
SBI損保のがん保険を徹底解説|実額補償型の特徴とメリット・デメリットや評判・口コミを紹介
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公開:
2025.08.16
更新:
2025.08.16
SBI損保のがん保険は、他社とは大きく異なる「実額補償型」を採用したがん保険です。従来の定額給付型ではなく、実際にかかった治療費を補償する画期的な仕組みで注目を集めています。
この記事では、お金の専門家として中立的な立場から、SBI損保がん保険の特徴やメリット・デメリットを詳しく解説します。加入を検討している方の判断材料として、客観的な情報をお伝えします。
サクッとわかる!簡単要約
SBI損保のがん保険の特徴やメリット、向いている人の特徴などを理解できます。通院は日数制限なしで5年最大1,000万円、自由診療や先進医療も対象、医療機関への直接支払いにも対応。高額療養費で控除される範囲、5年更新による保険料の上がり方、終身でない点、診断給付金100万〜300万円特約や上皮内新生物の扱い、2回目給付に2年要件など注意点まで具体的に把握できます。
目次
がん保険とは何か
がん保険は、がん(悪性新生物)に特化した医療保険で、がんと診断された時や治療を受けた時に保険金が支払われる保険です。
一般的な医療保険と異なり、がんのみを保障対象とするため、保険料が比較的安価に設定されています。診断給付金として、がんと診断確定された時点でまとまった金額(100万円~300万円程度)を一時金で受け取れることが大きな特徴です。
入院給付金は日数制限がなく、長期入院にも対応できます。手術給付金、通院給付金、先進医療給付金なども含まれることが多く、抗がん剤治療や放射線治療などの高額な治療費をカバーできます。
加入から90日~3ヶ月程度の待機期間があり、この期間中にがんと診断されても保障されません。また、がん以外の病気やケガは保障対象外です。上皮内がん(初期のがん)は保障内容が限定される場合もあります。
がん治療の多様化に対応した保険商品も増えており、従来の入院中心の治療から通院治療への移行に合わせた保障内容となっています。
なお、がん保険に関してはこちらの記事で詳しく解説しています。あわせてご覧ください。
SBI損保のがん保険(自由診療タイプ)
現在販売中の主力商品で、がん治療費用総合保険という正式名称があります。保険期間は5年の定期型で、満18歳から満80歳まで加入できます。最大の特徴は、公的保険診療だけでなく自由診療まで実額で補償する点です。
項目 | 内容 | 詳細・特徴 |
---|---|---|
保険期間 | 5年定期 | 80歳まで更新可能 |
加入年齢 | 18歳~80歳 | 満年齢基準 |
保険料払込 | 月払い・年払い | インターネット申込専用 |
保障タイプ | 実額補償型 | 治療にかかった実費を補償 |
基本保障 | がん入院保険金 | 入院日数無制限・実額補償 |
がん通院保険金 | 通院日数無制限・5年間で最大1,000万円 | |
特約 | がん診断保険金 | 100万円・200万円・300万円・なしから選択 |
自由診療対応 | あり | 公的保険適用外治療も実額補償 |
先進医療 | 実額補償 | 医療機関への直接支払いサービスあり |
高額療養費調整 | あり | 公的制度適用分は控除される |
上皮内新生物 | 診断給付金対象外 | 入院・通院保険金は対象 |
告知 | 告知書のみ | 医師の診査不要 |
申込方法 | インターネット完結 | 24時間申込可能 |
更新時保険料 | 年齢に応じて上昇 | 5歳ごとに1.5~2倍程度の上昇傾向 |
保障終了年齢 | 80歳 | 以降は保障なし |
免責期間 | 91日(約3ヶ月) | 加入から91日以内のがん診断は保障対象外 |
給付制限 | 診断給付金2回目以降 | 前回から2年経過が条件・同一部位は1回限り |
基本プランには「がん入院保険金」「がん通院保険金」が含まれ、特約として「がん診断保険金」を100万円・200万円・300万円から選択可能です。保険料は月払い・年払いから選択でき、インターネットで簡単に申し込めます。
SBI損保のがん保険の独自特徴
SBI損保がん保険の最大の特徴は、日本のがん保険市場では珍しい「実額補償型」を採用している点です。この革新的な仕組みが、従来のがん保険とは大きく異なるメリットを生み出しています。
実額補償型の革新的な仕組み
実額補償型とは、がん治療にかかった実際の費用を補償する仕組みです。入院1日1万円といった定額ではなく、実際にかかった医療費を保険金として受け取れます。
この仕組みにより、高額な治療を受けても自己負担が大幅に軽減されます。ただし、高額療養費制度で還付される分は差し引かれるため、完全に自己負担がゼロになるわけではない点に注意してください。
定額保障型との違い
従来の定額保障型がん保険では、入院1日につき1万円、手術1回につき20万円といった固定額が支払われます。一方、実額補償型は実際にかかった治療費に応じて保険金が変動するため、より現実的な保障を受けられます。
例えば、自由診療で100万円の抗がん剤治療を受けた場合、定額型では20万円程度しか受け取れないことが多いですが、実額補償型なら治療費全額が保障対象となります。
SBI損保の調査によると、がん治療に携わる医師110名のうち8割以上が「実額補償タイプのがん保険」を推奨しています。がん治療の最前線に立つ医師たちが実額補償を支持する理由は、患者が経済的な心配をせずに最適な治療を選択できるからです。
現代のがん治療は個別化医療が進んでおり、患者ごとに最適な治療法が異なります。実額補償型なら、治療選択の幅が広がるのが大きなメリットといえるでしょう。
自由診療まで全額カバー
SBI損保がん保険は、公的保険が適用されない自由診療も補償対象に含まれています。これは他社のがん保険では珍しい特徴で、治療選択の自由度が大幅に高まります。
先進医療の実額補償
先進医療とは、厚生労働大臣が定める高度な医療技術のことです。技術料は全額自己負担となるため、数百万円かかる場合もあります。SBI損保がん保険なら、この技術料も実額で補償されるため安心です。
また、医療機関への直接支払いサービスも利用できるため、一時的な立て替えが不要な点も大きなメリットです。
公的保険適用外治療への対応
日本未承認の抗がん剤や免疫療法など、公的保険が適用されない治療も補償対象です。これらの治療は全額自己負担となり、月額数十万円から100万円を超える場合もあります。
実額補償により、経済的な制約を受けずに最新の治療を検討できるのは、SBI損保がん保険の大きな強みといえるでしょう。
通院治療の手厚い保障
現代のがん治療は外来化が進んでおり、通院での治療が主流となっています。SBI損保がん保険は、この治療実態に合わせた手厚い通院保障を提供しています。
日数制限なしの通院保障
多くのがん保険では通院給付に日数制限がありますが、SBI損保のがん保険は制限がありません。長期間の抗がん剤治療や定期的な検査も、すべて保障対象となります。
入院前後の通院はもちろん、入院を伴わない通院治療も補償されるため、治療の選択肢が大幅に広がります。
5年間で最大1,000万円の補償
通院治療費は、保険期間5年ごとに最大1,000万円まで補償されます。この上限額は業界トップクラスで、長期間の治療にも十分対応できる金額設定となっています。
セカンドオピニオン外来の費用も補償対象に含まれており、納得のいく治療選択をサポートしてくれます。
SBI損保のがん保険の5つのメリット
SBI損保がん保険には、他社にはない特徴的なメリットが5つあります。実額補償型の仕組みを活かした独自の強みを詳しく見ていきましょう。
治療費の自己負担が実質ゼロ
最大のメリットは、がん治療にかかる医療費の自己負担が大幅に軽減される点です。高額療養費制度の適用後の自己負担分や、公的保険適用外の治療費もカバーされます。
例えば、月額50万円の抗がん剤治療を受ける場合、高額療養費制度を利用しても自己負担は約9万円残ります。しかし、SBI損保がん保険ならこの9万円も補償対象となるため、実質的な負担がゼロになります。
保険料の手頃さ
実額補償という手厚い保障にもかかわらず、保険料は比較的手頃に設定されています。これは5年更新型を採用していることと、インターネット販売によるコスト削減効果によるものです。
5年更新型による保険料設定
保険期間を5年に区切ることで、若い年代の保険料を抑えています。更新時には年齢に応じて保険料は上がりますが、初期の負担を軽減できるのは大きなメリットです。
30歳男性の場合、がん診断保険金100万円付きプランで月額約1,000円程度からスタートできます(具体的な保険料は公式サイトでご確認ください)。
他社との保険料比較
同等の保障内容で他社と比較すると、SBI損保がん保険の保険料競争力は高いといえます。特に実額補償を提供する損害保険会社のがん保険としては、業界最安値水準を実現しています。
ただし、更新時の保険料上昇も考慮して、長期的な負担を検討することが重要です。
申込手続きの簡便性
インターネット完結の申込手続きにより、面倒な手続きを大幅に省略できます。24時間いつでも申し込めるうえ、書類の郵送も不要です。
パソコンやスマートフォンから簡単に見積もりから申し込みまで完了できます。必要事項を入力するだけで、その場で保険料も確認できるため、検討から契約までがスムーズです。
営業担当者との面談も不要で、自分のペースで検討できるのも魅力の一つです。
告知書による健康状態の申告のみで加入でき、医師による診査は必要ありません。健康状態に大きな問題がなければ、スピーディに契約手続きを進められます。
ただし、告知事項には正確に回答する必要があり、虚偽申告は契約無効の原因となるため注意が必要です。
支払い対応の柔軟性
保険金の支払い方法や手続きにも、利用者目線での工夫が凝らされています。特に医療機関への直接支払いサービスは、他社では珍しい特徴です。
高額な治療費について、保険金を医療機関に直接支払うサービスを利用できます。これにより、契約者が一時的に治療費を立て替える必要がなくなります。
先進医療や自由診療など、数百万円に及ぶ治療でも安心して受けられるのは大きなメリットといえるでしょう。
必要書類が揃えば、迅速な保険金支払いを受けられます。治療が長期化する場合でも、適切なタイミングで保険金を受け取れるため、家計への負担を軽減できます。
最新治療への対応力
5年更新型の特性を活かし、更新時に補償内容を見直すことで、最新のがん治療に対応できる柔軟性があります。医療技術の進歩に合わせて保障内容をアップデートできるのは、長期的に見て大きなメリットです。
がん治療は日進月歩で進化しており、新しい治療法や薬剤が次々と登場しています。定期的な見直しにより、常に時代に合った保障を受けられる点は評価できるでしょう。
がん保険は不要かどうかで迷っている方は、以下のFAQを参考にしてみてください。
SBI損保のがん保険のデメリット・注意点
メリットの多いSBI損保のがん保険ですが、注意すべきデメリットもあります。加入前にしっかりと理解しておくべき重要なポイントを解説します。
高額療養費制度分は控除
実額補償といっても、公的保険で保障される分は差し引かれます。これは他の保険や公的制度との重複給付を避けるためですが、完全に自己負担がゼロになるわけではないことを理解しておく必要があります。
高額療養費制度により還付される金額や、健康保険で支払われる部分は、保険金から差し引かれます。また、他のがん保険からの給付がある場合も、その分は控除される仕組みです。
具体的には、治療費が100万円かかった場合でも、高額療養費制度で約91万円が還付されれば、SBI損保からの保険金は約9万円となります。
この調整により、実際に受け取れる保険金は治療費より少なくなります。特に公的保険が適用される一般的な治療では、受取額が予想より少ないと感じる可能性があります。ただし、自由診療や先進医療など、公的保険適用外の治療では調整されないため、フルに補償を受けられます。
5年更新による保険料上昇
5年ごとの更新時には、年齢に応じて保険料が上昇します。若い時期は安い保険料でスタートできますが、長期的には相当な負担増となる可能性があります。
更新時の保険料は、その時点の年齢で再計算されます。一般的に、5歳年齢が上がるごとに保険料は1.5〜2倍程度上昇する傾向があります。
50代後半以降では、保険料負担が家計を圧迫する水準になる可能性もあるため、長期的な資金計画が必要です。
30歳から80歳まで継続加入した場合の総保険料は、終身型がん保険を上回る可能性があります。特に健康で長生きした場合、トータルコストが割高になるリスクがあります。ライフステージの変化に合わせて、定期的に保険の見直しを行うことが重要です。
診断給付金の制約
がん診断給付金には、支払い条件や回数に制限があります。他社の一時金重視型がん保険と比較すると、一時金の充実度は劣る印象です。
上皮内新生物への対応
上皮内新生物(初期のがん)の場合、診断給付金の支払い対象外となります。これは他社でも同様の扱いが多いですが、早期発見時の給付を期待している場合は注意が必要です。
上皮内新生物は治療による完治率が高い一方、一時的な収入減少や治療費負担は発生するため、この点は考慮しておくべきでしょう。
2回目以降の給付条件
がん診断給付金の2回目以降の支払いには、前回の診断確定から2年経過という条件があります。また、同じ部位のがんに対しては、基本的に1回限りの支払いとなります。
再発や転移のリスクを重視する場合は、他社の診断給付金重視型がん保険も検討する価値があります。
保障期間の限定性
5年定期型のため、一生涯の保障ではありません。高齢になってからの継続加入や、健康状態悪化時の更新に不安を感じる方もいるでしょう。
80歳まで更新可能ですが、それ以降は保障が終了します。がんの罹患率が最も高くなる80歳以降の保障がない点は、大きな不安要素といえるでしょう。老後の医療費負担を重視する場合は、終身型がん保険の併用も検討する必要があります。
高齢になるほど保険料負担が重くなるため、年金生活に入ってから継続できるかという問題があります。退職後の収入減少を考慮すると、保険料負担が家計を圧迫する可能性もあります。
若いうちから老後の保険料負担も含めた、長期的な資金計画を立てることが重要です。
SBI損保のがん保険が向いている人
SBI損保がん保険の特徴を踏まえると、特定のニーズや価値観を持つ方に特に適しています。どのような人におすすめできるかを具体的に解説します。
実額補償を重視する人
がん治療費の実費負担を最小限に抑えたい方には、SBI損保がん保険が最適な選択肢となります。実額補償の仕組みにより、治療選択の幅が大幅に広がります。
「治療費の心配をせずに最適な治療を受けたい」という方にぴったりです。定額給付型では賄えない高額治療も、実費で補償されるため安心感があります。
家計に余裕がなく、高額な治療費を立て替える余力がない方にとって、医療機関への直接支払いサービスは特に価値があります。
最新のがん治療や免疫療法など、自由診療での治療を前向きに検討したい方には理想的な保険です。経済的な制約を受けずに、幅広い治療選択肢を持てます。特に遺伝子検査に基づく個別化医療や、海外で実績のある治療法に興味がある方におすすめです。
保険料を抑えたい人
手厚い保障を受けながらも、保険料負担を抑えたい方に適しています。5年更新型の特性を活かし、ライフステージに応じた保険設計ができます。
住宅ローンや教育費負担が重い働き盛り世代にとって、初期の保険料負担を抑えられるメリットは大きいでしょう。収入が安定している間は、更新による保険料上昇にも対応しやすいです。
この年代は、がんに罹患するリスクが徐々に高まる一方、経済的な責任も重い時期です。コストパフォーマンスの高い保障を求める方に最適です。共働き世帯で、夫婦それぞれが最低限のがん保険に加入したい場合にも適しています。
シンプルな保障を求める人
複雑な特約や給付条件を避け、わかりやすい保障内容を求める方に向いています。実額補償というシンプルな仕組みで、迷いなく加入できます。
「保険は複雑でよくわからない」という方でも理解しやすい商品設計です。基本的には「かかった分だけ補償」という明快な仕組みで、給付条件も比較的シンプルです。特約の組み合わせに悩むことなく、必要最小限の保障を確保できます。
営業担当者との面談を避けたい方や、自分のペースで検討したい方には理想的です。24時間いつでもオンラインで手続きが完了します。
保険について詳しく調べてから加入したい、慎重派の方にも適しています。忙しい社会人にとって、時間的な制約を受けない申込方法は大きなメリットです。
SBI損保のがん保険が向いていない人
一方で、SBI損保がん保険が適さない方もいます。加入前に自分のニーズと合致するかを慎重に検討することが重要です。
終身保障を求める人
一生涯の安心を重視する方には、5年定期型のSBI損保がん保険は適していません。特に老後の保障継続に不安を感じる方は、他の選択肢を検討すべきでしょう。
「一度加入したら保障が一生続いてほしい」という価値観の方には、定期型は心理的な負担となります。更新のたびに保険料上昇や健康状態を気にする必要があり、安心感が得られにくいでしょう。
がんのリスクが最も高まる80歳以降に保障が終了する点も、長期的な安心を求める方には大きなデメリットです。終身型がん保険の方が、精神的な安定を得られるはずです。
保険料の変動を嫌う方
「保険料は一定額で変わらないでほしい」という方には不向きです。5年ごとの更新で保険料が上昇するため、家計管理が複雑になります。
特に年金生活に入る前の資金計画を立てる際、保険料の変動要素があると計算が困難になります。安定した家計管理を重視する方は、終身払いの保険を選ぶべきでしょう。
診断給付金を重視する人
がんと診断された時のまとまった一時金を重視する方には、SBI損保がん保険は物足りない可能性があります。実額補償が主体のため、一時金の充実度は他社に劣ります。
まとまった一時金を期待する方
「がんになったら200万円や300万円の一時金がほしい」という方には、診断給付金が主体のがん保険の方が適しています。SBI損保では診断給付金は特約扱いで、給付条件にも制約があります。
収入減少への備えや当面の生活費確保を重視する場合は、診断給付金が充実した他社商品を検討する価値があります。
がん以外の疾病も心配な方
SBI損保のがん保険は、がん専用の保険です。心疾患や脳血管疾患など、他の生活習慣病も含めて幅広く保障したい方には向いていません。
3大疾病保険や医療保険との組み合わせを検討するか、より包括的な保障を提供する商品を選ぶべきでしょう。
対面相談を重視する人
保険選びにおいて、専門家との対面相談を重視する方には、インターネット完結型のSBI損保がん保険は適していません。
「保険の内容を担当者からしっかり説明してもらいたい」という方には、代理店を通じた他社商品の方が満足度が高いでしょう。複雑な給付条件や保障内容について、疑問点を直接質問できる環境を求める場合は不向きです。
特に保険が初めての方や、過去に保険でトラブルを経験した方は、対面での丁寧な説明を受けられる商品を選ぶことをおすすめします。
SBI損保のがん保険に加入している人からの評判・口コミ
投資のコンシェルジュでが独自に集計した、SBI損保の加入者からの声を紹介します。
先進医療も自由診療も実額補償で、通院は日数制限なしで最大1,000万円までカバーしてくれるのは心強い。しかも医療機関への直接支払いが使えるので、高額治療でも自己負担の立替が不要だった(40代 男性)
保険料は「加入時または更新時から5年間は変わらない」ものの、更新時の年齢などで決まるため、年を重ねると負担が上がる(50代 男性)
SBI損保のがん保険は、先進医療だけでなく自由診療も実額”で補償し、医療機関への直接支払い(キャッシュレス)に対応しています。高額治療時の資金繰り不安を大きく和らげてくれるでしょう。
通院費用も日数制限なしで最大1,000万円まで補償されるため、外来中心の薬物療法や放射線治療が続くケースでも設計上の安心感があります。
一方で実務上の留意点も明確です。直接支払いは「保険金の支払可否の判断後」に利用可能で、医療機関によっては使えません。
また、自由診療補償はSBI損保の支払基準を満たす診療に限られ、事前に診療計画の提出が必要な場合がある点に留意しましょう。更新時に保険料が上昇する点にも留意してください。
投資のコンシェルジュの無料相談をご利用の方で、「がん保険に入っておけばよかった」という方からも質問も参考にしてみてください。
この記事のまとめ
SBI損保のがん保険は、実額補償型という革新的な仕組みで、がん保険市場に新しい価値を提供しています。特に自由診療への対応力と手頃な保険料は、他社にはない大きな魅力です。
最大のメリットは、がん治療費の実質的な自己負担を大幅に軽減できる点です。高額な自由診療も含めて実額補償されるため、経済的な心配をせずに治療選択ができます。
一方、5年更新による保険料上昇や、高額療養費制度との調整により完全にゼロ負担にはならない点がデメリットとして挙げられます。長期的な保険料負担も含めて、慎重に検討する必要があります。不安が残る場合は専門家に相談しましょう。

金融系ライター
厚生労働省や保険業界・不動産業界での勤務を通じて、社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。FP1級と社会保険労務士資格を活かして、多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行っている。金融メディアを中心に、これまで1,000記事以上の執筆実績あり。
厚生労働省や保険業界・不動産業界での勤務を通じて、社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。FP1級と社会保険労務士資格を活かして、多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行っている。金融メディアを中心に、これまで1,000記事以上の執筆実績あり。
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自由診療
自由診療とは、公的医療保険が適用されない診療や治療の総称で、費用は全額患者さんの自己負担となります。医療機関と患者さんが自由に治療内容や料金を決定できるため、保険診療では受けられない最先端の医療技術や高価な医薬品を利用できる可能性がありますが、その分費用が高額になる傾向があります。また、設定価格や提供されるサービスが医療機関ごとに異なるため、治療前に内容と費用の詳細を十分に確認することが大切です。
先進医療
先進医療とは、公的医療保険ではまだ給付対象になっていない最先端の治療法や検査を指し、厚生労働大臣が安全性と有効性を一定程度認めたものとして個別に承認しています。保険診療と同時に受ける場合でも、先進医療にかかる部分の費用は全額自己負担となる一方、その他の一般的な診療費については通常どおり保険が適用されるため、患者さんは高額な最先端技術を必要最小限の自己負担で利用できる可能性があります。 ただし先進医療は提供できる医療機関が限られており、治療の内容や費用、リスクを十分に理解したうえで選択することが大切です。
高額療養費制度
高額療養費制度とは、1ヶ月間に医療機関で支払った自己負担額が一定の上限額を超えた場合、その超過分については後から払い戻しを受けられる公的な医療費助成制度です。日本の公的医療保険制度では、治療費の自己負担割合は原則3割(高齢者等は1〜2割)とされていますが、重い病気や手術、長期入院などで医療費がかさむと、家計への影響が大きくなります。高額療養費制度は、そうした経済的負担を軽減するために設けられており、「所得区分に応じた月ごとの上限額」を超える分について、申請によって払い戻しを受けることができます。 さらに、事前に健康保険の窓口で「限度額適用認定証」を取得して医療機関に提示すれば、病院の窓口で支払う額自体を、最初から自己負担限度額までに抑えることも可能です。これにより、退院後の申請を待たずに、現金の一時的な負担を大きく減らすことができます。 この制度の上限額は、70歳未満・70歳以上で異なり、さらに被保険者の所得区分(年収目安)に応じて細かく設定されています。例えば、年収約370万〜770万円程度の方(一般的な所得区分)であれば、1ヶ月あたりの自己負担限度額は「約8万円+(総医療費−26.7万円)×1%」となり、想定以上の医療費負担が発生しても、上限を超えた分は保険者から還付されます。 資産運用の観点では、この制度の存在によって、突発的な医療費リスクの一部を公的にカバーできるため、「民間医療保険や緊急時資金の準備」を過度に厚くする必要がない可能性があります。 つまり、医療費リスクへの備えを公的制度・民間保険・現金準備のバランスで考える際、この制度の適用範囲を正しく理解しておくことが、保険の選択や生活防衛資金の適切な設定に役立ちます。特に、高所得者層や自営業者は制度上の上限額が比較的高めに設定されている点や、支給までにタイムラグがあることも踏まえ、制度と現金の備えの両面から検討することが重要です。
がん保険
がんと診断されたときや治療を受けたときに給付金が支払われる民間保険です。公的医療保険ではカバーしきれない差額ベッド代や先進医療の自己負担分、就業不能による収入減少など、治療以外の家計リスクも幅広く備えられる点が特徴です。通常は「診断一時金」「入院給付金」「通院給付金」など複数の給付項目がセットされており、加入時の年齢・性別・保障内容によって保険料が決まります。 更新型と終身型があり、更新型は一定年齢で保険料が上がる一方、終身型は加入時の保険料が一生続くため、長期的な負担の見通しを立てることが大切です。がん治療は医療技術の進歩で入院期間が短くなり通院や薬物療法が中心になる傾向があるため、保障内容が現在の治療実態に合っているかを確認し、必要に応じて保険の見直しを行うと安心です。
直接支払制度
直接支払制度とは、出産育児一時金を医療機関が直接健康保険に請求し、本人が出産費用を一時的に立て替える必要がなくなる仕組みのことです。従来は、出産費用を本人が一度全額支払い、その後に保険から一時金を受け取る方法が一般的でしたが、出産は高額な費用がかかるため、経済的な負担を減らす目的でこの制度が導入されました。 現在では多くの医療機関がこの制度を採用しており、分娩費用が出産育児一時金の範囲内であれば、実質的に自己負担なしで出産できることもあります。ただし、医療機関が制度に対応しているかどうかは事前に確認する必要があります。利用の際は、事前に同意書を提出することで手続きが進みます。経済的な不安を減らし、安心して出産に臨めるよう支援する制度です。
上皮内新生物
上皮内新生物とは、体の表面や粘膜を覆っている「上皮」という薄い層の内部だけにとどまり、まだ周囲の組織へ浸潤していないごく早期のがん細胞を指します。 臨床上は「ステージ0」や「上皮内がん」とも呼ばれ、病変が上皮の境界を越えていないため、転移リスクが極めて低い段階です。医療保険やがん保険では、従来の「悪性新生物」と区別して保険金額や給付条件が設定されることが一般的で、診断給付金や手術給付金が減額されたり、別建てで保障される場合があります。 そのため、資産運用を目的に保険を選ぶ際には、上皮内新生物がどこまで保障対象か、給付金額はいくらかを確認しておくことが、安心とコストのバランスを測るうえで大切です。
悪性新生物(がん)
悪性新生物とは、体の細胞が異常に増殖してしまい、周囲の組織や臓器に悪影響を与える病気のことを指します。一般的には「がん」と呼ばれることが多いです。このような細胞は、増えるスピードが速く、他の場所に移動して(これを転移といいます)病気を広げる性質があります。 治療には手術、抗がん剤、放射線などが用いられますが、早期発見と早期治療がとても大切です。資産運用の観点では、がんにかかったときの治療費や収入減少に備えるために、がん保険や医療保険などを検討するきっかけになる重要なリスク要因でもあります。
がん治療給付金
がん治療給付金とは、がんと診断された後に実際の治療を開始した際、契約で定められた一定額を受け取れる保険の給付金です。手術や抗がん剤治療、放射線治療など、治療方法を問わず初回または所定の回数ごとに支払われるタイプが多く、治療計画に合わせて生活費や交通費、先進医療費など幅広い用途に充当できます。 公的医療保険の範囲を超える自己負担が想定されるため、資金繰りを早期に支援する仕組みとして設計されている点が特徴です。
がん診断給付金
がん診断給付金とは、がんと医師に診断された際に一時金として受け取れる給付金のことです。まとまった金額が早期に受け取れるため、治療費や入院費のほか、仕事を休むことで減少する収入の補填、家族の生活費など、治療開始前後に発生しやすい経済的な負担をカバーできます。 また、給付金の使い道に制限がない点が特徴で、治療方法の選択肢を広げたり生活環境を整えたりと、柔軟に活用できます。