そもそも投資信託とは？仕組みを理解する

投資信託とは、多くの投資家から集めたお金をひとまとめにして、運用の専門家（ファンドマネージャー）が株式・債券・不動産などに分散投資する金融商品です。

運用で得た利益は各投資家の出資額に応じて分配されますが、元本保証はなく、運用結果次第で損失が出ることもあります。

仕組みをシンプルに整理すると次のとおりです。

「プロが運用してくれるなら安心」と思いがちですが、プロでも損失を出すことがあるのが投資信託の大前提です。この点を理解したうえで、以下の注意点を確認しましょう。

投資信託が「やめとけ」「おすすめしない」と言われるのは大損する可能性があるから

投資信託は初心者でも始めやすい金融商品ですが、リスクがある点を必ず押さえておきましょう。

「プロに任せれば安心」は危険：大損するリスクも

投資信託は専門家であるファンドマネージャーに運用を任せられるため、一見すると安心に思えます。しかし、「プロが運用しているから大丈夫」と過信するのは危険です。どれだけ優秀なプロでも常に利益を出せるわけではなく、市場が急変すれば大損するリスクがあります。

例えば、リーマンショックやコロナショックのように世界的な暴落が起きた場合、いくらプロでも損失を避けられないことがあります。運用を完全に人任せにしていると、こうした予想外の暴落で資産が半減し、「投資信託失敗地獄」とも言える状況に陥る可能性もあります。実際に「プロに任せきりにしていたらいつの間にか評価額が大幅減少していた…」という声もあります。

銀行で勧められる投資信託はやめたほうがいい

銀行や証券会社の窓口で「こちらの投資信託がおすすめですよ」と勧められることがあります。一見親切なアドバイスに思えますが、注意が必要です。営業担当者の目的は必ずしもお客様の利益ではなく、自社が販売したい商品の営業ノルマや手数料収入である場合もあります。

そのため、銀行窓口で熱心におすすめされる商品は、必ずしも自分に最適とは限りません。例えば、購入時手数料が高かったり、自社で在庫を抱えている投資信託を優先的に紹介されるケースもあります。知識のないまま言われるがまま購入してしまうと、「こんなはずじゃなかった」と後で後悔するかもしれません。

実際、「銀行で投資信託を買ったけど損をした」という失敗談は少なくありません。だからこそ、「銀行でおすすめされた投資信託はやめたほうがいい」とも言われるのです。

購入時手数料がゼロの投資信託を「ノーロードファンド」と呼びます。ネット証券（SBI証券・楽天証券など）ではノーロードファンドが豊富に揃っており、銀行窓口で購入するより圧倒的にコストを抑えられます。同じ商品でも、どこで買うかで手数料に数万円単位の差が出ることがあるため、まずネット証券での取り扱いを確認する習慣をつけましょう。

ランキング上位の投資信託でも安心は禁物：損する可能性あり

インターネットや雑誌で「人気の投資信託ランキング上位」が紹介されていると、つい「みんなが買っているから安心」と思いがちです。しかし、ランキングの上位という理由だけで飛びつくのはおすすめしません。人気が高い投資信託には実績が優れているものもありますが、金融機関が販売促進のために集中的に売り出して一時的に購入者が増えているだけの場合もあります。

ランキングだけを頼りに商品を選ぶと、自分の投資目的やリスク許容度に合わない投資信託を掴んでしまい、損をする可能性があります。たとえば、安定重視で運用したいのにハイリスクなテーマ型ファンド（後述）を人気だからという理由で選んでしまうケースです。このような選び方では思うような成果が得られず、「やっぱり投資なんてやめとけ」と感じる結果にもなりかねません。

手数料の高い投資信託を短期売買すると損しやすい

投資信託には購入時手数料（販売手数料）や信託報酬（運用管理費用）、信託財産留保額（解約時の手数料）といった各種手数料がかかります。これらのコストは運用期間全体で見ると決して無視できません。特に、購入してすぐ売るといった短期売買を繰り返すと、その都度手数料が差し引かれるため利益が出にくくなります。

例えば、購入時手数料が1%の投資信託を100万円分買うと、最初に1万円が手数料として差し引かれます。さらに運用中は毎日信託報酬がかかり、売却時にも信託財産留保額が発生する商品もあります。短期間で売買を繰り返すと、購入時・運用中・解約時のそれぞれでコストが発生し、せっかくの運用益が手数料で目減りしてしまいます。結果として、投資信託で損をするリスクが高まるでしょう。

また、投資信託の基準価額はリアルタイムに変動せず1日1回しか更新されません。株式のように市場が開いている時間にすぐ売買して利益確定…ということができないため、短期トレードには不向きです。思い通りのタイミングで売買できず、予想外の価格で約定してしまい損失を出すケースもあります。

信託報酬の差は一見小さく見えますが、長期では大きな差になります。仮に100万円を年率5%で30年間運用した場合、信託報酬が0.1%と1.0%では受け取れる最終資産に約100万円以上の開きが生じます。「たった0.9%の差」が30年で元本と同額近い損失につながるという事実は、商品を選ぶ際の重要な判断軸です。信託報酬はインデックスファンドであれば年0.1%以下の商品も多く存在します。

投資信託のデメリットとリスク

投資信託という商品自体が持つ主なデメリットやリスク要因を整理しておきましょう。預金のような元本保証はなく、値動きによっては大きな損失を被る可能性もあるため、あらかじめ知っておくことが大切です。

元本保証がなく、価格変動の影響を受ける

投資信託は株式や債券、不動産など値動きのある資産に投資します。そのため基準価額が日々変動し、購入時より下がれば元本割れとなるリスクがあります。代表的なリスク要因としては以下のようなものが挙げられます。

価格変動リスク

市場の景気後退や企業業績の悪化などで、株価や債券価格が下落すれば投資信託の価値も下がります。

為替変動リスク

外貨建て資産に投資している場合、円高・円安によって評価額が増減する可能性があります。

信用リスク

投資先企業や国が破綻すると、債券の利息や元本が支払われなくなるリスクです。

金利変動リスク

金利が上昇すると既発債券の価格が下がるなど、債券を組み入れるファンドは基準価額に影響が及びます。

地政学リスク

戦争や政情不安など国際情勢の悪化によって、市場全体が混乱する可能性があります。

短期的に大きな利益を得るのは難しい

投資信託は、複数の銘柄に分散投資することでリスクを抑える構造になっています。そのため、個別株や仮想通貨のように短期間で何倍ものリターンを狙うのは難しく、大きな値上がり益を短期で期待する人には物足りなく感じるかもしれません。

株主優待を受けられない

株式を直接保有していれば食品や割引券などの株主優待が得られる場合がありますが、投資信託を通じて間接的に株を保有していても、株主名簿に名前が載らないため優待の権利を受けられません。優待目的で投資を検討している方には不向きです。

商品選びが煩雑

投資信託は国内だけでも6,000本以上の商品があり、初心者にとって選択肢の多さがかえって混乱を招く原因となります。株式型、債券型、バランス型、REITなど投資対象も多岐にわたり、さらにインデックス型かアクティブ型か、国内か海外か、先進国か新興国かといった選択肢が加わるため、どれを選べばよいのか判断に迷うかもしれません。

特に、商品名からは具体的な投資先やリスクの程度が読み取りにくく、目論見書を読み込む必要がありますが、専門用語が多く理解が難しいのが実情です。

資産運用で失敗・大損をしてしまう投資信託の活用法（失敗例）

次に、投資信託ならではの運用ミスや、商品選びを誤って損をしてしまう主なパターンを紹介します。せっかく投資信託を使うなら、以下のような失敗例は避けたいところです。

短期売買を繰り返す

投資信託は1日1回しか基準価額が更新されず、株式のようにリアルタイムで機敏に売買することが難しい商品です。にもかかわらず、デイトレードやスイングトレードの感覚で頻繁に売買すると、以下のようなデメリットが生じます。

• 手数料負担が増える：購入時手数料・信託報酬・解約時の手数料などが都度かかり、利益を圧迫します。
• 期待した価格で約定できない：基準価額は1日1回だけ計算されるため、株式のように“希望する価格”で指値注文などを出しづらいです。

リスクをきちんと理解していない

投資信託を購入する際、「プロが運用するから安心」「人気商品だから大丈夫」といった理由だけで、商品の持つリスクを十分に理解しないまま購入してしまうケースがあります。しかし、投資信託には価格変動リスクや為替リスク、信用リスクなど様々なリスクが存在し、商品によってそのリスクの大きさは大きく異なります。

特に、レバレッジ型ファンドや新興国株式ファンド、ハイイールド債券ファンドなど、高いリターンが期待できる商品ほどリスクも高くなる傾向があります。目論見書に記載されたリスク情報を読まずに購入すると、想定外の値動きに驚き、損失を抱えたまま慌てて売却してしまう事態になりかねません。

長期分散投資に向かない投資信託を選ぶ

長期分散投資に向いていないタイプの投資信託を知らずに購入すると、「思ったより資産が増えない」「損をしてしまった」という結果につながりやすくなります。投資信託には数千種類もの商品があり、運用方針や投資対象は多種多様です。そのなかには長期運用とは相性が悪い商品もあるため、選ぶ際には注意が必要です。

毎月分配型の投資信託

毎月分配型の投資信託は、毎月分配金を受け取れることから特に年配の方などに人気がありますが、長期投資の観点ではデメリットが目立ちます。

信託報酬や販売手数料が高めに設定されており、長期間保有するとコスト負担が大きくなる傾向にある点には気をつけましょう。さらに分配金を出すたびに基準価額が下がるため、複利効果が得にくくなるのも長期の資産形成には不利な要素です。

もし配当や分配金を再投資してより効率よく資産を増やしたいと考えるなら、無分配型や低コストのインデックスファンドを検討するほうが適しています。

毎月分配型投資信託の詳しい解説はこちらの記事をご参照ください。

テーマ型投資信託

生成AIやEV、カーボンニュートラルなど、話題性の高い特定のテーマや業種に集中投資するテーマ型ファンドは、分散効果が薄くリスクが偏りがちです。

ブームの最中は好調でも、市場環境が変化してブームが去ると基準価額が急落する可能性があります。長期で資産を育てたい場合には、注目テーマに飛びつくだけでなく、ポートフォリオ全体でリスクを分散できているかを常に意識して商品を選ぶことが大切です。

テーマ型投資信託の詳しい解説はこちらの記事をご参照ください

償還期限を調べずに購入するリスク

投資信託のなかには、あらかじめ償還期限（運用終了日）が定められている商品があります。長期保有を前提に購入したにもかかわらず、数年後に自動的に清算されてしまい、思わぬタイミングで含み損が確定するケースも考えられます。

特に市場が低迷している時期に償還を迎えると、損をしたまま現金化されるおそれがあるため注意が必要です。長期投資を考えているなら、償還期限のない（無期限の）投資信託を選ぶのが無難です。購入前に目論見書やファンド情報をしっかり確認し、設定されている期限が自分の投資計画に合っているかどうかを必ずチェックしましょう。

投資信託の購入をやめたほうがいい人の特徴

以上のような投資信託のデメリットを踏まえると、投資信託の購入を控えたほうがいい（やめたほうがいい）人もいます。ここでは、投資信託が向いていない人の特徴をまとめます。自分が当てはまっていないか、確認してみてください。

短期売買で利益を上げたい人

「毎日のように売買を繰り返して利益を追求したい」という短期志向の人は、投資信託には不向きです。前述の通り、投資信託はリアルタイム取引ができず短期売買に適していませんし、大きな値動きもあまり期待できません。チャート分析を駆使して細かく売買したいタイプの方には投資信託はおすすめしないでしょう。

むしろ、そういった方は個別株式のデイトレードやFXなど、自分でタイミングを計って売買できる投資の方が向いています。企業の財務状況や経済ニュースをチェックするのが苦でなく、自分で銘柄選びをしたいのであれば、個別株や他の短期売買向きの投資手法を検討したほうが満足度が高いはずです。

株主優待を得たい人

資産運用の目的が株主優待にある人も、投資信託の購入は向いていません。前述したように、投資信託を通じて株式を持っていても株主優待は受け取れないからです。「優待品をもらって生活に役立てたい」「優待を集める楽しみを味わいたい」と考えている人にとって、投資信託はその目的を叶えてくれない投資商品です。

優待目当てであれば、最初から優待制度のある企業の株を買う方が良いでしょう。例えば、飲食店の優待券が欲しいならそのチェーンを展開する企業の株を、日用品の詰め合わせが欲しいならそういった優待を出している企業の株を直接保有するのが近道です。投資信託では自分が株主になっていないため優待を得られず、結局「銀行で投資信託なんか買うんじゃなかった」と後悔しかねません。

自分で運用状況を確認する手間を省きたい人

「投資にあまり時間をかけたくない」「一度買ったら放置したい」という方にとって、投資信託は個別株ほど手間はかからないものの、完全放置とはいきません。

プロが運用をしてくれるとはいえ、基準価額の推移や経済ニュースのチェックなど最低限の管理は必要です。

もし「運用の手間をほとんどゼロにしたい」なら、元本保証がある預貯金や個人向け国債を利用したり、専門家に丸ごと任せられるラップ口座を検討してみるのも手でしょう。

実際、「考えるのが面倒なら定期預金でいい」という極端な意見もあります。つまり、ある程度の手間をかける余裕があれば投資信託は適していますが、一切チェックしたくない場合には、より安全で手間のかからない方法が望ましいと言えます。

ラップ口座の比較に関してはこちらの記事をご参照ください。

生活防衛資金がない人

投資信託はやめたほうがいい人の筆頭として、まとまった生活防衛資金がない人が挙げられます。

投資信託は元本保証がなく、購入直後から基準価額が下落する可能性があります。急な病気・失業・冠婚葬祭など、予期せぬ出費が生じたとき、運用中の資産を「やむを得ず売却」しなければならなくなると、含み損のタイミングで強制的に損失を確定させることになりかねません。

目安として、生活費の3〜6ヶ月分を現金で確保してから投資信託を始めるのが鉄則です。「余裕資金で運用する」という原則を守れない状況にある人は、まず貯金を優先すべきでしょう。

投資信託をやめるなら何を選ぶ？ETF・個別株との比較

「投資信託は自分に向いていない」と感じた場合、代替となる主な投資手法はETF（上場投資信託）と個別株です。それぞれの特徴を比較してみましょう。

こんな人にはETFが向いている

投資信託と同様に分散投資がしたいが、「リアルタイムで売買したい」「信託報酬をとことん抑えたい」という人にはETFが選択肢になります。たとえば米国市場に連動するETF（VOOやSPYなど）は、信託報酬が年0.03〜0.1%程度と投資信託より低コストな商品も多くあります。

こんな人には個別株が向いている

「自分で企業を分析して銘柄を選ぶのが好き」「株主優待を受け取りたい」「集中投資で大きなリターンを狙いたい」という人には個別株が向いています。ただし、分散効果は低くなるため、リスク管理の知識と継続的な情報収集が必要です。

資産運用における投資信託のメリット

ここまで投資信託のデメリットや注意点を中心に述べてきました。しかし、投資信託にはもちろんメリットもたくさんあります。少額から分散投資ができたり、自分のリスク許容度に合わせて商品を選べたりと、資産運用をする上で魅力的なポイントが多いのも事実です。投資信託の主なメリットや効果的な活用方法についても確認しておきましょう。

少額から分散投資を始められる

投資信託の大きな利点の一つは、少額の資金からスタートできることです。証券会社や銀行によっては100円や1,000円程度から投資信託を買える場合もあります。「いきなりまとまったお金を投じるのは不安…」という初心者でも取り組みやすいでしょう。

さらに、投資信託なら1つの商品で複数の資産に分散投資できます。例えば、全世界の株式に幅広く投資する投資信託を1万円分購入すれば、自分一人で世界中の株を何十社も買い集めたのと同じ効果が得られます。個人でこれをやろうとすると多額の資金が必要ですが、投資信託なら手軽に実現できるわけです。少額でも分散が効くため、初心者の資産運用の第一歩として有効な手段と言えます。

リスクを軽減できる

異なる値動きをする様々な資産に分散投資すれば、リスク分散効果によって価格変動リスクを抑えられるとされています。投資信託はまさにこの分散投資を簡単に実践できる商品です。国内株式だけでなく外国株式や債券、不動産（REIT）など複数の資産クラスに投資する投資信託を組み合わせれば、一つの市場が不調でも他がカバーしてくれる可能性があります。

例えば、日本円だけで貯金していると円安・円高で資産価値が大きく左右されますが、外国資産に投資する投資信託も持っていれば、円安時には外貨建て資産の評価額が増えるため相殺効果が期待できます。逆に円高時は海外資産の評価額は下がりますが、円の購買力は上がるので国内資産で補えるでしょう。

また、個別株投資だと投資先の企業が倒産した場合に資産がゼロになるリスクがあります。しかし投資信託は多数の銘柄に投資しているため、仮に一部の企業が経営破綻してもポートフォリオ全体への影響は限定的です。このように、投資信託を活用することでリスクを抑えながら資産形成を進めることが可能です。

個人では買いづらい投資対象にも投資できる

投資信託は非常に種類が豊富で、個人では直接投資しにくい対象にもアクセスできる点も魅力です。例えば、新興国の株式市場や数百億円規模の海外不動産プロジェクト、商品先物（コモディティ）など、個人ではハードルが高い投資先にも投資信託を通じて参加できます。

「インドの成長に期待して投資したい」と思っても、個人でインド株を調べて売買するのは容易ではありません。情報収集も難しく、現地市場の取引口座を開設するのも大変です。しかし「インド株式に投資する投資信託」であれば、運用会社がプロの知見でインド市場に投資してくれます。同様に、金や原油といった商品市場や海外の大型不動産ファンドなども、投資信託を通じて間接的に投資可能です。

このように、投資信託を使えば投資の選択肢が一気に広がります。個人では手が届かないようなマーケットにも参加できるため、自分の興味や見識を活かした多彩な資産運用が実現できます。

投資信託には多様な種類があり、投資方針やリスク許容度に応じて選べる

投資信託は商品ごとに投資対象や運用スタイルが異なり、その種類は非常に多岐にわたります。自分の投資目的やリスク許容度、運用期間に合わせて最適な商品を選べる柔軟性もメリットです。

投資対象で選ぶ

株式に投資する株式型、債券に投資する債券型、不動産に投資するREIT型、金や原油など商品に投資するコモディティ型など、何に投資するかでファンドを選べます。例えば「株式で成長を狙いたい」「安定の債券中心が良い」といった好みに応じて選択可能です。

地域で選ぶ

日本国内に投資する国内型、米国や欧州など先進国に投資する先進国型、新興国に投資するエマージング型、特定の国や地域に絞った地域特化型など、投資エリアで分類されています。例えば「米国株に集中投資したい」「全世界にまんべんなく投資したい」など地域の選択ができます。

運用方針で選ぶ

日経平均やS&P500など市場指数に連動するインデックスファンドか、ファンドマネージャーが独自の判断で運用成績の市場平均超えを目指すアクティブファンドか、といった運用方針の違いもあります。また、複数資産を組み合わせてバランスを取るバランスファンドなども存在します。

リスク許容度で選ぶ

同じ投資対象でも、安定重視で債券比率を高めた安定型, バランス型, 株式中心の積極型など、リスク・リターンの度合いで商品が分類されていることもあります。自分がどの程度の値動きまで耐えられるかに応じて商品タイプを選べます。

このように選択肢が豊富なので、「自分にはどの投資信託が合っているんだろう？」と迷うかもしれません。しかし裏を返せば、あなたの投資スタイルにピッタリ合う商品が見つかる可能性が高いとも言えます。インデックス vs アクティブといった単純な二択ではなく、「自分の目的に合った投資信託」をじっくり選べる点は大きなメリットでしょう。

投資信託以外の商品にも興味がある方は、こちらの記事も参考にしてみてください。

投資信託は「つみたてNISA」や「iDeCo」で活用しやすい

投資信託は、2024年から始まった新NISAや、老後資金づくりを目的としたiDeCoと特に相性が良い商品です。

新NISAは2つの枠で構成されており、それぞれ以下のとおりです。

両枠合わせた生涯非課税限度額は1,800万円で、運用益・分配金がすべて非課税になります。旧制度（つみたてNISA）の年間40万円・最長20年から大幅に拡充されたため、長期積立をする投資信託との相性はさらに高まっています。

iDeCoでは投資信託のほか定期預金なども選べますが、掛金が全額所得控除の対象になる・運用益が非課税になるといった税制優遇を最大限に活かせます。