信用取引はやめとけ、といわれる時の具体的な問題はなんですか？

信用取引が「やめておけ」と言われる主な理由は、小さな判断ミスや想定外の値動きが短期間で致命傷になりやすい構造にあります。レバレッジをかけることで損失が自己資金以上に拡大し、わずかな株価下落でも追証（追加保証金の差し入れ）や強制決済が発生しやすくなります。特に寄り付きで大きく下がるギャップダウンや連続ストップ安では逃げ場がなく、最悪の場合は保証金を超える損失＝借金が残ることもあります。

また、信用取引では金利や貸株料、逆日歩などのコストが日々発生します。横ばい相場や微増程度では、これらのコストが利益を食いつぶすため、長期保有ほど不利になります。制度信用には6か月の期日があるため、思惑通りにならなければ時間切れで損切りを迫られることもあります。途中で増し担保や規制強化が導入されると、想定外の資金繰り負担が発生します。

市場構造面でも、値幅制限や売買停止があるため、大きな悪材料が出た際には事実上の取引不能状態になり、維持率が急落します。流動性の低い銘柄では成行約定のスリッページが大きく、強制決済のダメージも拡大します。

空売りには特有のリスクもあります。株価が無限に上昇し得るため理論上の損失は無限大で、急騰時には踏み上げが発生しやすくなります。また、配当金相当額の支払いや逆日歩などの追加コストも発生し、需給次第では買い戻し自体ができないこともあります。

行動面でも、損切り回避やナンピンなど人間の心理的クセがレバレッジ下で増幅され、オーバートレードや資金管理の崩壊を招きやすくなります。常に相場を監視しなければならないため、精神的負担も大きく、冷静な判断が続きません。家計や長期運用資金に影響が及ぶ可能性も高く、特に相関性の高い銘柄を複数建てた場合は同時多発的に維持率が崩れやすくなります。

要するに、信用取引は「レバレッジ」「期限」「コスト」の三重のハードルがあり、想定外の出来事に極めて弱い仕組みです。使う場合はレバレッジを抑え、イベントまたぎを避け、厳格な損切りルールを機械的に実行するなど、徹底したリスク管理が不可欠です。