株式のインデックス投資だけで資産運用はうまくいきますか？暴落時のリスクも考えたほうがいいのでしょうか
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2025/05/27 12:26
男性
40代
S&P500とかオルカンに毎月積み立ててるだけで十分ってよく聞くんですが、本当にそれだけで大丈夫なんでしょうか？リーマンショックみたいな暴落がきたときに、怖くなって売ってしまいそうで不安です。そんな状態でも続けられるものなんでしょうか？
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
S&P500やオルカンなどの株式インデックス投資は、長期的に経済成長の果実を取り込むための王道といえます。ただし、値動きは決して穏やかではありません。たとえば、リーマンショックでは57％、コロナショックの初動でも34％の急落を経験しており、元の水準に戻るまでに数年かかることもあります。
こうした下落局面で怖くなって売ってしまうと、複利の力が途切れ、将来のリターンにも大きく影響します。そこで、長く続けるためには「心が折れない仕組み」を先に用意しておくことが重要です。
たとえば、
- 株式比率を抑え、米国総合債券や超短期国債ETFを 20〜40％ 組み込む
- インフレやドル安への備えとして、金やコモディティを 5〜10％ 配分する
- 生活費 1〜2年分 を現金で確保し、運用資産に手をつけない
といった工夫により、暴落時の不安や焦りを和らげることができます。
加えて、こうした配分をあらかじめ「自分が安心して続けられる比率」で決めておき、年1回の定率リバランスで元のバランスに戻すことで、感情に流されずに長期運用を継続しやすくなります。
とはいえ、「自分にとって無理のない配分」は人によって違います。投資経験や収入、ライフイベントの時期などによっても、適した設計は変わってきます。不安がある場合は、最初からひとりで抱え込まず、中立的なアドバイザーに相談することをおすすめします。プロの視点で資産配分やリスクのバランスを一緒に考えるだけでも、安心感が大きく変わってきます。
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インデックス
インデックス（Index）は、市場の動きを把握するための重要な指標です。複数の銘柄を一定の基準で組み合わせることで、市場全体や特定分野の値動きを分かりやすく数値化しています。 代表的なものには、日本の株式市場を代表する日経平均株価やTOPIX、米国市場の代表格であるS&P500などがあります。これらのインデックスは、投資信託などの運用成果を評価する際の基準として広く活用されており、特にパッシブ運用（インデックス運用）では、この指標と同じような値動きを実現することを目標としています。
複利
複利とは、利息などの運用成果を元本に加え、その合計額を新たな元本として収益拡大を図る効果。利息が利息を生むメリットがあり、運用成果をその都度受け取る単利に比べ、高い収益を期待できるのが特徴。短期間では両者の差は小さいものの、期間が長くなるほどその差は大きくなる。
ドローダウン
ドローダウンとは、資産運用において、運用資産の価値がピーク時からどれだけ下落したかを示す指標のことを指します。具体的には、運用資産が最高値をつけた後、どこまで下がったかをパーセンテージで表します。ドローダウンが大きいということは、一時的に大きな損失が発生したことを意味し、投資家にとっては心理的なストレス要因にもなります。資産運用では、リターンだけでなくドローダウンの大きさを確認することで、リスクの許容度に合った運用戦略を選ぶことが重要になります。
コモディティ
コモディティは、世界で標準化された形で売買される原材料・一次産品の総称で、貴金属（金・銀・プラチナ）、エネルギー資源（原油・天然ガス）、農産物（小麦・トウモロコシ・大豆）、産業用金属（銅・アルミニウム）などに分類される。 投資経路は大きく四つある。①現物保有（地金やコイン）、②先物取引、③商品指数連動型ETF・ETN、④コモディティファンド。実務では先物を組み込んだETFが主流で、代表的な指数にブルームバーグ・コモディティ・インデックスや S\&P GSCI がある。 価格は需給バランス、在庫統計、OPEC政策、地政学リスク、天候、為替など多様な要因で変動する。先物運用では限月乗り換え時のロールコスト（コンタンゴ）や信託報酬がリターンを圧迫し、現物保有では保管・保険料、税制（例：金地金の譲渡益は総合課税）が影響するため、コスト構造の把握が欠かせない。 コモディティは株式・債券との相関が相対的に低く、インフレ率と連動しやすいことから、分散投資とインフレヘッジに有効とされる。一方で短期的な価格変動が大きく、資産配分比率や取引手段を目的に合わせて設計し、損失許容度に応じたリスク管理を徹底することが重要となる。
米国債
米国債とは、アメリカ合衆国政府が発行する債券で、政府が資金を調達するために投資家からお金を借りる手段として利用されます。一般に「トレジャリー」や「米国財務省証券」とも呼ばれ、発行元がアメリカ政府であることから、世界的に見ても非常に高い信用力を持つ安全資産とされています。 米国債には、短期のT-Bill（1年未満）、中期のT-Note（2〜10年）、長期のT-Bond（20〜30年）などの種類があり、いずれも固定利付で定期的に利息が支払われ、満期時に元本が償還されます。米国の金利動向に基づいて利回りが決まるため、低金利が続いている日本と比べて、米国債の利回りが高いケースが多くなっています。 ただし、日本の投資家が米国債に投資する際には、米ドル建てであるため為替リスク（円高による損失）がある点には注意が必要です。また、金利が上昇すると既発債券の価格が下がるといった価格変動リスクも存在します。 米国債は日本国内の証券会社を通じて購入可能であり、市場規模が大きく流動性も高いため、初心者にも比較的取引しやすい資産といえます。
リスク資産
リスク資産とは、市場の変動によって価格が上下し、投資元本が増減する可能性のある資産のことを指す。代表的なものとして、株式、投資信託、外国為替、コモディティ（原油や金など）、不動産などがある。 これらの資産は、長期的に見ればリターンが期待できる一方で、短期的には価格が大きく変動することがある。そのため、リスク資産を運用する際は、投資の目的や期間、リスク許容度を考慮したポートフォリオの設計が重要となる。
