SPYDがおすすめしない、と言われる理由はなんですか？
SPYDがおすすめしない、と言われる理由はなんですか？
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2025/06/18 18:52
男性
高配当ETFのSPYDは利回りが高いため購入を検討していましたが、調べてみると「おすすめしない」という声も見かけます。具体的にどのようなリスクや弱点が指摘されているのでしょうか？購入を検討する際に注意すべき点を教えて下さい。
回答
佐々木 辰
38歳
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
SPYDはS&P500の配当利回り上位80社に均等投資するため、公益事業や不動産など成熟セクターが3〜4割を占めます。これらの業種は景気後退時に減配へ踏み切りやすく、配当収入が想定を下回るリスクが高まります。
均等配分は成長企業の寄与を抑えるため、株価上昇余地が限定的となり、トータルリターンがS&P500やVYMより劣後しやすい点も弱みです。加えて円建て投資家はドル建てゆえ為替変動の影響を直接受け、円高局面では配当と評価益が同時に目減りします。NISA口座でも避けられない米国源泉税10％により実質利回りが低下しやすく、インフレ率が配当成長率を超える局面では購買力が蝕まれる恐れもあります。
高配当戦略を採用する場合は、SPYD単体に集中せず複数ETFでセクターと通貨を分散し、減配時にも生活費を賄える現金を確保することが重要です。
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男性
“SPYDとはどんなETFですか？仕組みや利回りなど高配当投資の魅力を詳しく教えて”
A. SPYDはS&P500の配当利回り上位80社へ均等投資する低コストETFです。年4回の分配金と約3〜4％の利回りが魅力ですが、セクター偏重や減配リスクへの備えが不可欠です。
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男性60代
“SPYDの分配金が減配しやすく不安定な理由はどこにありますか”
A. SPYDは利回り上位80銘柄を等ウェートで機械的に採用するため業績不振株が混在しやすく、不動産や公益事業への偏重も相まって金利・景気の影響を強く受けるため減配が頻発します。
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“SPYDの株価が市場平均より伸びにくい理由は何でしょうか？具体的に教えてください”
A. SPYDは高配当銘柄を均等比率で組み入れるため、成長株が少なくトータルリターンはS&P500に劣りがちです。安定収入向きですが、資産成長を重視するなら他ETFとの併用が有効です。
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男性
“SPYDはどんな人に適したETFですか？あるいは、どんな人に不向きですか？”
A. SPYDは高利回りが魅力の米国ETFですが、価格変動や減配リスクがあるため、長期保有とリスク管理ができる人に適します。家計に分配金が直結する人や安定性を重視する人には不向きです。
2025.06.18
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“SPYDと他の高配当ETFを比較検討する際どんな指標を使うと良いですか？”
A. SPYDなど高配当ETFを比較する際は、トータルリターン、税後利回り、セクター構成、増配実績、他資産との比較が重要です。投資目的や許容リスクと照らし合わせて総合的に判断しましょう。
2025.06.18
男性
“高配当ETFで、SPYDとVYM・HDV・SCHDはそれぞれどのような違いがありますか？”
A. SPYDは高利回り重視、VYMは安定成長、HDVは配当維持が特長です。目的に応じて複数を組み合わせ、年1回リバランスすれば、NISAでも安定収入と成長を両立しやすくなります。
関連する専門用語
配当利回り
配当利回りは、株式を1株保有したときに1年間で受け取れる配当金が株価の何％に当たるかを示す指標です。計算式は「年間配当金÷株価×100」で、株価1,000円・配当40円なら4％になります。 指標には、実際に支払われた金額で計算する実績利回りと、会社予想やアナリスト予想を用いる予想利回りの2種類があります。株価が下がれば利回りは見かけ上上昇するため、高利回りが必ずしも割安や安全を意味するわけではありません。 安定配当の見極めには、配当性向が30～50％程度であること、フリーキャッシュフローに余裕があることが重要です。また、権利付き最終日の翌営業日には理論上配当金相当分だけ株価が下がる「配当落ち」が起こります。 日本株の配当は通常20.315％課税されますが、新NISA口座内で受け取る配当は非課税です。配当利回りは預金金利や債券利回りと比較でき、インカム収益を重視する長期投資家が銘柄や高配当ETFを選ぶ際の判断材料となります。
セクター偏重
セクター偏重とは、特定の業種や産業分野（セクター）に投資が大きく偏っている状態を指します。たとえば、ポートフォリオの中でテクノロジー関連株が全体の大部分を占めている場合、それは「テクノロジーセクター偏重」と呼ばれます。このような偏りがあると、そのセクターに何らかの悪影響が出たときに、ポートフォリオ全体が大きく値下がりするリスクが高まります。 特定のセクターが市場全体を大きくけん引しているときや、過去のパフォーマンスが良かった場合に、無意識にセクター偏重が進んでしまうこともあります。特にインデックス投資でも、時価総額の大きい企業が特定の業種に集中していると、指数自体がセクター偏重になることがあります。 資産運用においては、セクターごとのバランスを意識することで、特定の業種に依存しすぎず、リスクを分散した安定的な運用を目指すことが重要です。
トータルリターン
トータルリターンとは、株式や債券、投資信託などの資産から得られる利益を、値上がり益（キャピタルゲイン）と分配金・利息・配当金などのインカムゲインを合わせて総合的に捉えた指標です。配当や利息をその都度再投資すると仮定して計算するのが一般的であり、単に価格変動だけを追う「価格リターン」と比べ、投資の実質的な運用成果をより正確に示します。このため、長期投資のパフォーマンス評価や異なる資産クラスの比較を行う際には、トータルリターンで見ることが重要です。
為替リスク
為替リスクとは、異なる通貨間での為替レートの変動により、外貨建て資産の価値が変動し、損失が生じる可能性のあるリスクを指します。 たとえば、日本円で生活している投資家が米ドル建ての株式や債券に投資した場合、最終的なリターンは円とドルの為替レートに大きく左右されます。仮に投資先の価格が変わらなくても、円高が進むと、日本円に換算した際の資産価値が目減りしてしまうことがあります。反対に、円安が進めば、為替差益によって収益が増える場合もあります。 為替リスクは、外国株式、外貨建て債券、海外不動産、グローバルファンドなど、外貨に関わるすべての資産に存在する基本的なリスクです。 対策としては、為替ヘッジ付きの商品を選ぶ、複数の通貨や地域に分散して投資する、長期的な視点で資産を保有するなどの方法があります。海外資産に投資する際は、リターンだけでなく、為替リスクの存在も十分に理解しておくことが大切です。
インフレ率
インフレ率とは、物価がどれだけ上昇したかを示す指標です。一般的には、消費者が購入するモノやサービスの価格が一定期間でどの程度上昇したかをパーセンテージで表します。インフレ率が高いと物価が上がり、同じ金額でも購入できる商品が少なくなります。逆にインフレ率が低い、またはマイナスの場合は物価が安定または下落している状態を示します。
米国源泉税
米国源泉税とは、米国株式や米国籍の投資信託から受け取る配当金・利息などに対して、支払時点で米国があらかじめ差し引く税金のことです。日本の個人投資家が米国株の配当を受け取る場合、通常は日米租税条約に基づき10％が自動的に源泉徴収されます（条約がなければ30％）。 この源泉税は日本で確定申告を行う際に「外国税額控除」を利用すれば、一定上限まで日本の所得税から差し引くことができ、二重課税を調整できます。なお、税率軽減を受けるには証券会社を通じて「W-8BEN」という書類を提出し、受取人が日本の居住者であることを米国側に登録しておく必要があります。
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