NASDAQ100はリスクが高く初心者には「やめとけ」と言われる理由は？
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2025/05/28 15:36
男性
40代
新NISAで米国株インデックス投資を検討中です。NASDAQ100連動型投資信託が魅力的に見えますが、ネットで「やめとけ」「危険」との声も多く不安になっています。具体的にどのようなリスクがあり、S&P500や全世界株式と比べて何が違うのでしょうか。初心者が後悔しないための活用法や注意点も教えてください。
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
ナスダック100はナスダック上場の非金融大型100社で構成され、アップルやマイクロソフトなど上位10社で時価総額の約6割を占めます。この集中構造ゆえ成長局面ではS&P500を凌ぐ収益が見込めるものの、逆風時には指数全体が連れ安となり、長期ボラティリティはS&P500の約1.3倍です。
ITバブル崩壊ではピーク比-80％、2022年は-33％と下落率も大きめでした。日本の投資家は円高になると株価横ばいでも円建て評価損が膨らみます。さらに代表的なナスダック100投信の信託報酬は年0.40％前後で、S&P500投信の0.10〜0.20％台より割高です。実務上は資産の2〜3割を上限に、残りをS&P500や全世界株式、債券・金などに分散し、四半期に簡易チェック、年1回±15％を目安にリバランスすると過度な膨張を抑えられます。
為替ヘッジ型と無ヘッジ型を併用し、積立投資で取得価額を平準化すれば、成長性を享受しつつリスクを制御できます。最終判断はご自身の財務状況とリスク許容度を踏まえ、必要に応じ専門家へご相談ください。
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インデックス
インデックス（Index）は、市場の動きを把握するための重要な指標です。複数の銘柄を一定の基準で組み合わせることで、市場全体や特定分野の値動きを分かりやすく数値化しています。 代表的なものには、日本の株式市場を代表する日経平均株価やTOPIX、米国市場の代表格であるS&P500などがあります。これらのインデックスは、投資信託などの運用成果を評価する際の基準として広く活用されており、特にパッシブ運用（インデックス運用）では、この指標と同じような値動きを実現することを目標としています。
ボラティリティ
ボラティリティは、投資商品の価格変動の幅を示す重要な指標であり、投資におけるリスクの大きさを測る目安として使われています。一般的に、値動きが大きい商品ほどそのリスクも高くなります。 具体的には、ボラティリティが大きい商品は価格変動が激しく、逆にボラティリティが小さい商品は価格変動が穏やかであることを示します。現代ポートフォリオ理論などでは、このボラティリティを標準偏差という統計的手法で数値化し、それを商品のリスク度合いとして評価するのが一般的です。このため、投資判断においては、ボラティリティの大きい商品は高リスク、小さい商品は低リスクと判断されます。
セクター偏重
セクター偏重とは、特定の業種や産業分野（セクター）に投資が大きく偏っている状態を指します。たとえば、ポートフォリオの中でテクノロジー関連株が全体の大部分を占めている場合、それは「テクノロジーセクター偏重」と呼ばれます。このような偏りがあると、そのセクターに何らかの悪影響が出たときに、ポートフォリオ全体が大きく値下がりするリスクが高まります。 特定のセクターが市場全体を大きくけん引しているときや、過去のパフォーマンスが良かった場合に、無意識にセクター偏重が進んでしまうこともあります。特にインデックス投資でも、時価総額の大きい企業が特定の業種に集中していると、指数自体がセクター偏重になることがあります。 資産運用においては、セクターごとのバランスを意識することで、特定の業種に依存しすぎず、リスクを分散した安定的な運用を目指すことが重要です。
為替リスク
為替リスクとは、異なる通貨間での為替レートの変動により、外貨建て資産の価値が変動し、損失が生じる可能性のあるリスクを指します。 たとえば、日本円で生活している投資家が米ドル建ての株式や債券に投資した場合、最終的なリターンは円とドルの為替レートに大きく左右されます。仮に投資先の価格が変わらなくても、円高が進むと、日本円に換算した際の資産価値が目減りしてしまうことがあります。反対に、円安が進めば、為替差益によって収益が増える場合もあります。 為替リスクは、外国株式、外貨建て債券、海外不動産、グローバルファンドなど、外貨に関わるすべての資産に存在する基本的なリスクです。 対策としては、為替ヘッジ付きの商品を選ぶ、複数の通貨や地域に分散して投資する、長期的な視点で資産を保有するなどの方法があります。海外資産に投資する際は、リターンだけでなく、為替リスクの存在も十分に理解しておくことが大切です。
リバランス
リバランスとは、ポートフォリオを構築した後、市場の変動によって変化した資産配分比率を当初設定した目標比率に戻す投資手法です。 具体的には、値上がりした資産や銘柄を売却し、値下がりした資産や銘柄を買い増すことで、ポートフォリオ全体の資産構成比率を維持します。これは過剰なリスクを回避し、ポートフォリオの安定性を保つためのリスク管理手法として、定期的に実施されます。 例えば、株式が上昇して目標比率を超えた場合、その一部を売却して債券や現金に再配分するといった調整を行います。なお、近年では自動リバランス機能を提供する投資サービスも登場しています。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇％と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV（Net Asset Value）に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1％超、インデックス型では0.1％台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER（Total Expense Ratio）や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
