債券型投資信託やETFに手数料はかかる？
債券型投資信託やETFに手数料はかかる？
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2025/02/13 15:42
男性
60代
債券型投資信託やETFにどんな手数料がかかるのか、それが投資収益にどのように影響するのか教えてください。
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
債券型ファンドのコストは①購入時②保有中③売却時の三つの局面で発生します。
①購入時
- 投資信託：販売手数料（0〜3％程度）。ネット証券は無料が主流、対面販売は有料が多いです。
- ETF：売買手数料（国内ETFで片道0〜0.1％程度）と、気づきにくいスプレッド（気配値の差）が実質コストになります。
②保有中
-
信託報酬／経費率：基準価額から毎日控除される運用管理費用で、リターンを最も削る要因です。債券インデックスなら投資信託で年0.1〜0.5％、ETFで年0.05〜0.3％が目安です。例えば年0.5％と0.1％の商品を各100万円ずつ10年間運用すると、コスト差だけで約4万円※の差が生じます。
※単利計算・他条件同一の場合
③売却時
- 投資信託：信託財産留保額（0〜0.3％程度）が設定されていれば基準価額から差し引かれます。
- ETF：売却手数料とスプレッドのみで留保額はありません。
コストを味方にするには、同じ指数を追う商品の中から経費率が低いものを選び、ネット証券のノーロードファンドを活用し、ETFはスプレッドが狭い市場が活発な時間帯に売買することが有効です。長期投資では保有中コストの差が最終リターンの差となるため、購入前に経費率と取引コストを綿密に比較し、低コスト商品を組み合わせることが債券投資成功の鍵となります。
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投資信託
投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた成果は、各投資家の投資額に応じて分配される仕組みとなっています。 この商品の特徴は、少額から始められることと分散投資の効果が得やすい点にあります。ただし、運用管理に必要な信託報酬や購入時手数料などのコストが発生することにも注意が必要です。また、投資信託ごとに運用方針やリスクの水準が異なり、運用の専門家がその方針に基づいて投資先を選定し、資金を運用していきます。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇％と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV（Net Asset Value）に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1％超、インデックス型では0.1％台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER（Total Expense Ratio）や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
スプレッド（Spread）
スプレッド（Spread）とは、金融商品の売値（ビッド：Bid）と買値（アスク：Ask）の差のことをいいます。主に外国為替市場や債券市場、株式市場などで使われる用語です。 ビッド（Bid）は投資家がその商品を「売るときに受け取れる価格」、アスク（Ask）は「買うときに支払う価格」を指します。スプレッド（Spread）が広いほど、投資家にとっての取引コストが高くなるため、売買のタイミングには注意が必要です。 一般的に、流動性の低い市場や銘柄ではスプレッドが広がりやすく、反対に、取引が活発な市場ではスプレッドが狭くなる傾向があります。そのため、スプレッドの大きさは、市場の流動性や取引コストを判断する一つの指標となります。
ノーロード
ノーロードとは、投資信託などの金融商品を購入する際に「購入手数料がかからない」という特徴を表す言葉です。通常、投資信託を買うときには購入金額の一定割合が手数料として差し引かれることがありますが、ノーロード型の投資信託ではその手数料がゼロになっています。そのため、投資した金額のすべてを運用に回すことができ、コスト面で有利になります。特に長期投資を考える初心者にとっては、手数料の負担が少ないことは大きなメリットといえます。ただし、ノーロードでも信託報酬などの運用中にかかる費用はあるため、商品の内容をしっかり確認することが大切です。
基準価額（NAV）
NAV（基準価額）とは、投資信託やETFなどが保有する資産の「1口あたりの価値」を示す指標です。英語ではNet Asset Valueと呼ばれ、ファンドの純資産総額から負債を差し引き、発行口数で割って算出されます。投資信託の価格の基本となるもので、投資家が保有している資産の時価を把握する際の中心的な指標です。 通常の投資信託では、この基準価額は1日に1回（多くの場合、取引終了後）に算出されます。そのため、日中の値動きは反映されず、翌営業日に公表される形になります。一方で、ETFの場合も同様のNAVが算出されていますが、これは「取引日の理論的終値」を示すもので、リアルタイム取引用にはiNAV（インディカティブNAV）が補完的に使われます。 NAVの値は、ファンドが保有する株式・債券・コモディティなどの時価評価額や、分配金・費用（信託報酬など）を反映して計算されます。そのため、市場の変動や為替の影響により日々変化します。投資家はこのNAVをもとに、「ファンド全体の価値がどの程度増減しているか」を把握することができます。 ただし、NAVはあくまで算出時点の理論価格であり、市場での売買価格（ETFの取引価格や投資信託の購入・解約価格）とは必ずしも一致しません。特にETFでは、取引時間中に市場価格がNAVから乖離することがあります。 まとめると、NAVはファンドの「公的な時価」を示す指標であり、投資信託・ETF双方の基準となる価格です。ETFの場合はこれに加え、リアルタイムの理論値であるiNAVを組み合わせることで、投資家はより正確に市場状況を把握できます。
