投資信託で短期的な利益を狙えますか?
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2025/04/10 13:09
男性
40代
投資信託を副収入の手段として短期的な利益を追求することは、実際どの程度現実的なのでしょうか。また、株式投資と同じスタンスで運用しても問題ないのか、それとも投資信託ならではのメリットやリスク管理のポイントがあるのかを知りたいです。
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
投資信託は基本的に「長期的な資産形成」を目的とした金融商品です。そのため、短期間で大きな利益を狙う運用方法にはあまり適していません。
投資信託では、購入時手数料・信託報酬(運用管理費)・解約時の費用など、さまざまなコストがかかります。また、基準価額は1日に1回しか更新されないため、株式のようにリアルタイムで売買して値動きを細かく捉えることは難しいという特徴があります。
短期的に利益を狙うのであれば、個別株やFX(外国為替証拠金取引)といった金融商品が選択肢となるかもしれません。これらは値動きが大きく、短期での利益チャンスもありますが、その分リスクも高く、専門的な知識や経験が不可欠です。
一方で、投資信託は分散投資によってリスクを抑えつつ、時間をかけて資産を増やしていくスタイルに適しています。特に「積立投資」などは、相場の上下に左右されにくく、長期的に安定した資産形成を目指せる点で、多くの方に選ばれています。
短期での収益を狙うか、長期的な資産形成を重視するかによって、最適な運用方法は異なります。ご自身の目的やリスク許容度に応じて、戦略を考えることが大切です。
具体的な運用方法について不安や疑問がある場合は、資産運用の専門家に相談して、あなたのライフプランに合ったアドバイスを受けることをおすすめします。
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外国為替取引(FX)
外国為替取引(FX)とは、異なる国の通貨を売買し、為替レートの変動によって利益を狙う取引のことです。個人投資家でも少額から取引可能で、レバレッジを活用して大きな取引ができる点が特徴です。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇%と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV(Net Asset Value)に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1%超、インデックス型では0.1%台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER(Total Expense Ratio)や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
分散投資
分散投資とは、資産を安全に増やすための代表的な方法で、株式や債券、不動産、コモディティ(原油や金など)、さらには地域や業種など、複数の異なる投資先に資金を分けて投資する戦略です。 例えば、特定の国の株式市場が大きく下落した場合でも、債券や他の地域の資産が値上がりする可能性があれば、全体としての損失を軽減できます。このように、資金を一カ所に集中させるよりも値動きの影響が分散されるため、長期的にはより安定したリターンが期待できます。 ただし、あらゆるリスクが消えるわけではなく、世界全体の経済状況が悪化すれば同時に下落するケースもあるため、投資を行う際は目標や投資期間、リスク許容度を考慮したうえで、計画的に実行することが大切です。
積立投資
積立投資とは、一定のサイクル(例:毎月や毎週など)で、あらかじめ決めた金額ずつ同じ銘柄や投資信託などを購入していく投資手法です。 この方法は、一度にまとまった資金を投じる「一括投資」とは異なり、少額から始められるのが特徴です。また、購入時期を複数回に分散できるため、相場が高いタイミングで一度に大量購入してしまうリスク(いわゆる高値づかみ)を抑えられると期待されています。 具体的には、「相場が下がったときはより多くの口数や株数を買える」「相場が高いときは割高な投資を抑えられる」という形で、平均取得単価が平準化される効果があります。この仕組みは英語で「ドルコスト平均法(Dollar Cost Averaging)」とも呼ばれ、特に長期運用を考えている初心者からベテランまで、多くの投資家が活用している戦略です。 ただし、積立投資を行ったからといって必ずリスクが軽減されるわけではなく、投資対象自体の価格が大きく下落した場合には損失が出る可能性もあります。したがって、積立する商品や期間、目標リスクなどをしっかり考えたうえで、自分の資産配分に合った方法を選ぶことが大切です。
リスク許容度
リスク許容度とは、自分の資産運用において、どれくらいの損失までなら精神的にも経済的にも受け入れられるかという度合いを表す考え方です。 投資には必ずリスクが伴い、時には資産が目減りすることもあります。そのときに、どのくらいの下落まで冷静に対応できるか、また生活に支障が出ないかという観点で、自分のリスク許容度を見極めることが大切です。 年齢、収入、資産の状況、投資経験、投資の目的などによって人それぞれ異なり、リスク許容度が高い人は価格変動の大きい商品にも挑戦できますが、低い人は安定性の高い商品を選ぶほうが安心です。自分のリスク許容度を正しく理解することで、無理のない投資計画を立てることができます。