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バリュー株を探すためにネットキャッシュ比率について教えて下さい

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2024/09/13 19:04


男性

60代

question

現在株式投資を行っています。しばらく短期売買を行っていたのですが、時間が取られる一方でコスパが合わないため、長期投資に切り替えようと思い始めました。<br>ウォーレン・バフェットさんにあやかってバリュー株を探してバリュー投資をしたいと思い、四季報を買ったり、IR情報の分析を始めました。その中で、ネットキャッシュ比率が高い企業の株はバリュー株の可能性があるということを聞きました。しかし、四季報にネットキャッシュ比率が書かれていません。<br>ネットキャッシュ比率とはどのようなものか教えて下さい。


回答

佐々木 辰

株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長

ネットキャッシュ比率は、企業が実質的に自由に使える手元資金の厚みを株価と対比して測る指標です。計算式は「ネットキャッシュ(=現金および現金同等物+短期保有目的の有価証券-有利子負債)÷時価総額×100%」で、値が大きいほど株価に対して純現金が潤沢であることを示します。豊富な現金は倒産リスクの低減や景気後退時の耐久力につながり、さらに自社株買い・増配・M&Aなどの資本配分余地を広げるため、理論価値に比べ株価が割安となる“バリュー”を形成しやすいのが特徴です。

一方で、キャッシュが過剰に積み上がる企業は、投下資本利益率(ROIC)や株主資本利益率(ROE)が低迷し、成長機会を十分に活かせていない場合もあります。したがってネットキャッシュ比率は「守りの強さ」を測る第一歩と位置づけ、収益性指標、資本効率、経営陣の資本配分方針、そして業界構造や長期成長戦略といった定性情報を重ね合わせて総合判断することが肝要です。

四季報では「財務」欄に現金同等物・有利子負債・時価総額の数値が掲載されていますので、式に当てはめれば自分で比率を算出できます。ただし単一指標に依存せず、複数年のトレンドや同業他社との比較、IR資料で示される将来投資計画まで確認して初めて、真に割安なバリュー株を見極められることを忘れないでください。

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ネットキャッシュ

ネットキャッシュとは、企業が保有する現金や預金、短期保有目的の有価証券の合計額から、有利子負債を差し引いた実質的な手元資金のことを指します。これは企業がどれだけ余裕資金を持っているかを示す指標であり、いわば企業の「金持ち」度合いを表します。ネットキャッシュの金額が多い企業ほど、借金に頼らずに事業を運営できるため、財務の安全性が高いと評価されます。資産運用の際には、特に不況時にも耐えられる企業かどうかを見極めるために、この指標が重視されます。

会社四季報

会社四季報とは、日本の全上場企業約4,000社の株価や業績に関する情報を1冊にまとめたデータ本で、東洋経済新報社発刊です。「四季報」という言葉の通り、毎年3、6、9、12月と年に4回発売されています。国内の全上場企業の情報が1冊でコンパクトにまとまっている出版物は海外ではあまり見られず、日本特有のものとして評価されています。

バリュー投資

バリュー投資とは、本来の価値よりも株価が割安になっていると判断される企業に投資をする方法です。企業の財務状況や業績、将来性などをしっかりと分析し、その企業が持つ本来の価値に比べて株価が低いと考えられる場合に株を購入します。そして、時間の経過とともに株価が本来の価値に近づくことを期待して利益を得ようとする考え方です。市場の流れに左右されず、じっくりと資産を育てたい人に向いている投資手法です。

ファンダメンタルズ分析

ファンダメンタルズ分析は、株価の元になる「企業そのものの実力」と「経済環境」を数字と質の両面から評価し、適正株価や将来性を見極める方法です。 手順は大きく三つあります。第一にマクロ分析で景気、金利、為替など外部環境を確認します。第二に業界分析で需要構造や競合の強さを把握し、最後に個別企業を定量・定性の両面から調べます。 定量面では売上成長率、営業利益率、自己資本比率、EPS、フリーキャッシュフロー(FCF)などの実績データを、割安度の目安としてはPERやPBR、収益効率を測るROEを使います。 定性面ではビジネスモデル、シェア、経営陣の実行力、ESG姿勢など数字に表れにくい要素をチェックします。同業他社と比べて指標が優れているか、将来の利益成長を支える強みがあるかを確認できれば、株価が一時的に下がっていても「本質的価値に対し割安」と判断できます。ただし決算が粉飾されていたり、外部ショックで業績が急変したりすると見通しは外れるため、四半期ごとの決算更新やニュースで仮説を検証し続けることが欠かせません。 短期的な売買ポイントはチャートや出来高で補い、ファンダメンタルズ分析は中長期の銘柄選定に活用するのが基本です。

ネットキャッシュ比率

ネットキャッシュ比率(純現金総資産比率)は、総資産に対する資金の潤沢度を測定する指標で、企業の流動性を評価するための指標として使用されます。 計算式は以下で求められます。 ネットキャッシュ比率(%) = (手元流動性 – 有利子負債) ÷ 総資産 高い比率は、企業が短期の支払い能力が高いことを示し、財務の安全性が高いことを示します。低い比率は、企業が短期の支払い能力が低いことを示し、財務の安全性が低いことを示します。ただし、業種によって大きく異なるため、分析の際は業種特性に注意が必要です。

キャッシュリッチ企業

キャッシュリッチ企業とは、手元資金を豊富に持つ企業のことを指します。これらの企業は、銀行預金や短期投資などの流動資産が多く、財務的に安定しているのが特徴です。潤沢な資金を保有しているため、借入に頼らずに事業運営を行うことができ、景気の悪化時でも資金繰りに困るリスクが低くなります。また、新規事業への投資やM&A(企業の合併・買収)を積極的に行うことが可能であり、成長のための戦略を柔軟に進めることができます。 代表的なキャッシュリッチ企業としては、AppleやGoogleなどの大手IT企業が挙げられます。日本ではトヨタや任天堂などがその代表例で、これらの企業は収益性が高く、得た利益を内部留保することで財務の安定性を保っています。キャッシュリッチ企業は、企業経営において強い競争力を持ち、長期的な成長を見据えた戦略を打ち出しやすいというメリットがあります。 一方で、資金を持ちすぎることで投資機会を逃したり、株主からの配当増加の要求が高まるといった課題もあります。そのため、キャッシュリッチ企業は資金の有効活用と財務のバランスを考えながら、持続的な成長を目指す必要があります。

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