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SPIVAを資産配分の設計にどう生かすべきですか

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2025/06/24 20:03


男性

30代

question

インデックスとアクティブの比率を決める際、SPIVAのデータは有用と聞きます。実際にレポートを読んでどのように資産配分を組み立てれば、長期的に合理的なポートフォリオを作れるのでしょうか?


回答

佐々木 辰

株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長

まず、すべてのカテゴリーについてアンダーパフォーマンス率を確認し、勝率が10%未満の市場 -たとえば日本大型株 -では原則としてインデックスファンドをポートフォリオの中核に据えます。

次に、勝率が相対的に高い市場 -日本中小型株や一部の新興国など -を抽出し、3年・5年・10年の各期間で一貫して上位に残るアクティブファンドを候補にします。生存率が低いカテゴリーについては途中清算のリスクを念頭に、同業他社比較や運用体制も併せて確認すると安心です。

こうして市場別にコア・サテライト戦略を組むことで、①手数料を抑えながら市場平均を確保し、②情報優位が残る領域で超過リターンを狙うという合理的な配分が実現します。最後に、資産加重平均リターンとリスク調整後リターンを照合し、コスト差と期待超過リターンのどちらが大きいかを数値で検証すると、配分比率を定量的に決定できます。

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SPIVA(スパイバ)

SPIVA(スパイバ)とは「S&P Indices Versus Active」の略で、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが定期的に発表しているレポートのことです。このレポートでは、アクティブ運用の投資信託が、S&Pのような市場平均を示すベンチマークと比べて、どの程度の成績を上げているかが示されます。 つまり、プロのファンドマネージャーが運用する投資信託が、市場平均に勝っているのか、それとも負けているのかを確認するための資料です。多くの国や地域を対象にしたデータがあり、アクティブ運用とパッシブ運用を比較するときによく使われます。特に、長期的には市場平均に勝てるアクティブファンドが少ないという結果がよく示されることから、投資判断の参考として非常に重要です。

アンダーパフォーマンス率

アンダーパフォーマンス率とは、特定の基準(通常はベンチマーク)と比較して、成績が下回った投資信託や資産運用の割合を示す指標です。たとえば、ある年に100本のアクティブファンドがあったとして、そのうち60本が市場平均に負けていれば、アンダーパフォーマンス率は60%となります。 この指標は、特にSPIVAのレポートでよく使われ、アクティブ運用が市場全体と比べてどの程度劣っているかを把握するために用いられます。投資家がファンドを選ぶ際に、その運用実績の質を判断するうえでのひとつの参考情報となります。

インデックスファンド

インデックスファンドとは、特定の株価指数(インデックス)と同じ動きを目指して運用される投資信託のことです。たとえば「日経平均株価」や「TOPIX(東証株価指数)」などの市場全体の動きを示す指数に連動するように設計されています。この仕組みにより、個別の銘柄を選ぶ手間がなく、市場全体に分散投資ができるのが特徴です。また、運用の手間が少ないため、手数料が比較的安いことも魅力の一つです。投資初心者にとっては、安定した長期運用の第一歩として選びやすいファンドの一つです。

アクティブファンド

アクティブファンドとは、運用のプロであるファンドマネージャーが、市場の平均を上回るリターンを目指して積極的に銘柄を選んで運用するタイプの投資信託のことです。 具体的には、独自の分析や調査にもとづいて、将来性があると見込まれる企業や、割安と判断される株式などに投資を行います。こうした運用には高度な専門知識と時間が必要となるため、同じ投資信託でも市場平均への連動を目指す「パッシブファンド」より運用コスト(信託報酬など)が高めになる傾向があります。しかし、その分大きなリターンを狙える可能性もある点が魅力です。 ただし、アクティブファンドだからといって必ずしも市場平均を上回るとは限らないことに注意が必要です。投資判断がうまくいかなかった場合は、損失が出たり、パッシブファンドに劣る成績となったりすることもあります。 投資初心者の方は、ファンドマネージャーの運用実績やファンドの方針、運用コストなどをよく調べたうえで、自分の投資目的やリスク許容度に合った商品を選ぶことが大切です。購入前に「過去の運用成績」や「運用レポート」を確認し、アクティブファンドの特徴を理解してから投資を始めましょう。

大型株

大型株とは、時価総額が大きく、安定した業績や財務基盤を持つ上場企業の株式のことを指します。一般的には、国内外で広く知られた大企業が該当し、取引量も多く流動性が高いため、売買がしやすい特徴があります。代表的な例として、日本ではトヨタ自動車やソニーグループ、アメリカではアップルやマイクロソフトなどが挙げられます。 大型株は、中小型株に比べて値動きが比較的穏やかで安定しており、長期投資や年金運用などで重視されます。一方で急激な成長はあまり期待できないこともありますが、その分、経済全体の動向に連動しやすい傾向があります。

中小型株

中小型株とは、株式市場に上場する銘柄のうち、時価総額や売買高が相対的に中規模から小規模に位置づけられる株式の総称です。東証では TOPIX100 の対象となる大型株を除き、次に時価総額や流動性が高い中型株(Mid400)、さらにそれ以外の小型株(Small)を合わせて中小型株と呼ぶのが一般的です。 大型株に比べて成長余地が大きい反面、業績や株価が景気動向や個別材料の影響を受けやすく値動きが大きくなる傾向があります。そのため投資家は、高い成長リターンを狙える一方でリスク管理も重視する必要があります。

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