S&P500とどっちがいい？オルカン・NASDAQ100・ダウ・VTIを徹底比較

S&P500とは？構成・算出方法・長期リターンを把握

S&P500は、米国の代表的な上場企業500社で構成される株価指数で、世界中の投資家にとって「米国市場の縮図」とも言える存在です。指数は時価総額加重平均で算出されるため、大型株の動向が強く影響し、米国市場の約8割をカバーしています。

インデックスとは何か基礎から知りたい場合はこちらの記事をご参照ください

長期的に見ても、S&P500は極めて優れたパフォーマンスを示してきました。過去30年間の年平均リターンはおおむね10％前後に達しており、米国経済の持続的な成長と、イノベーションを牽引するグローバル企業の活躍を背景に、数々の景気後退を乗り越えてきた実績があります。

投資対象としても、S&P500は投資信託やETFを通じて手軽にアクセスでき、分散投資・低コスト・透明性といった特徴から、資産形成の中核を担う選択肢として広く支持されています。とくに個別株よりもリスクを抑えつつ、米国経済全体の成長を取り込める点は、多くの長期投資家にとって魅力的です。

ただし、S&P500が「唯一の正解」というわけではありません。投資対象としては、他にも全世界株式、NASDAQ100、ダウ平均、VTI（全米株式）などのインデックスが存在し、それぞれに異なる特徴と魅力があります。

次章以降では、S&P500とこれらの代表的な株価指数の違いを詳しく比較し、自分にとってどのインデックスが最適かを判断するための視点を整理していきましょう。

主要インデックス比較表（2025年版）

注釈

• ※¹：リターンは米ドル建て・配当込みの過去10年平均（2013年〜2023年目安）。将来の成果を保証するものではありません。
• ※²：国内投信の信託報酬は「eMAXIS
  Slim」「SBI・V」「楽天」シリーズの代表ファンドを基準とした2025年5月時点の参考値。
• ※³：米国ETFの経費率（Expense
  Ratio）は運用会社発表ベース。ETF取引には別途為替手数料・売買手数料が発生する場合があります。

S&P500と全世界株式（オルカン）の比較：分散重視か米国集中か？

S&P500と並んで人気の高いインデックス投資の対象として「全世界株式（オールカントリー）」があります。ここでは、両者の違いを明確にし、どちらが自身の投資方針に適しているかを判断するための材料を提供します。

全世界株式（オルカン）とは？

全世界株式（オールカントリー）とは、その名の通り、世界中の株式市場に国際分散投資を行うことを目指す株価指数や、それに連動する投資信託・ETFを指します。代表的な指数にはMSCIオールカントリー・ワールド・インデックス（ACWI）やFTSEグローバル・オールキャップ・インデックスなどがあり、これらは米国、欧州、日本などの先進国に加え、中国やインドといった新興国まで、約50カ国・数千銘柄を網羅します。

最大の特徴は、S&P500のような一国集中型とは異なり、広範な地域・通貨への分散によりカントリーリスクを低減できる点です。これにより、特定の国や地域の経済状況に左右されにくく、より安定したリターンを目指せます。

S&P500かオルカンかの疑問はFAQで詳しく

近年は「オルカン」の愛称で知られる低コストの連動型投資信託も人気で、1本で手軽に世界経済全体の成長の恩恵を享受したい投資家や、国際分散によるリスク管理を重視する投資家にとって有力な選択肢です。ただし、構成比率は市場規模に応じて決まるため、米国株の比率が依然として高い点には留意が必要です。

地域分散を徹底比較：S&P500 500社vs世界50カ国・数千銘柄

投資対象となる地域と銘柄数の観点から、S&P500と全世界株式の分散効果を比較します。

S&P500の投資対象と地域

S&P500は、前述の通り米国の主要企業約500社に投資する指数です。投資対象は米国企業に限定されています。

全世界株式（オルカン）の投資対象と地域

一方、全世界株式指数（例：MSCIオールカントリー・ワールド・インデックス（ACWI）やFTSEグローバル・オールキャップ・インデックス）は、その名の通り、世界中の株式市場を対象とします。これには、米国だけでなく、欧州、日本などの先進国、さらには中国、インド、ブラジルといった新興国も含まれます。構成銘柄数は数千に及び、約50カ国の市場をカバーするものもあります。

分散の広さの違い

地域分散の観点では、全世界株式の方がS&P500よりも格段に広範です。S&P500も実質的にはグローバル企業が多く含まれるため間接的な国際分散効果はありますが、直接的な投資対象国は米国のみです。全世界株式は、一国集中のリスクを避け、よりグローバルな視点での分散投資を目指す場合に適しています。

リターン＆ボラティリティ比較：米国優位期に“薄まる”世界分散の実力

過去のリターンや価格変動リスク（ボラティリティ）を比較し、特に近年の市場環境における両者のパフォーマンスの違いを考察します。 (実際の記事では、このセクションに関連する両指数のリターン比較チャートを挿入することを推奨します)

過去のリターン比較：近年の米国株優位

過去10年以上にわたり（特に2010年代以降）、米国株式市場は他地域を大きくアウトパフォームしてきました。この期間においては、S&P500のリターンは全世界株式指数を上回る傾向にありました。これは、GAFAM（Google、 Amazon、 Facebook(現Meta)、 Apple、 Microsoft）に代表される米国の巨大ハイテク企業群の目覚ましい成長がS&P500を強力に牽引したためです。

例えば、2011年末から2021年末の10年間でS&P500（配当込み、米ドルベース）が約4.7倍になったのに対し、MSCI ACWI（配当込み、米ドルベース）は約3.2倍と、大きな差がつきました。

ボラティリティ（価格変動リスク）の傾向

一般的に、投資対象が広範に分散されているほど、価格変動リスク（ボラティリティ）は抑制される傾向があります。しかし、全世界株式指数における米国株の構成比率は約6割（2024年時点、MSCI ACWIベース）と非常に高いため、全世界株式も米国市場の動向から大きな影響を受けます。そのため、S&P500と全世界株式のボラティリティに劇的な差があるわけではありませんが、理論上は全世界株式の方がカントリーリスクの分散により若干安定性が増すと考えられます。

「米国優位」が薄れた場合のシナリオ

もし将来、米国以外の国や地域が米国市場を上回る成長を見せる局面が到来すれば、全世界株式のリターンがS&P500を上回る可能性も十分に考えられます。過去には、1970年代や1980年代、あるいは2000年代前半など、米国株が相対的に低迷し、日本株や新興国株が注目された時期もありました。「米国一強」が未来永劫続くとは限らないという視点も重要です。

手数料と商品数を徹底比較：オルカンも超低コスト時代へ突入

S&P500連動型と同様に、全世界株式（オールカントリー、通称「オルカン」）に連動する投資信託やETFも、低コスト競争が進んでいます。

全世界株式連動ファンドのコスト動向

近年、全世界株式に連動するインデックスファンドの信託報酬は急速に低下しています。例えば、「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」の信託報酬は年0.05775%以内（2024年5月時点）と、S&P500連動ファンドと遜色ない、あるいはそれ以上に低い水準の商品も登場しています。

代表的な全世界株式連動ファンド

投資信託では「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」や「楽天・全世界株式インデックス・ファンド（楽天VT）」、「SBI・全世界株式インデックス・ファンド（雪だるま）」などが人気です。 ETFでは、米ドル建てになりますが「Vanguard Total World Stock ETF (VT)」などが代表的です。

コスト差は縮小傾向

かつては、より広範な市場をカバーする全世界株式ファンドの方が、S&P500ファンドに比べてややコストが高い傾向がありましたが、現在ではその差はごくわずかになっています。ファンド選択においてコストが決定的な違いを生むことは少なくなりつつあり、むしろ投資戦略や分散の考え方がより重要になっています。

S&P500と全世界株式（オールカントリー）選ぶならどっち？安定志向か成長志向か、投資目的・リスク許容度で検討

最終的にS&P500と全世界株式のどちらを選ぶかは、個々の投資目的やリスク許容度によって異なります。

安定志向・分散重視派の選択

「できるだけ広く分散投資して、特定の国に偏るリスクを避けたい」「世界経済全体の成長の恩恵をバランスよく受けたい」と考える安定志向の投資家や、国際分散投資を手軽に始めたい初心者にとっては、全世界株式（オールカントリー）が適していると言えるでしょう。一本で世界中の株式に投資できる手軽さも魅力です。

米国成長への期待・集中投資派の選択

「今後も米国経済の高い成長が続くと強く信じている」「より高いリターンを狙いたい」と考える成長志向の投資家や、ポートフォリオの中で米国株式の比率を高めたいと考える投資家にとっては、S&P500への集中投資も合理的な選択となり得ます。ただし、その分、米国市場の変動リスクを直接的に受けることになります。

分散性を取るか、成長期待で米国集中を取るかは投資家の方針次第です。

「S&P500だけでいいのでは？」という視点からの整理はこちらの記事をご参照ください。

S&P500とNASDAQ100の比較：ハイテク集中で高リターンを狙うか？

S&P500が広範な米国大型株を対象とするのに対し、NASDAQ100は米国の新興企業向け市場であるNASDAQに上場する、金融を除く時価総額上位100社で構成される指数です。特にハイテク企業の比率が高いことで知られています。

NASDAQ100とS&P500の比較FAQはこちら

NASDAQ100とは？

NASDAQ100（ナスダック100）は、米国の新興企業向け株式市場であるNASDAQに上場する企業のうち、金融セクターを除いた時価総額上位100社で構成される株価指数です。特に情報技術（IT）セクターの比率が非常に高く、アップル、マイクロソフト、アマゾン、アルファベット（Google）、エヌビディアといった世界的な巨大ハイテク企業が構成銘柄の多くを占めています。

この指数の最大の特徴は、S&P500が幅広い業種に分散しているのに対し、イノベーションを牽引する成長企業、とりわけテクノロジー関連企業に大きく偏重している点です。そのため、過去のパフォーマンスではS&P500を大幅に上回る高いリターンを記録する時期がありましたが、一方で価格変動リスク（ボラティリティ）も高く、市場環境の変化や金利動向によってはS&P500より大きな下落を見せることもあります。ハイテク株の成長性に強く期待し、高いリスク許容度を持つ投資家が、ポートフォリオの成長エンジンとして活用するケースが見られます。

セクター構成の違い：S&P500の広域分散 vs NASDAQ100のIT・通信70％

両指数の最も大きな違いの一つが、業種別の構成比率（セクター構成）です。

S&P500のセクター分散

S&P500は、情報技術、ヘルスケア、金融、一般消費財、資本財、通信サービス、エネルギーなど、幅広いセクターの企業を含んでおり、比較的バランスの取れた業種分散がなされています。

NASDAQ100のハイテクセクターへの集中

NASDAQ100は、構成銘柄のおよそ50～60％を情報技術セクターが占めており、これに通信サービスや一般消費財（とくにAmazonなどのEコマース関連）を加えると、全体の約70～80％がハイテク系企業で構成されることになります（構成比は時期によって変動します）。一方で、金融セクターの銘柄は含まれていません。アップル、マイクロソフト、アルファベット（Google）、アマゾン、エヌビディア、メタ・プラットフォームズといった巨大IT企業が指数全体に大きな影響を与えており、これらの株価変動がパフォーマンスに強く反映されます。

指数の性格の違い

このセクター構成の違いから、S&P500は「米国市場全体の縮図」に近い性格を持つのに対し、NASDAQ100は「米国のハイテク・成長株指数」としての性格が際立っています。

10年パフォーマンスとボラティリティ：好景気で伸びるが逆風に弱い

リターンとリスクの観点から、両指数を比較します。 (実際の記事では、このセクションに関連する両指数のパフォーマンス比較チャートを挿入することを推奨します)

NASDAQ100の圧倒的な高リターン（過去10年超）

特に2010年代以降のテクノロジー株が市場を牽引した局面では、NASDAQ100はS&P500を大幅に上回るリターンを記録しました。例えば、2011年末から2021年末の10年間で、NASDAQ100（配当込み、米ドルベース）は約8.8倍になったのに対し、S&P500は約4.7倍でした。これは年率リターンでNASDAQ100が約24%、S&P500が約17%に相当し、顕著な差です。

高いボラティリティ（価格変動リスク）

しかし、NASDAQ100は高いリターンが期待できる反面、ボラティリティもS&P500に比べて高くなる傾向があります。好景気や技術革新の波に乗って大きく上昇する一方、市場環境が悪化したり、金利が上昇したりする局面では、S&P500よりも下落率が大きくなることがあります。ハイテク株は金利変動の影響を受けやすいとされるためです。 例えば、2000年前後のITバブル崩壊時には、NASDAQ100はS&P500よりもはるかに大きな下落を経験しました。

リスク・リターンのトレードオフ

NASDAQ100は「ハイリスク・ハイリターン」型の指数と言え、S&P500は相対的に「ミドルリスク・ミドルリターン」に近い特性を持ちます。どちらが良いかは投資家のリスク許容度や市場観によって異なります。

信託報酬・ETFラインナップ：S&P500より高コストでも買う価値は？

NASDAQ100に連動する投資信託やETFのコストや種類について見ていきます。

NASDAQ100連動ファンドのコスト

一般的に、NASDAQ100に連動する投資信託の信託報酬は、S&P500や全世界株式に連動する超低コストファンドと比較すると、やや高めに設定されている傾向がありましたが、近年では低コスト化が進んでいます。 例えば、日本の投資信託では「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイNASDAQ100インデックスファンド」が信託報酬年0.2035%（税込、2024年5月時点）、「楽天・NASDAQ-100インデックス・ファンド（楽天レバナスとは別）」が年0.198%（税込、2024年5月時点）など、0.2%前後の商品が登場しています。

代表的なNASDAQ100連動ETF

米国ETFでは、「Invesco QQQ Trust (ティッカー: QQQ)」が最も代表的で、流動性も高いです。経費率は0.20%（2024年時点）です。

コスト差と投資判断

S&P500連動の最安クラスのファンド（信託報酬0.1%未満）と比較すると、依然として若干のコスト差はありますが、その差は縮小傾向にあります。NASDAQ100の潜在的な高リターンを期待するのであれば、この程度のコスト差は許容範囲と考える投資家もいるでしょう。重要なのは、コストだけでなく、指数の特性や自身のリスク許容度を総合的に勘案することです。

S&P500とNASDAQ100はどちらを選ぶべき？コア・サテライト戦略でNASDAQ100で成長性を上乗せする考え方

NASDAQ100をポートフォリオにどのように組み込むか、戦略的な活用法を考えます。

NASDAQ100の「サテライト」としての活用

NASDAQ100は値動きが大きく、特定のセクターに集中しているため、ポートフォリオの大部分を占める「コア」資産とするにはリスクが高いと考えるのが一般的です。 多くの場合、S&P500や全世界株式といったより分散された指数をコア資産とし、NASDAQ100はポートフォリオの一部（例えば5%～20%程度）を割り当てる「サテライト」戦略で活用し、全体の成長性を高めることを狙います。

成長性への期待を込めた投資

「将来のテクノロジーの発展を強く信じ、その成長の恩恵を積極的に享受したい」という明確な投資テーマを持つ場合には、NASDAQ100への投資が適しているかもしれません。

リスク許容度の確認が必須

NASDAQ100に投資する際は、その高いボラティリティを許容できるかどうかが鍵となります。短期的な価格変動に一喜一憂せず、長期的な視点で成長を待つ姿勢が求められます。もし大きな価格下落に耐えられないと感じる場合は、投資額を抑えるか、より分散された指数を選ぶ方が賢明です。

S&P500とダウ平均の比較：指数設計と代表性の差を検証

ダウ平均（NYダウ工業株30種平均）は、S&P500と並んでニュースでよく耳にする米国の代表的な株価指数です。しかし、その設計思想や特性はS&P500と大きく異なります。

ダウ平均とは？

ダウ平均（正式名称：ダウ・ジョーンズ工業株価平均、NYダウ）は、米国の株式市場を代表する最も歴史の古い株価指数の一つです。米国の主要産業を代表する優良企業30銘柄で構成され、これらの株価の単純平均（除数で修正）によって算出されます。構成銘柄は時代に合わせて入れ替えられますが、S&P500の500銘柄と比較すると極めて少数です。

最大の特徴は、その知名度の高さと「株価平均型」という算出方法です。株価の高い銘柄ほど指数への影響が大きくなるため、企業の時価総額（市場での価値）の大きさが直接反映されるS&P500の「時価総額加重平均型」とは本質的に異なります。歴史的経緯から市場の象徴としてニュースで頻繁に報じられますが、現代の分散投資の観点では、銘柄数の少なさや算出方法の特性から、市場全体を正確に反映しているとは言い難く、投資対象としての合理性はS&P500に劣るとされることが多いです。機関投資家のベンチマークとしてもS&P500が主流です。

“株価平均”と“時価総額加重”：算出ロジックの本質的違い

両指数の最も根本的な違いは、指数の算出方法です。

ダウ平均の「株価平均型」

ダウ平均は、構成する30銘柄の株価を合計し、それを「除数」で割って算出する「株価単純平均（修正平均）」方式です。この方式では、株価の高い銘柄（例：1株300ドルの銘柄）の値動きが、株価の低い銘柄（例：1株30ドルの銘柄）の値動きよりも指数に大きな影響を与えます。企業の規模（時価総額）とは無関係に、1株あたりの株価の絶対値が影響度を決めるという特徴があります。

S&P500の「時価総額加重型」

一方、S&P500は前述の通り「時価総額加重平均」です。各企業の時価総額に応じて指数への影響度が決まるため、より市場の実態を反映しやすいと考えられています。

合理性と直感性

現代のポートフォリオ理論では、時価総額加重型の方が市場全体の動きをより合理的に捉えることができるとされています。株価平均型は計算がシンプルで直感的ですが、特定の高株価銘柄の影響を過度に受けやすいという批判もあります。

分散性とリターン：30銘柄ダウ vs 500銘柄S&P500 の実績比較

構成銘柄数や実際のパフォーマンスにはどのような違いがあるのでしょうか。

構成銘柄数と分散性

ダウ平均は、わずか30社の優良企業（いわゆるブルーチップ）で構成されており、アメリカの主要な産業を代表する企業が選ばれています。ただし、銘柄数が少ないため、投資先としての分散効果は限定的です。

一方、S&P500は、その名の通り約500銘柄で構成されており、より多様な業種・企業規模をカバーしています。そのため、投資対象としての分散性が高く、より市場全体の動きを反映しやすいとされています。

実際、市場全体に占めるカバー率を見ると、S&P500は米国株式市場のおよそ80％をカバーしているのに対し、ダウ平均は約25％〜30％程度にとどまっています。

長期的なリターン傾向

長い目で見ると、ダウ平均とS&P500のリターンはおおむね似たような動きをすることが多いです。ただし、構成銘柄や指数の計算方法が異なるため、短期から中期ではパフォーマンスに差が出ることもあります。

たとえば、最近のように情報技術セクターが市場を引っ張っている場面では、大型ハイテク株を時価総額の大きさに応じて多く組み入れているS&P500の方が、ダウ平均より高いリターンを出す傾向があります。

一方、市場が不安定なときには、選び抜かれた優良企業だけで構成されるダウ平均の方が、比較的値動きが安定しやすいとも言われます。ただし、こうした傾向も状況によって異なり、必ずしも当てはまるとは限りません。

近年のパフォーマンス差

特にGAFAMのような巨大ハイテク企業が市場で大きなウェイトを占めるようになってからは、これらの銘柄を適切に組み入れているS&P500の方が、ダウ平均をアウトパフォームする傾向がより顕著に見られるようになりました。

ETF・投資信託コスト比較：ダウ平均連動商品は割高？

ダウ平均に連動する金融商品のコストはどうでしょうか。

ダウ平均連動ETF

ダウ平均に連動する代表的なETFとしては、「SPDR Dow Jones Industrial Average ETF (ティッカー: DIA)」があります。経費率は0.16%（2024年時点）と、S&P500連動の最安ETF（VOOの0.03%など）と比較すると高めです。

日本の投資信託

日本でダウ平均に連動する投資信託は、S&P500や全世界株式に比べて種類が少なく、信託報酬もやや高めの傾向にあります。例えば、「SMT ダウ・ジョーンズ インデックス（オープン）」の信託報酬は年0.55%（税込、2024年5月時点）です。

コスト面の比較

総じて、ダウ平均に連動する商品は、S&P500連動の低コスト商品に比べて運用コストが高くなる傾向があります。これは、投資対象としての合理性や需要の大きさの違いを反映している可能性も考えられます。

S&P500とダウ平均はどっちを選ぶべき？象徴性のダウをニュースで追い、合理的にS&P500に投資

ダウ平均とS&P500、それぞれの指数をどのように捉え、投資に活かすべきでしょうか。

ダウ平均の「象徴性」と「歴史的意義」

ダウ平均は1世紀以上の歴史を持ち、世界で最もよく知られた株価指数の一つです。ニュース報道などでは依然として米国市場の動向を示す代表的な指標として頻繁に引用され、市場参加者の心理的な節目としても意識されます。この「象徴性」と「歴史的意義」は大きなものがあります。

S&P500の「合理性」と「代表性」

一方、投資対象としての「合理性」や市場全体の「代表性」という観点では、多くの専門家や機関投資家はS&P500を重視します。時価総額加重型であり、より広範な銘柄をカバーしているため、実際の米国株式市場の動きをより正確に反映していると考えられるからです。

リターンを求めて運用するならS&P500

多くの個人投資家にとっては、ポートフォリオのコア部分はS&P500（あるいは全世界株式）で構築し、市場の動きを把握するための情報源としてダウ平均のニュースを参考にする、という付き合い方が現実的かもしれません。 ダウ平均への投資は、その歴史や構成銘柄に特別な魅力を感じる場合に限定的な選択肢として考える程度で、主流とは言えません。

S&P500とVTI（全米株式）の比較：カバー範囲拡大でもリターン差はわずか

S&P500が米国の大型株500社を対象とするのに対し、「VTI」というティッカーで知られる「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF」は、米国のほぼ全ての株式（大型株から中小型株まで約4000銘柄）に投資します。この「全米株式」とS&P500の違いを見ていきましょう。 （VTIが連動対象とする指数はCRSP USトータル・マーケット・インデックスです）

VTI（全米株式）とは？

VTIは、バンガード社が提供する「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF」のティッカーシンボルです。このETFは、CRSP USトータル・マーケット・インデックスのような、米国株式市場の投資可能な銘柄のほぼ全て（大型株から中小型株まで約4000銘柄）を網羅する指数に連動することを目指します。一般的に「全米株式」への投資として認識されています。

最大の特徴は、S&P500が米国の大型株約500社を対象とするのに対し、VTIは中小型株まで含めた米国市場全体の動きを捉えようとする点です。

これにより、米国市場の時価総額のほぼ100%をカバーし、より完璧な米国内での分散投資を実現します。しかし、実際のリターンや値動きはS&P500と非常に高い相関があり、長期的なパフォーマンスの差はごくわずかとなる傾向があります。

これは、米国市場の時価総額の大部分を大型株が占めているためです。「米国市場全体をまるごと保有したい」という投資家にとって、S&P500よりもさらに広範なカバレッジを提供する選択肢となります。

大型株だけか？ 中小型株もか？：4,000銘柄 vs 500銘柄の分散力

投資対象となる銘柄の範囲が、両者の最も大きな違いです。

S&P500のカバー範囲：大型株中心

S&P500は、米国の大型株約500銘柄で構成され、米国株式市場の時価総額の約80%をカバーします。

VTI（全米株式）のカバー範囲：大型・中型・小型株を網羅

VTIは、大型株だけでなく、中型株や小型株も含む米国の投資可能なほぼ全ての株式（約4000銘柄）を投資対象とし、米国株式市場の時価総額のほぼ100%をカバーします。

分散性の違いの捉え方

銘柄数で見るとVTIの方が圧倒的に多いですが、時価総額カバー率で見ると、S&P500の80%に対しVTIが100%と、その差は20%ポイントです。これは、米国株式市場の時価総額の大部分を大型株が占めていることを意味します。VTIが追加でカバーする中小型株全体の時価総額は、市場全体の約20%に相当します。 つまり、VTIはより完璧な分散を目指す指数と言えますが、S&P500でも十分に広範な分散は達成されていると言えます。

リターンと相関係数：過去はほぼ同じ、将来の伸びしろは中小型株次第

カバー範囲が異なるとはいえ、実際のパフォーマンスにはどの程度の差があるのでしょうか。

高い相関性と近似したリターン

過去のデータを見ると、S&P500とVTI（全米株式）のリターンは非常に高い相関性を示し、長期的にはほぼ同じような値動きをします。これは、VTIの構成においてもS&P500に含まれる大型株が時価総額の大部分を占めるためです。

パフォーマンス差が生じるケース

短期的には、中小型株が大型株をアウトパフォームする局面ではVTIがS&P500をわずかに上回り、逆に大型株が市場を牽引する局面ではS&P500がVTIをわずかに上回ることがあります。しかし、その差は年間で0.数パーセント程度に収まることが多く、長期的な資産形成において決定的な差となることは稀です。

中小型株の伸びしろへの期待

VTIに投資する意義の一つとして、将来大きく成長する可能性を秘めた中小型株を初期の段階からポートフォリオに含めることができる、という点が挙げられます。ただし、中小型株は大型株に比べて値動きが大きくなる傾向もあります。

低コスト競争はすでに決着済み──S&P500ファンドとVTIファンドの手数料比較

S&P500に投資するか、全米株式に投資するかを検討する際、まず気になるのが運用コストです。しかし現在、この2つのファンドタイプにおける「手数料競争」はすでにほぼ決着しており、いずれも極めて低コストで提供されています。

ETF（上場投資信託）の経費率

米国ETFでは、バンガード社が提供する「VOO（S&P500連動）」と「VTI（全米株式連動）」が代表的な選択肢です。2024年時点で、どちらも経費率は年0.03％。業界最安水準であり、コスト差はほとんどありません。どちらを選んでも、運用コストの面で大きな差は出にくいと言えます。

日本国内の投資信託の信託報酬

日本で購入できる投資信託でも、低コスト化は進んでいます。

S&P500に連動する「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」は、信託報酬が年0.1％未満と非常に割安です。 また、全米株式に連動するファンドとしては、「楽天・全米株式インデックス・ファンド（楽天VTI）」や「SBI・V・全米株式インデックス・ファンド」などがあり、信託報酬は年0.1％前後〜0.1％未満と、こちらも低水準です。

なお、楽天VTIは米国ETFの「VTI」に間接的に投資する仕組みであるため、本家VTIの経費率に加えて日本国内の運用管理費がかかりますが、それでも総合的には十分に低コストです。

コスト差で迷う必要はない

最終的に、S&P500型と全米株式型のどちらを選んでも、手数料負担に大きな差はありません。コストはすでに最小限まで抑えられており、今後の判断は「どの指数に投資するか」という戦略面に集中して考えるのがよいでしょう。

VTI（全米株式）とS&P500、どちらを選ぶべき？「ほぼ同じ」だから好みと証券会社で選んでもOK

リターンもコストも大差がないとすれば、何を基準に選べばよいのでしょうか。

網羅性重視ならVTI（全米株式）

「米国株式市場全体を“まるごと”保有したい」「中小型株の成長も取り込みたい」という、より完璧なカバレッジを求める投資家にはVTI（全米株式）が適しています。

シンプルさ・代表性重視ならS&P500

「米国の主要な大型企業に投資できれば十分」「指数としてより馴染みがあり、情報も得やすい方が良い」と考える投資家にはS&P500がシンプルで分かりやすい選択肢です。

実質的な影響は軽微

どちらを選んでも、長期的な投資成果に壊滅的な差が出る可能性は極めて低いと考えられます。したがって、投資家の好みや、利用している証券会社での取り扱い状況、ポイントプログラムの有無といった副次的な要素で選んでも、大きな失敗には繋がりにくいでしょう。最も重要なのは、どちらかを選んだら、長期的に積立投資を継続することです。

株式インデックスだけで十分か？──複数アセットを組み合わせた分散投資のすすめ

ここまで読んで「S&P500が良さそう」と感じた方も、「でも暴落が怖い…」と心配になるかもしれません。実は、株式インデックスにもう一手加えるだけで値動きのストレスを大幅に抑えられます。債券やコモディティを組み合わせた分散投資のコツをご紹介します。

株式100%ポートフォリオの落とし穴

S&P500 は過去に半値近いドローダウンを経験しており、値上がり局面の魅力と引き換えに大きな変動を抱えています。長期投資であっても、急落時に積立を止めたり売却してしまえば想定リターンは実現しません。株式だけで運用を続ける場合は、このストレスを許容できるかが最初の検討ポイントになります。

集中投資リスクを下げる具体策はこちらのFAQをご参照ください。

債券とキャッシュで“下落相場”に備える

米国債や高格付け社債は景気後退局面で買われやすく、株式の下落幅を緩和します。短期国債や MMF をキャッシュ置き場にしておけば、暴落時に余裕資金で買い増しができるため、精神面の安定剤としても機能します。

コモディティ・REITでインフレヘッジ

原油・金などのコモディティはインフレ局面で株式と逆方向に動きやすく、REIT は賃料の上昇分を取り込みやすい資産です。株式・債券と“異なる理由で動くアセットを少量組み込むだけでも、ポートフォリオ全体のリスクを滑らかにできます。

継続的リバランスで守りと攻めを両立

配分が５％以上ずれたら年１〜２回を目安にリバランスを行い、高値になった資産を自動的に売って割安資産を買い増します。手動での計算や発注が煩雑な場合は、自動リバランス機能付きサービスや当社の無料ポートフォリオ診断を活用すると管理負荷を抑えられます。