債券型投資信託やETFに手数料はかかる?
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2025/02/13 15:42
男性
60代
債券型投資信託やETFにどんな手数料がかかるのか、それが投資収益にどのように影響するのか教えてください。
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
債券型ファンドのコストは①購入時②保有中③売却時の三つの局面で発生します。
①購入時
- 投資信託:販売手数料(0〜3%程度)。ネット証券は無料が主流、対面販売は有料が多いです。
- ETF:売買手数料(国内ETFで片道0〜0.1%程度)と、気づきにくいスプレッド(気配値の差)が実質コストになります。
②保有中
-
信託報酬/経費率:基準価額から毎日控除される運用管理費用で、リターンを最も削る要因です。債券インデックスなら投資信託で年0.1〜0.5%、ETFで年0.05〜0.3%が目安です。例えば年0.5%と0.1%の商品を各100万円ずつ10年間運用すると、コスト差だけで約4万円※の差が生じます。
※単利計算・他条件同一の場合
③売却時
- 投資信託:信託財産留保額(0〜0.3%程度)が設定されていれば基準価額から差し引かれます。
- ETF:売却手数料とスプレッドのみで留保額はありません。
コストを味方にするには、同じ指数を追う商品の中から経費率が低いものを選び、ネット証券のノーロードファンドを活用し、ETFはスプレッドが狭い市場が活発な時間帯に売買することが有効です。長期投資では保有中コストの差が最終リターンの差となるため、購入前に経費率と取引コストを綿密に比較し、低コスト商品を組み合わせることが債券投資成功の鍵となります。
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投資信託
投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた成果は、各投資家の投資額に応じて分配される仕組みとなっています。 この商品の特徴は、少額から始められることと分散投資の効果が得やすい点にあります。ただし、運用管理に必要な信託報酬や購入時手数料などのコストが発生することにも注意が必要です。また、投資信託ごとに運用方針やリスクの水準が異なり、運用の専門家がその方針に基づいて投資先を選定し、資金を運用していきます。
ETF(上場投資信託)
ETF(上場投資信託)とは、証券取引所で株式のように売買できる投資信託のことです。日経平均やS&P500といった株価指数、コモディティ(原油や金など)に連動するものが多く、1つのETFを買うだけで幅広い銘柄に分散投資できるのが特徴です。通常の投資信託に比べて手数料が低く、価格がリアルタイムで変動するため、売買のタイミングを柔軟に選べます。コストを抑えながら分散投資をしたい人や、長期運用を考えている投資家にとって便利な選択肢です。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇%と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV(Net Asset Value)に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1%超、インデックス型では0.1%台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER(Total Expense Ratio)や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。