ゴールドは複利がないと聞きましたがなぜでしょうか？
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2025/07/31 08:17
男性
40代
ゴールドは長期保有に向く安全資産と聞き関心があります。一方で、複利ないから資産運用には不向きとも言われました。なぜゴールドは長期保有向きなのに複利がないのでしょうか？
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
ゴールド（純金）は、配当や利息といった「キャッシュフローを生まない資産」です。そのため、「得られた利益を再投資して元本を増やし、さらにその元本が利益を生む」という複利効果は基本的に期待できません。仮に価格が上昇して売却益を得たとしても、それは単発の値上がり益にとどまり、株式や債券のように時間とともに資産が自動的に増えていく構造ではありません。
それでも、金が「長期保有に向く」とされるのは、インフレや地政学リスクに強く、他の資産と値動きが異なるため、全体のリスク分散に役立つからです。とくに株式市場が下落する局面では、金価格が相対的に底堅く推移することも多く、守りの資産として有効です。
ただし、金に投資する方法によっても特徴は異なります。たとえば、金ETFや投資信託には信託報酬がかかり、純金積立ではスプレッド（買値と売値の差）や保管料が生じます。加えて、金価格は米ドルで決まるため、円建てで投資する場合には為替変動の影響も無視できません。
また、金を担保にして利息を得る「レンディング」や、積立による平均取得単価の調整といった工夫をすれば、ある程度「擬似的な複利効果」を得ることも可能です。ただし、これらの方法には追加のリスクやコストが伴い、株式や債券のような効率的な複利運用には及びません。
したがって、資産を長期的に成長させる目的では、複利効果が得られる株式や債券などを中心に据え、ゴールドは資産全体の5〜10％程度を目安に「守り」の役割として組み込むのがバランスのよい戦略といえるでしょう。
| 項目 | ゴールド | 株式 | 債券 |
|---|---|---|---|
| 配当・利息 | なし | あり（配当） | あり（利息） |
| 複利効果 | 基本的に期待できない | あり（配当再投資により） | あり（利息再投資により） |
| 主なリターン | 値上がり益（単利） | 値上がり益＋配当（複利） | 利息収入（複利） |
| リスクヘッジ効果 | 高（インフレ・有事に強い） | 中（経済成長依存） | 中〜高（景気後退時に強い傾向） |
| 為替リスク | 高（ドル建て価格） | 中（外貨建て投信等の場合） | 中（外債の場合） |
| 投資手段の例 | 金ETF、純金積立、地金 | インデックス投資信託、個別株 | 債券投信、個人向け国債 |
| 保有コスト | 信託報酬・保管料あり | 信託報酬・売買手数料あり | 信託報酬・売買手数料あり |
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複利
複利とは、利息などの運用成果を元本に加え、その合計額を新たな元本として収益拡大を図る効果。利息が利息を生むメリットがあり、運用成果をその都度受け取る単利に比べ、高い収益を期待できるのが特徴。短期間では両者の差は小さいものの、期間が長くなるほどその差は大きくなる。
配当（配当金）
配当とは、会社が得た利益の一部を株主に分配するお金のことをいいます。企業は利益を出したあと、その一部を将来の投資に使い、残った分を株主に還元することがあります。このときに支払われるお金が配当金です。株を持っていると、持ち株数に応じて定期的に配当金を受け取ることができます。多くの場合、年に1回または2回支払われ、企業によって金額や支払い時期は異なります。配当は企業からの「お礼」のようなもので、株を長く持ち続ける理由の一つになることがあります。
クーポン
クーポンとは、債券を保有している投資家が発行体（国や企業）から定期的に受け取る利息のことです。クーポンの金額は、債券発行時に設定された利率（クーポン利率）に基づき計算されます。通常、半年ごとまたは1年ごとに支払われることが多いです。クーポン収入は安定したキャッシュフローをもたらし、特に長期保有する債券投資家にとって重要な収益源となります。
単利
単利とは、元本に対してのみ利息が計算される利息の算出方法である。利息は一定期間ごとに支払われるが、その利息は再投資されず、元本にのみ適用され続ける。例えば、年利5%で100万円を単利で運用した場合、1年後の利息は5万円であり、2年後も元本100万円に対して同じ5万円の利息が発生する。これに対し、複利は利息が元本に組み込まれ、次の利息計算に影響を与えるため、長期運用では単利よりも大きな利益を生む傾向がある。
積立投資
積立投資とは、一定のサイクル（例：毎月や毎週など）で、あらかじめ決めた金額ずつ同じ銘柄や投資信託などを購入していく投資手法です。 この方法は、一度にまとまった資金を投じる「一括投資」とは異なり、少額から始められるのが特徴です。また、購入時期を複数回に分散できるため、相場が高いタイミングで一度に大量購入してしまうリスク（いわゆる高値づかみ）を抑えられると期待されています。 具体的には、「相場が下がったときはより多くの口数や株数を買える」「相場が高いときは割高な投資を抑えられる」という形で、平均取得単価が平準化される効果があります。この仕組みは英語で「ドルコスト平均法（Dollar Cost Averaging）」とも呼ばれ、特に長期運用を考えている初心者からベテランまで、多くの投資家が活用している戦略です。 ただし、積立投資を行ったからといって必ずリスクが軽減されるわけではなく、投資対象自体の価格が大きく下落した場合には損失が出る可能性もあります。したがって、積立する商品や期間、目標リスクなどをしっかり考えたうえで、自分の資産配分に合った方法を選ぶことが大切です。
インフレ（インフレーション）
インフレーションとは、物価全体が持続的に上昇し、その結果、通貨の購買力が低下する現象です。経済活動が活発になり、需要が供給を上回ると価格が上昇しやすくなります。また、生産に必要な原材料費や人件費の上昇が企業のコストに転嫁されることで、さらに物価が上昇することがあります。適度なインフレーションは経済成長の一側面とされる一方、過度な物価上昇は家計の負担を増大させ、経済全体の安定性を損なうリスクがあるため、中央銀行は金利操作などの金融政策を通じてインフレーションの抑制に努めています。
