債券投資でも分散投資が重要な理由はなんでしょうか
債券投資でも分散投資が重要な理由はなんでしょうか
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2025/02/13 15:42
男性
60代
はじめて債券投資に挑戦しようと思っています。なぜいろいろな種類の債券に分散投資することが大切なのでしょうか?また、債券以外の株式や不動産など、異なる資産に分散投資するメリットも教えてください。
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
債券投資で分散が欠かせない理由は、「同じ債券でも値動きを決めるリスク源がそれぞれ違う」ためです。発行体の信用度、満期の長短、利払い方式、通貨建ての別――この4つが変わるだけで、価格は景気・金利・為替のインパクトを受ける度合いが大きく変わります。たとえば景気後退でハイイールド社債のスプレッドが急拡大しても、国債は安全資産として買われることが多く、損失を吸収するクッションになります。金利が急騰して長期債が下落しても、残存期間が短い債券や変動金利債は値下がり幅が小さく、ポートフォリオのブレーキ役を果たします。こうした「波形の違う値動き」を束ねることで、価格変動は平均化され、1本の債券に集中した場合よりもブレが小さく抑えられます。
さらに債券以外のアセット――株式、REIT、インフラファンド、コモディティなど――を組み合わせれば、景気サイクルごとに強さを発揮する収益源を複線化できます。利上げ局面で株価が調整しても短期債やMMFの金利収入が厚くなり、インフレ期にはコモディティや物価連動債が実質価値を守る、といった役割分担が期待できるからです。資産間の値動きは完全には連動せず、相関が低いほど“分散効果”は強く働きます。その結果、期待リターンを大きく犠牲にせずにリスク(標準偏差)を下げ、長期運用のストレスを軽減できます。
要するに、債券内の多様化で個別リスクを、資産横断の分散で景気・金利サイクルのリスクを薄め、「どこかが不調でも全体で押し合いへし合いして資産の安定性を保つ」――これこそが債券投資でも分散が重要とされる本質です。
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分散投資
分散投資とは、資産を安全に増やすための代表的な方法で、株式や債券、不動産、コモディティ(原油や金など)、さらには地域や業種など、複数の異なる投資先に資金を分けて投資する戦略です。 例えば、特定の国の株式市場が大きく下落した場合でも、債券や他の地域の資産が値上がりする可能性があれば、全体としての損失を軽減できます。このように、資金を一カ所に集中させるよりも値動きの影響が分散されるため、長期的にはより安定したリターンが期待できます。 ただし、あらゆるリスクが消えるわけではなく、世界全体の経済状況が悪化すれば同時に下落するケースもあるため、投資を行う際は目標や投資期間、リスク許容度を考慮したうえで、計画的に実行することが大切です。
発行体
発行体とは、債券や株式などの金融商品を市場に出して資金を調達する側のことを指します。債券であれば、お金を借りる側であり、投資家から集めた資金を使って事業活動や設備投資などを行います。発行体には、国や地方自治体、企業、政府機関などさまざまな種類があります。投資家にとっては、発行体の信用力や財務状況がその金融商品の安全性や利回りに大きく影響するため、誰が発行しているのかをしっかりと確認することが重要です。信頼できる発行体であれば、安定した利息や元本の返済が期待できます。
ハイイールド債
ハイイールド債とは、投機的格付けに分類される債券のことであり、信用リスクが高い分、高い利回りを提供する債券である。ジャンク債とほぼ同義で使われるが、「ハイイールド債」という表現は投資戦略の観点から用いられることが多い。高リスク・高リターンの投資対象として、投資家は市場環境や発行体の信用力を慎重に分析する必要がある。景気拡大期には価格が上昇しやすいが、景気後退期には価格が急落する可能性もある。
スプレッド(Spread)
スプレッド(Spread)とは、金融商品の売値(ビッド:Bid)と買値(アスク:Ask)の差のことをいいます。主に外国為替市場や債券市場、株式市場などで使われる用語です。 ビッド(Bid)は投資家がその商品を「売るときに受け取れる価格」、アスク(Ask)は「買うときに支払う価格」を指します。スプレッド(Spread)が広いほど、投資家にとっての取引コストが高くなるため、売買のタイミングには注意が必要です。 一般的に、流動性の低い市場や銘柄ではスプレッドが広がりやすく、反対に、取引が活発な市場ではスプレッドが狭くなる傾向があります。そのため、スプレッドの大きさは、市場の流動性や取引コストを判断する一つの指標となります。
MMF
MMF(マネー・マーケット・ファンド)は、短期の金融商品を中心に運用される投資信託の一種で、安全性と流動性を重視した資産運用手段です。主な投資対象は、国債や社債、コマーシャルペーパー(CP)などの信用度の高い短期証券で、銀行預金よりも高い利回りを目指しつつ、価格変動リスクを抑える設計になっています。MMFは通常、出資後すぐに換金可能で、短期的な資金管理に適しています。日本では、かつて円建てのMMFが提供されていましたが、低金利環境や元本割れのリスクから、2017年までに各運用会社が償還を決定し、現在では提供されていません。一方、外貨建てのMMFは引き続き販売されており、2025年1月末時点での残高は約2.7兆円と報告されています。
コモディティ
コモディティは、世界で標準化された形で売買される原材料・一次産品の総称で、貴金属(金・銀・プラチナ)、エネルギー資源(原油・天然ガス)、農産物(小麦・トウモロコシ・大豆)、産業用金属(銅・アルミニウム)などに分類される。 投資経路は大きく四つある。①現物保有(地金やコイン)、②先物取引、③商品指数連動型ETF・ETN、④コモディティファンド。実務では先物を組み込んだETFが主流で、代表的な指数にブルームバーグ・コモディティ・インデックスや S\&P GSCI がある。 価格は需給バランス、在庫統計、OPEC政策、地政学リスク、天候、為替など多様な要因で変動する。先物運用では限月乗り換え時のロールコスト(コンタンゴ)や信託報酬がリターンを圧迫し、現物保有では保管・保険料、税制(例:金地金の譲渡益は総合課税)が影響するため、コスト構造の把握が欠かせない。 コモディティは株式・債券との相関が相対的に低く、インフレ率と連動しやすいことから、分散投資とインフレヘッジに有効とされる。一方で短期的な価格変動が大きく、資産配分比率や取引手段を目的に合わせて設計し、損失許容度に応じたリスク管理を徹底することが重要となる。

