iDeCoの加入は、自分で選んだ金融機関（銀行・証券会社・保険会社など）を通じて行います。勤務先そのものが窓口になるわけではありませんが、会社員や公務員の場合は申込書の一部に勤務先の記入や押印が必要になるため、結果的に会社を経由する手続きが含まれます。

一方で、ご質問のケースのように「年収80万円程度のパートで、ご主人の社会保険の扶養に入っている方」は第3号被保険者にあたります。この場合は勤務先を介さず、金融機関に直接申し込めば加入手続きが完了します。

注意すべきは、節税効果が限定的である点です。iDeCoの掛金は全額が所得控除の対象ですが、扶養内パートでは課税所得が少ないため、控除のメリットをほとんど享受できません。さらに、掛金は60歳まで引き出せないことや、金融機関によっては口座管理手数料がかかるため、家計の余裕がない場合には負担となる可能性があります。

それでも、iDeCoは老後資金を計画的に積み立てる仕組みとしては有効です。節税を重視するなら新NISAの方が柔軟性とメリットを感じやすいでしょう。iDeCoは「節税よりも老後資金づくりを長期的に続ける仕組み」として位置づけると、より現実的な活用が可能です。

結論として、扶養内パートの方でもiDeCo加入は可能ですが、狙うべきは節税ではなく「老後資金の積立」。目的を明確にしたうえで選択することが、賢い判断につながります。