、投資の目的や、配当と値上がり益のどちらを重視するかで決まります。
HDVが向いている人
- 課税口座で、米国の高配当株から毎月分配金を受け取りたい人
- 財務の条件で絞り込んだ高配当株に、個別株を選ばずに投資したい人
- S&P500などの株式インデックスと組み合わせ、値動きの異なる資産を加えたい人
HDVが向いていない人
- NISAの成長投資枠で高配当ETFを買いたい人
- 値上がり益(キャピタルゲイン)を最優先したい人
- 特定の業種や少数の銘柄への集中を避けたい人
S&P500などの指数に連動するファンドを資産の中心に置き、高配当ETFを一部に組み合わせる「コア・サテライト」という考え方もあります。ポートフォリオ全体の比率を決めてから、HDVの役割を考えると判断しやすいでしょう。
コア・サテライト戦略の考え方は、こちらの記事でまとめています。
この記事のまとめ
この記事では、HDVの銘柄選定の仕組みや配当利回り、分配金・株価の推移、税金、NISAでの扱い、ほかの高配当ETFとの違いを確認しました。HDVは毎月の分配金を得られる一方、特定の銘柄・業種への集中や、長期リターンが市場平均を下回ってきた点にも注意が必要です。購入を検討する際は、利回りの高さだけで判断せず、VYMやSPYD、SCHDなどとも比較しながら、ポートフォリオの中でHDVにどのような役割を持たせるかを整理しましょう。

金融系ライター
厚生労働省や保険業界・不動産業界での勤務を通じて、社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。FP1級と社会保険労務士資格を活かして、多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行っている。金融メディアを中心に、これまで1,000記事以上の執筆実績あり。
厚生労働省や保険業界・不動産業界での勤務を通じて、社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。FP1級と社会保険労務士資格を活かして、多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行っている。金融メディアを中心に、これまで1,000記事以上の執筆実績あり。
関連する専門用語
HDV
HDVとは、米国の大手運用会社ブラックロックが提供する「iShares Core High Dividend ETF」の略称で、高配当株に投資する上場投資信託です。このETFは、株価に対して配当利回りが高く、かつ財務の健全性が高いと思われる米国企業およそ75社に分散投資します。配当に加えて、株価の値上がり益も期待できるバランス型の運用が特長で、投資初心者の方でも「インカム(配当収入)+キャピタルゲイン(値上がり益)」を狙える入口として人気があります。信託報酬が年0.08%と低く設定されており、コスト面でも負担が少ないです。
経費率
経費率(Expense Ratio)は、投資信託やETF(上場投資信託)などの運用にかかる年間コストを、運用資産総額に対する割合で示した指標です。投資家はこの経費率を負担するため、経費率が低いほど投資のコストが抑えられ、リターンが高まりやすくなります。 例えば、あるETFの経費率が0.2%の場合、年間で運用資産の0.2%が管理費用などに充てられます。経費率には、ファンドの管理費用、売買手数料、監査費用などが含まれます。 一般的に、インデックス型ETFは経費率が低く(0.1%~0.5%程度)、アクティブ運用のファンドは高くなる(1%~2%程度)傾向があります。経費率が高すぎると、長期的に資産が目減りする可能性があるため、投資先を選ぶ際は経費率の低い商品を選ぶことが重要です。
配当利回り
配当利回りは、株式を1株保有したときに1年間で受け取れる配当金が株価の何%に当たるかを示す指標です。計算式は「年間配当金÷株価×100」で、株価1,000円・配当40円なら4%になります。 指標には、実際に支払われた金額で計算する実績利回りと、会社予想やアナリスト予想を用いる予想利回りの2種類があります。株価が下がれば利回りは見かけ上上昇するため、高利回りが必ずしも割安や安全を意味するわけではありません。 安定配当の見極めには、配当性向が30~50%程度であること、フリーキャッシュフローに余裕があることが重要です。また、権利付き最終日の翌営業日には理論上配当金相当分だけ株価が下がる「配当落ち」が起こります。 日本株の配当は通常20.315%課税されますが、新NISA口座内で受け取る配当は非課税です。配当利回りは預金金利や債券利回りと比較でき、インカム収益を重視する長期投資家が銘柄や高配当ETFを選ぶ際の判断材料となります。
β(ベータ)
βとは、ベンチマークとの連動性を示す数値のことで、ポートフォリオ運用を考える際にもよく用いられる。 β=個別証券のリターン÷ベンチマークのリターン。この指標が高いほど値動きが激しくなる。例えば、ある銘柄のβ値が1.5ということは、ベンチマークが10%上昇するとその銘柄は15%上昇し、逆にベンチマークが10%下落するとその銘柄は15%下落することを意味する。
セクター分散
セクター分散とは、資産運用において特定の業種や産業(セクター)に偏らず、複数の分野にわたって投資先を分けることで、リスクを軽減する投資手法のことです。たとえば、情報技術、医療、金融、消費財といった異なるセクターに株式を分散させることで、ある業種に不測の事態が起きた場合でも、他のセクターで損失をカバーできる可能性があります。 これは、値動きの傾向が異なる業種を組み合わせることで、全体のポートフォリオの安定性を高めるための戦略です。資産運用の基本である「分散投資」の中でも、地域や資産クラスの分散と並んで重要な考え方の一つです。特に株式投資においては、セクターごとの経済環境の影響が大きいため、この分散の工夫が成果に直結します。
為替リスク
為替リスクとは、異なる通貨間での為替レートの変動により、外貨建て資産の価値が変動し、損失が生じる可能性のあるリスクを指します。 たとえば、日本円で生活している投資家が米ドル建ての株式や債券に投資した場合、最終的なリターンは円とドルの為替レートに大きく左右されます。仮に投資先の価格が変わらなくても、円高が進むと、日本円に換算した際の資産価値が目減りしてしまうことがあります。反対に、円安が進めば、為替差益によって収益が増える場合もあります。 為替リスクは、外国株式、外貨建て債券、海外不動産、グローバルファンドなど、外貨に関わるすべての資産に存在する基本的なリスクです。 対策としては、為替ヘッジ付きの商品を選ぶ、複数の通貨や地域に分散して投資する、長期的な視点で資産を保有するなどの方法があります。海外資産に投資する際は、リターンだけでなく、為替リスクの存在も十分に理解しておくことが大切です。







