日経平均高配当利回り株ファンドのデメリットを教えて下さい

日経平均高配当利回り株ファンドは、高配当という魅力がある一方で、いくつかの明確なデメリットを理解しておく必要があります。結論から言うと、「高配当＝安定・お得」とは限らず、減配リスクや業種偏り、成長鈍化、コスト負担などの要因で、期待したほどのリターンを得られない場合があります。

まず、配当利回りが高い銘柄は、株価が下がっているために見かけ上利回りが高くなっているケースがあります。景気悪化や企業業績の悪化によって減配・無配となる可能性もあり、将来の配当が保証されているわけではありません。特に「予想配当利回り」はあくまで見込みであり、実際の受け取り額が想定より少なくなることもあります。

次に、この種のファンドは構成銘柄が特定の業種に偏りやすい点も注意が必要です。金融、商社、エネルギー、資源関連などの比率が高くなり、景気や原油価格の影響を受けやすくなります。その結果、分散効果が弱まり、特定業種が下落するとファンド全体の基準価額も大きく下がるリスクがあります。

また、高配当株は一般に「バリュー株」や「低リスク株」の性質を持ち、成長株が上昇する局面では値上がりが遅れる傾向にあります。金利上昇局面では債券の利回りと競合し、株価が相対的に下がることもあります。したがって、上昇相場では他の株式ファンドに劣るパフォーマンスになることも少なくありません。

運用コストも軽視できません。高配当ファンドは定期的な入れ替えを行うため、売買コストや課税が発生し、リターンを押し下げます。信託報酬も、日経平均などの広範なインデックスファンドに比べて高めの設定になっていることが多く、長期ではコスト差が成果に影響します。

さらに、分配金の扱いにも注意が必要です。分配金は基準価額から差し引かれるため、再投資をしなければ資産は増えません。受け取るたびに課税されることで手取りが減る場合もあります。特に積立NISAの対象外であるファンドも多く、非課税の恩恵を受けにくい点もデメリットです。

「日経平均」と名が付いていても、実際には日経225全体ではなく高配当銘柄の一部で構成されるため、ニュースで報じられる日経平均の値動きとは異なる動きをすることがあります。この乖離を理解せずに投資すると、思ったような成果を得られない場合があります。

最後に、流動性の低いETFや投資信託では、売買時にスプレッドが広がったり、基準価額との乖離が生じたりすることがあります。売買タイミングによっては実質的なコストが高くなることもあるため注意が必要です。

以上のように、日経平均高配当利回り株ファンドは安定配当を狙う手段として有効な一方で、減配・業種偏重・コスト・税制・流動性といった複数のリスクを抱えます。投資する際は、他のインデックスファンドやグロース系資産と組み合わせてバランスを取り、ファンドの構成・コスト・分配方針をしっかり確認したうえで活用することが重要です。