HDVとはどんな米国高配当ETF？安定性が高い理由や利回り・分配金の仕組みを徹底解説

HDVとはどんなETF？米国高配当75銘柄に0.08%で投資できる低コストETF

HDVは、米国の高配当株へ手軽に分散投資したいと考えている投資家にとって、有力な選択肢となるETF（上場投資信託）です。特に「安定した配当収入（インカムゲイン）」と「相場下落時の強さ（守備力）」を両立させたいニーズに応える商品設計が特徴で、長期的な資産形成の核となりうる一本です。

HDVの基本情報：ティッカー・経費率0.08%をサクッと確認

まず、HDVに投資する上で押さえておきたい基本情報を確認しましょう。運用しているのは世界最大の資産運用会社ブラックロック社。HDVは同社の「iシェアーズ・コア」シリーズに位置付けられており、これは長期保有を前提に、特に低コストで設計された主力商品群を意味します。

特に注目すべきは、年0.08%という驚異的な低コストです。これは100万円を投資しても年間の手数料がわずか800円ということで、コストがリターンを圧迫しにくく、長期投資において絶大なメリットとなります。

HDVの投資戦略：財務健全な優良企業からの「安定配当」を狙う

HDVの目的は、単に利回りが高いだけでなく、財務的に健全で、かつ持続的に高い配当を支払う力のある米国企業にまとめて投資することです。

この目的を達成するため、HDVは「モーニングスター配当フォーカス指数」への連動を目指します。この指数は、米国の企業の中から、企業の倒産リスクが低く財務内容が健全と格付けされ、かつ配当利回りの高い75銘柄を厳選して構成されています。

つまり、個別株を一つひとつ分析する手間をかけることなく、HDVを一つ買うだけで「質の高い高配当株ポートフォリオ」が完成するのです。この手軽さと分散効果こそ、HDVが多くの投資家に選ばれる理由です。

日本の「高配当投信」とは何が違う？ETFならではの強み

NISAなどで投資を始める際、似たような名前の日本の「高配当投資信託」との違いに迷うかもしれません。主な違いは「コスト」と「取引の自由度」です。

高配当投資信託とのコストの差

前述の通りHDVの経費率は0.08%ですが、日本の高配当投資信託には手数料が年1%（100万円あたり1万円）を超えるものも珍しくありません。この差は、長期運用では無視できないリターンの差となって現れます。

高配当投資信託との取引の自由度の差

HDVのようなETFは、株式と同じように証券取引所の取引時間中であれば、リアルタイムの株価でいつでも好きなタイミングで売買できます。一方、投資信託は1日1回算出される「基準価額」での取引となるため、価格の柔軟性ではETFに軍配が上がります。

これらの点から、コストを抑えつつ自分のタイミングで機動的に取引したい投資家にとって、HDVのような海外ETFは非常に合理的な選択肢と言えるでしょう。

高配当ETFの特徴やメリットデメリットについて詳しくは、以下のQAをご参照ください。

HDVの株価推移とチャート分析：急落局面でも値下がりに強い理由

HDVの株価は、S&P500のような市場平均と比べると上昇ペースは緩やかです。平時（上昇相場）には少し物足りなく感じるかもしれませんが、その真価は嵐の海（下落相場）でこそ発揮されます。過去のチャートは、HDVが「守りに強い」頼れる存在であることを雄弁に物語っています。

【数値で見る】β値0.6台が示す「値動きの安定感」

HDVのディフェンシブな性格は、「ベータ（β）値」という数値で客観的に証明できます。

ベータ値とは、市場全体（例：S&P500）が1%動いたときに、その銘柄が何%動くかを示す感応度のこと。HDVのベータ値は約0.6台であり、これは市場全体よりも値動きが約4割も穏やかであることを意味します。例えば、市場全体が10%下落するような厳しい局面でも、HDVの下落は6%台に留まる傾向があるのです。

この異なる値動きは、あなたの資産全体の安定性を高める「分散効果」にも繋がります。ポートフォリオにHDVを加えることは、サッカーチームに屈強なディフェンダーを加えるようなもの。チーム全体の失点を減らし、資産の目減りを和らげてくれる効果が期待できます。

【実績で見る】暴落時に証明された「鉄壁の守り」

HDVの守備力は、机上の空論ではありません。近年の市場急落時に、その力ははっきりと証明されました。記憶に新しいのが、世界的なインフレと金利上昇で市場が悲観に包まれた2022年です。この年、S&P500が年間で▲18%と大きく沈む中、HDVは逆に+7%という驚異的なプラスリターンを記録しました。

なぜこれほど強かったのか？その理由はHDVの構成銘柄にあります。景気が悪くなっても、人々は電気やガスの使用をゼロにしませんし、食品や薬の購入を完全にやめることもありません。HDVを構成するエネルギー、生活必需品、ヘルスケアといったセクターは、こうした景気に左右されにくい盤石なビジネスを展開しており、それが暴落時の強力な下支えとなるのです。

【トレードオフを理解する】なぜ値上がり益は限定的なのか？

もちろん、この鉄壁の守りには代償もあります。それは、上昇相場における瞬発力です。

HDVのポートフォリオには、株価の爆発的な成長が期待される新興ハイテク企業などはほとんど含まれていません。その代わりに、すでに巨大企業へと成長し、安定期に入った成熟企業が中心です。安定している分、株価が短期間で何倍にもなるような急成長は見込みにくいのです。

したがって、「守備力」と「成長力」はトレードオフの関係にあると理解しておくことが重要です。HDVは、大きな値上がり益を狙うのではなく、あくまで資産を守りながら着実な配当収入を積み重ねていくことを得意とするETFなのです。

HDVの配当利回りと分配金スケジュール：年4回のインカムを最大化する方法

HDV投資の最大の楽しみは、3ヶ月に一度、お財布にお金がチャリンと入ってくる「分配金」にあると言っても過言ではありません。この定期的なインカムを「どう最大化していくか」が、HDV運用の鍵となります。直近の利回りから将来の育て方まで、詳しく見ていきましょう。

配当利回り約3.3%と、将来が楽しみな「増配力」

HDVの直近の配当利回り（株価に対する年間配当金の割合）は、約3.0%〜3.5%のレンジで推移しており、高配当ETFとして非常に魅力的な水準です（2025年6月時点）。

しかし、HDVの本当の魅力は、この配当が年々成長する可能性を秘めている点にあります。過去の実績を見ても、HDVは安定して分配金を増やしてきた歴史があり、その増配率はライバルのVYMに匹敵し、SPYDを上回る傾向にあります。現在の利回りだけでなく、将来の「増配」にも期待できるのがHDVの強みなのです。

次回分配金はいつ、いくら？権利落ち日をカレンダーに刻もう

HDVは年4回（3月、6月、9月、12月）、定期的に分配金を支払います。この「配当金をもらう権利」を得るためには、「権利落ち日」の前営業日までにHDVを保有している必要があります。

• 権利落ち日:
  おおよそ支払月の前月（2月,5月,8月,11月）の中旬から下旬に設定されることが多いです。正確な日程は証券会社のウェブサイトで確認しましょう。
• 分配金の目安:
  直近の実績では、1株あたり0.7ドル〜1.0ドル程度の分配金が出ています。仮に100株保有していれば、その時の為替レートにもよりますが、一度に1万円前後の不労所得が振り込まれるイメージです。

配当再投資が生む「取得価額利回り」の成長効果

HDVのような高配当ETFでは、受け取った配当金を再び同じETFの買付に充てる「配当再投資」が、資産形成を加速させる鍵となります。いわゆる“複利の力”を最大限に活かす運用法です。

この再投資戦略とセットで理解しておきたいのが、「取得価額に対する利回り（Yield on Cost：YOC）」という指標です。これは、投資時の取得単価に対して、将来の年間配当がどれだけの利回りを生むかを表すもので、長期投資の成果を実感する重要なものさしになります。

たとえば、株価100ドル・年配当3.3ドル（配当利回り3.3％）のHDVを10株＝1,000ドル分購入したとします。数年後、配当が1株あたり4.5ドルに増えた場合、あなたの「取得価額利回り（YOC）」は4.5％まで成長したことになります。これは現在の株価にかかわらず、当初の投資元本に対する“実質的な利回り”の上昇を意味し、配当が育っていく実感を数字で捉える方法でもあります。

この配当再投資をNISA口座で行えば、さらに効率的です。NISAでは分配金にかかる国内課税（通常約20％）が非課税となるため、受け取った配当の全額をそのまま再投資に回すことができます。税のロスがない分、元本の成長スピードも加速し、YOCも一層高まりやすくなります。

HDVの構成銘柄・セクター比率：エネルギー＋生活必需品が高配当を支える

HDVが提供する安定した配当と守備的な値動きは、単なる偶然ではありません。その背景には、厳選された「少数精鋭」の構成銘柄と、景気変動に強いセクターへの偏重という、意図的な設計思想があります。以下でその中身を詳しく見ていきましょう。

上位10銘柄で全体の5割超：配当の源泉は巨大企業に集中

HDVは約75銘柄で構成されていますが、実際には上位10銘柄だけで全体の50％以上を占めており（2025年6月24日現在）、選定基準に基づく集中投資の姿勢が明確です。

(注: 構成銘柄や比率は定期的に見直されます。出所：BlackRock資料より筆者作成)

上記のように、業界を代表するグローバル企業が並びます。いずれも収益が安定し、潤沢なキャッシュフローを生み出す力を持っているため、長期的に安定した配当を支える基盤となっています。

セクター比率：景気に強い「生活必需品・エネルギー・ヘルスケア」で守りを固める

HDVのもう一つの特徴が、セクター比率の偏りです。下表の通り、景気変動に強い「生活必需品」「エネルギー」「ヘルスケア」の3セクターで、構成比率の約6割を占めています。

(出所：BlackRock iShares公式サイト、2025年6月16日時点のデータを基に作成)

これらのセクターは、人々の生活に欠かせない製品・サービスを提供する業種であり、景気後退局面でも需要が大きく落ち込みにくいという特徴があります。こうした守備力の高さが、HDVの安定配当と値動きのマイルドさを支えているのです。

一方で、近年の株式市場を牽引してきた情報技術（ハイテク）セクターの比率は10％未満に抑えられており、急成長よりも堅実性を重視するETFであることが明確です。

安定性の裏に潜む「セクター集中リスク」

ただし、この強固なセクター構成は、リスクにもつながります。それが「セクター集中リスク」です。

HDVはエネルギー・生活必需品・ヘルスケアに重点を置いており、特定の産業全体が不調になれば、ETF全体のパフォーマンスにも大きな影響が及びます。たとえば、脱炭素化の加速によりエネルギー関連企業の業績が圧迫される局面では、HDVのパフォーマンスが市場平均を下回る可能性も否定できません。

このように、安定性と引き換えに「得意分野への依存」があることは、投資判断における重要な視点です。守りに強いHDVも、セクター構成の偏りを理解したうえで活用すべきETFであることを忘れてはなりません。

HDVに投資する4つのメリット：安定配当と鉄壁の守備力

HDVへの投資は、特に長期的な視点で見たときに多くの恩恵をもたらします。ここでは、その中でも代表的な4つのメリットをご紹介します。

メリット① 景気後退でも揺るがない「配当安定性」

HDVの最大の強みは、配当の「質」の高さです。不況だからといって、人々が生活必需品の購入や電気の使用をやめることはありません。HDVは、こうした景気に左右されにくい安定収益企業で固められているため、経済危機の中でも配当を維持し、着実に支払ってきた実績があります。目先の利回りの高さだけでなく、将来にわたって安定したインカムゲインを期待できるのが大きな魅力です。

メリット② 長期投資の強力な味方「年0.08%の低コスト」

投資の神様ウォーレン・バフェットも「コストを低く抑えよ」と語るように、手数料はリターンを確実に蝕む要因です。HDVの経費率0.08%は、100万円投資しても年間のコストはわずか800円。これは、手数料が1%以上かかる投資信託（年間1万円以上）と比べると雲泥の差です。この差が10年、20年と積み重なることで、最終的な手取り額に大きな違いを生みます。

メリット③ 暴落時のダメージを軽減する「鉄壁のディフェンス力」

資産運用を長く続けるコツは、大きな負けを避けることです。HDVは、その低いボラティリティ（値動きの穏やかさ）から、相場が暴落した際に真価を発揮します。事実、市場全体が大きく下落した2022年にもプラスリターンを記録するなど、その守備力は証明済みです。ポートフォリオの「守りの要」として、資産全体の安定性を高めてくれます。

メリット④ 円安は追い風になる「ドル資産効果」

日本円だけで資産を持っていると、円の価値が下がった（円安になった）場合に、実質的に資産が目減りしてしまいます。HDVは米ドル建ての資産なので、円安が進むと円換算での資産価値は逆に上昇します。これは、将来のインフレや円安に備える「資産防衛」の手段としても有効です。

HDVのデメリットと購入前の注意点：知っておくべき3つのリスク

もちろん、HDVに死角がないわけではありません。光があれば影があるように、メリットの裏返しとも言えるデメリットが存在します。投資を決定する前に、これらのリスクを必ず確認してください。

デメリット① 得意分野に依存する「セクター集中リスク」

鉄壁の守備力の源泉であるエネルギーや生活必需品セクターへの集中は、これらの業種が不調に陥った際には弱点となりえます。例えば、世界的なクリーンエネルギーへの移行が加速し、エネルギーセクター全体に逆風が吹いた場合、HDVは市場平均を下回る可能性があります。

デメリット② 上昇相場で乗り遅れやすい「成長性の鈍化」

ディフェンスが強いチームは、オフェンス（攻撃力）が控えめになりがちです。HDVも同様で、GAFAMに代表されるようなハイテク成長株が市場を牽引する局面では、S&P500などにリターンで劣後しやすいことは覚悟しておく必要があります。大きな値上がり益（キャピタルゲイン）を狙うETFではないのです。

デメリット③ 円高局面で目減りする「為替変動リスク」

メリット④の裏返しで、円高ドル安が進むと、円換算での資産価値や配当手取り額は減少します。海外資産に投資する以上、為替レートの変動は避けられないリスクとして常に意識しておく必要があります。

【購入前の注意点】短期売買には不向き＆NISAでの税金の扱い

HDVは、数ヶ月で利益を出すような短期売買には全く向いていません。あくまで5年、10年といった長期的な視点で、配当を再投資しながら資産をじっくり育てていくためのETFです。

また、NISA口座で運用すれば配当への国内税（約20%）は非課税になりますが、米国で源泉徴収される10%の税金はかかります。この米国税は、NISA口座では「外国税額控除」が利用できないため、取り戻せない点も知っておきましょう。

HDVはどんな人におすすめ？向いている人・向いていない人の特徴

最後に、これまでのメリット・デメリットを踏まえ、どのような投資目的を持つ投資家にとってHDVが適しているか、また、他の選択肢が考えられるケースはどのような場合かを整理します。ご自身の投資方針と照らし合わせる際の参考にしてください。

HDVがポートフォリオの候補となりおすすめな人

以下のような投資方針や目的を持つ場合、HDVはポートフォリオの有力な候補となります。

• 資産からの定期的・安定的なキャッシュフロー（インカムゲイン）を重視する方
• 市場の下落局面に備え、ポートフォリオ全体の価格変動（ボラティリティ）を抑えたい方
• 配当再投資による複利効果を狙い、長期的な視点で資産形成を行いたい方
• S&P500などに連動するインデックスファンドを中核としつつ、ポートフォリオにディフェンシブな要素を加えたい方

HDVよりも他のETFがより適していると考えられる人

一方で、以下のような目的を優先する場合には、HDV以外のETFがより適している可能性があります。

• 資産価格の上昇（キャピタルゲイン）によるリターンを最大化したい人：S&P500連動ETF（VOOなど）や、NASDAQ100連動ETF（QQQなど）の方が、より高い成長性を期待できます。
• 現在の配当利回りの高さを最も重視する人：より高い利回りを追求するSPYDが選択肢となりますが、それに伴うリスク（価格変動や減配の可能性）も十分に理解する必要があります。
• 個別銘柄やセクターへの集中を避け、より広範な分散投資を志向する人：400銘柄以上に分散するVYMの方が、より市場全体に近いマイルドな選択肢です。

HDV vs VYM・SPYD：あなたに合った「高配当ETF」はどれか？

米国の高配当ETFには、HDV・VYM・SPYDという代表的な3本柱が存在します。いずれも高配当を狙えるETFですが、構成銘柄やリスク水準、配当戦略にそれぞれ違いがあります。本章ではこの「高配当ETF三兄弟」を比較し、自分に合った選択肢を見極めるポイントを解説します。

3大ETFの基本スペック比較

まずは、各ETFの代表的な指標を比較して立ち位置を確認しましょう。

（※数値はいずれも2025年6月時点の目安）

この表からも読み取れる通り、

• VYM：最大級の分散性と低コストを特徴とする堅実派
• SPYD：高利回りだがハイリスクなインカム特化型
• HDV：両者の中間で、配当の安定性と守備力を兼ね備える構成

HDV vs VYM：安定配当を求めるなら？

VYM（バンガード）は、約460銘柄に広く分散し、市場全体に近い値動きをする「分散重視型」の代表格。REITを除く高配当銘柄群で構成されており、初心者にも安心な設計です。

HDVは一方で、財務健全性に優れた75銘柄に厳選投資。生活必需品やヘルスケア、エネルギーといったディフェンシブセクターへの集中度が高く、特に下落相場での耐性が期待できます。

どちらがおすすめ？

• VYM：広く分散したETFで、高配当をまずは手堅く始めたい人
• HDV：堅実企業への絞り込みによって、守りを固めつつ配当を狙いたい人

HDV vs SPYD：利回り重視ならどちらか？

SPYDは、S&P500構成銘柄のうち、配当利回り上位80社を機械的に抽出するスタイルで、利回りの高さが魅力です。ただし選定において財務内容は問われないため、減配や価格変動のリスクも高く、投資には一定の耐性が求められます。

HDVはその点、配当利回りはやや抑えられるものの、財務の健全性を重視する選定により、持続可能なインカム収入を期待できます。

どちらがおすすめ？

• SPYD：今すぐ高い配当収入を得たい、ハイリスク許容の投資家
• HDV：安定した配当と将来的な増配を期待する中長期志向の投資家

SPYDがどのような性質のETFかは、以下Q&Aでも解説しています。

タイプ別：あなたに合う高配当ETFはこれ

最後に、投資スタイル別に最適なETFを整理しておきましょう。

VYMが向いている人

• 高配当ETFは初めてで、広く分散された設計に安心感を求めたい
• 市場平均に近い値動きを好み、安定的な運用を重視する

SPYDが向いている人

• 高インカムを最優先とし、リスクを理解したうえで積極的に狙いたい
• ポートフォリオの一部に高利回り枠を組み込みたい上級者

HDVが向いている人

• 分散は必要だが、銘柄の質を重視し中長期で持ちたい
• 配当の安定性と守備的セクターへの投資を両立させたい

コア・サテライト戦略におけるHDVの活用法

コア・サテライト戦略とは、ポートフォリオの中核（コア）に安定的かつ分散された資産を据え、その周辺（サテライト）に目的別の投資対象を組み合わせることで、リスクとリターンのバランスを最適化する投資手法です。

HDVはこの戦略において、コアにもサテライトにも使える柔軟なETFとして活用できます。以下では、サテライトとしての役割に焦点を当て、戦略的な使い方を詳しく見ていきます。

コアに「市場全体」、サテライトに「配当特化」 一般的なコア資産としては、以下のような「グローバルに分散された株式インデックス」が選ばれます。

• S&P500連動型ファンド（例：VOO、eMAXISSlim米国株式）
• 全世界株式（例：VT、楽天・全世界株式インデックス）

これらは株価の成長によるキャピタルゲイン（値上がり益）を主な収益源とし、長期的なリターンの核となります。

一方、サテライトとしてHDV（iシェアーズ・コア 米国高配当株 ETF）を10〜20％程度組み入れることで、以下のような補完効果が期待できます。

HDVをサテライトに加えることで得られる3つの効果

配当収入による「インカム補強」

HDVは年利回り3〜4％前後の安定した分配金を継続的に提供しており、定期的なキャッシュフロー源として機能します。これにより、ポートフォリオ全体の総リターンの平準化インカムニーズ（教育費、生活費、再投資原資など）への対応 が可能になります。

ディフェンシブ性の追加による「下落耐性の強化」

HDVは生活必需品・ヘルスケア・エネルギーといった景気に左右されにくいセクターに集中しており、相場全体が不安定な局面でも価格下落が緩やかになる傾向があります。これにより、S&P500などのボラティリティを緩和する効果が見込まれます。

税制優遇と親和性の高い「NISAとの相性」

NISA口座内でHDVを保有すれば、配当にかかる日本国内課税（約20％）が非課税になります。配当金をそのまま再投資に回すことができ、複利効果を最大化しやすくなります。

このような構成により、「成長＋配当」という2つの収益エンジンを持つ、バランスの取れた長期ポートフォリオを形成できます。

注意点：HDVはあくまで「サポート役」

HDVは安定配当が魅力のETFですが、セクターに偏りがある（エネルギー・生活必需品・ヘルスケアが多い）ため、市場全体の成長には乗り遅れることがある点に留意が必要です。あくまで「成長軸はコア」「守りと収入はサテライト」という役割分担を意識し、偏りすぎないバランスを保ちましょう。