ストップ高・ストップ安の計算方法や手順を教えて下さい

「ストップ高」「ストップ安」とは、株価の急激な変動を防ぐために、東京証券取引所が定めている「値幅制限（値幅制）」の上限・下限にあたる価格です。前日の終値や、株式分割・配当落ちなどを調整した「基準値段」に対して、定められた範囲内でしか値動きできない仕組みになっており、これに達すると「ストップ高（上限）」「ストップ安（下限）」と呼ばれます。

計算の手順は次の通りです。まず、基準値段を確定します。通常は前日の終値ですが、企業の株式分割や配当落ちなどがある場合は、調整後の特別気配が基準になります。次に、東京証券取引所が公表している「値幅表」を使い、基準値段が属する価格帯を調べます。たとえば、基準値が640円であれば「500～699円」の値幅帯にあたり、±100円が値幅です。

その後、基準値段に値幅を足し引きして上限（ストップ高）と下限（ストップ安）を求めます。このとき、取引できる最小単位（Tickサイズ）に合うように、切り捨てなどの調整が必要な場合もあります。Tickサイズは価格帯によって異なり、たとえば1,000円以下の株では0.1円刻み、3,000円以下では0.5円刻みなどがあります。

具体例として、前日終値が640円の銘柄の場合、値幅は±100円なので、ストップ高は740円、ストップ安は540円になります。別の例では、終値が1,180円であれば値幅は±300円となり、ストップ高は1,480円、ストップ安は880円となります。

同じ銘柄が2営業日連続でストップ高（またはストップ安）になり、注文が成立しないなど一定条件を満たすと、3日目以降は値幅が自動的に拡大される「値幅拡大ルール」もあります。ETFや一部商品では、1日で拡大されることもあります。

注意点として、ストップ高に買い注文を出しても売り注文がなければ約定しないため、「ストップ高＝売買成立」ではない点に注意が必要です。ストップ安の場合も同様です。また、信用取引をしている場合は、ストップ安により担保評価額が大きく下がることで、追加保証金（追証）が発生するリスクもあります。

なお、ストップ高やストップ安に達した場合でも、その日の終値や特別気配が翌営業日の基準値段となり、再度新しい値幅で計算されることになります。また、先物やオプションなどの派生商品では、株式とは異なる値幅制限やサーキットブレーカー制度が採用されているため、別途確認が必要です。

まとめると、ストップ高・安の計算は「基準値段の確認」「値幅の特定」「上下限の算出」「Tickサイズへの調整」という流れで行います。価格帯ごとに定められた固定値幅が使われており、全銘柄に共通のルールが適用されます。株価の急変動時にはストップ高・安に到達することも多いため、日々の基準値段と最大の変動幅を意識しておくことが、リスク管理の第一歩となります。