結婚の予定がありますが、どのように保険の見直しをすればよいですか?
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2025/10/17 09:12
男性
30代
近々結婚する予定です。お互い30代前半の会社員で、現在は独身時代に親に勧められて入った生命保険と医療保険に加入していますが、結婚後もこのままでいいのか不安です。受取人の変更が必要だと聞きましたが、他にも見直すべきポイントはありますか?また、将来的には子どもも欲しいと考えており、マイホームの購入も検討しています。共働きを続ける予定ですが、どのような保障が必要で、保険料はどれくらいが適切なのでしょうか?
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
ご結婚おめでとうございます。人生の大きな節目ですので、保険の見直しは非常に重要です。専門家として以下のポイントをアドバイスさせていただきます。
まず確認すべきこととして、現在加入されている保険の内容を整理しましょう。お互いの加入状況を把握することが第一歩です。お二人それぞれの現状確認として、生命保険の保障額と受取人、医療保険・がん保険の有無と内容、勤務先の団体保険や福利厚生、貯蓄型保険の有無などを確認してください。
結婚後に見直すべき主なポイントについてご説明します。既に生命保険に加入している場合、受取人を配偶者に変更する手続きが必要です。これは結婚後できるだけ早く行うべき重要な手続きです。また、独身時代と異なり、配偶者の生活保障を考える必要があるため、必要保障額を再計算しましょう。万が一の際に、残された配偶者が経済的に困らないよう、適切な保障額を設定することが大切です。
共働きの場合は、お互いがある程度の収入を確保できるため、それぞれに必要な保障額は抑えられます。一方が専業主婦や専業主夫になる予定なら、働く側の保障を手厚くする必要があります。
医療保険については、お互いの医療保険を確認し、入院や手術の保障が十分か検討してください。女性の場合は、将来の妊娠・出産に備えて、女性特有の疾病に対応した保険も検討価値があります。
今後のライフプランを見据えることも重要です。住宅購入の予定がある場合、マイホーム購入時には団体信用生命保険に加入するため、その分の生命保険を減額できる可能性があります。
お子様の予定がある場合、子どもが生まれると教育資金など必要保障額が大きく増えますので、学資保険なども視野に入れましょう。保険料の支払いで家計を圧迫しないよう、毎月の収入の中で無理のない範囲で設定することが大切です。
保険は万が一に備えるものですが、過剰な保障で家計を圧迫しては本末転倒です。お二人のライフスタイルや価値観に合った、バランスの取れた保障内容を選ぶことが何より大切です。
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生命保険
生命保険とは、契約者が一定の保険料を支払うことで、被保険者が死亡または高度障害になった際に保険金が支払われる仕組みのことです。主に遺族の生活保障を目的とし、定期保険や終身保険などの種類があります。また、貯蓄性を備えた商品もあり、満期時に保険金を受け取れるものもあります。加入時の年齢や健康状態によって保険料が異なり、長期的な資産運用やリスク管理の一環として活用されます。
医療保険
医療保険とは、病気やケガによる入院・手術などの医療費を補償するための保険です。公的医療保険と民間医療保険の2種類があり、日本では健康保険や国民健康保険が公的制度として提供されています。一方、民間医療保険は、公的保険でカバーしきれない自己負担分や特定の治療費を補填するために活用されます。契約内容によって給付金の額や支払い条件が異なり、将来の医療費負担を軽減するために重要な役割を果たします。
必要保障額
必要保障額とは、万一の際に残された家族が現在と同等の生活水準を維持しながら、将来の教育費や住宅費といった支出も含めて安心して暮らしていけるよう、生命保険などで準備すべき金額を指します。具体的には、遺族の生活費、子どもの教育資金、住宅ローンの残債、葬儀費用などの「必要資金」から、公的遺族年金、勤務先の死亡退職金、既存の貯蓄や保険などの「準備済み資金」を差し引くことで算出します。 この必要保障額は、家族構成や年齢、子どもの進学予定、住宅ローンの残り期間など、個々のライフプランによって大きく異なります。たとえば、子どもが小さいうちは教育費や生活費の負担が長期にわたるため保障額は大きくなりがちですが、成長とともに必要な保障額は徐々に減少していきます。また、配偶者の就労状況や資産形成の進捗によっても必要な金額は変動します。 そのため、保険を一度加入したら終わりではなく、ライフステージの変化に応じて定期的に見直すことが重要です。保障が過剰であれば保険料の無駄払いになり、逆に不足していればいざというときに家族が困ることになります。こうしたリスクを避けるためにも、保険はライフプラン全体の中での位置づけとして考えることが不可欠です。 保険加入を検討する際には、営業担当者の提案を鵜呑みにせず、自分の生活設計に照らして必要な保障内容を見極めることが大切です。保障の目的や期間、公的制度とのバランス、そして家計や資産運用との整合性を踏まえた設計にすることで、無理なく持続可能な保険の活用が実現できます。必要に応じて、ライフプランニングに精通した中立的な専門家に相談し、現状の見直しと将来設計を行うのも有効な方法です。
団体信用生命保険(団信)
団体信用生命保険とは、住宅ローンを組んだ人が亡くなったり高度障害になったりした場合に、その時点のローン残高が保険金で返済される保険です。多くの場合、住宅ローンを借りる際に金融機関が加入を条件とすることがあり、略して「団信(だんしん)」とも呼ばれます。 この保険に加入しておけば、万が一のことがあった際に遺族がローンを引き継ぐ必要がなくなり、家に住み続けることができるため、大きな安心材料になります。保障の範囲は、死亡や高度障害に限らず、がんや三大疾病、就業不能までカバーするタイプもあり、ライフスタイルに応じて選ぶことができます。
貯蓄型保険(積立型)
貯蓄型保険(積立型)とは、万が一の保障に加えて、将来的にお金が戻ってくる仕組みを備えた保険商品のことです。保険料の一部が積み立てられ、契約満了時や途中解約時に「解約返戻金」や「満期保険金」として受け取れるようになっています。 代表的な商品には、終身保険、養老保険、学資保険などがあり、保険としての安心を持ちながら、同時に資産形成も行えるのが特徴です。特に、教育資金や老後資金の準備、相続対策など、目的を持った長期の計画に活用されます。 「掛け捨て型保険」と異なり、支払った保険料が将来的に戻ってくるため、保険と貯金の“ハイブリッド”として位置づけられる商品です。ただし、途中解約すると元本割れするリスクがあるほか、運用利回りが低めに抑えられていることが多いため、目的と期間をしっかり考えて加入することが大切です。 保障と貯蓄を1つの仕組みで両立させたい人にとって、計画的な資産形成の手段として有効な選択肢のひとつです。
学資保険
学資保険とは、子どもの教育資金を計画的に準備するための保険商品で、一定期間保険料を支払うことで、子どもの進学時期(中学・高校・大学入学など)に合わせて祝い金や満期保険金が受け取れる仕組みになっています。保険であるため、契約者(通常は親)に万が一のことがあった場合でも、以後の保険料の支払いが免除され、満期時には予定どおりの給付金が支払われる点が大きな特徴です。 貯蓄機能と保障機能が組み合わさっており、「教育費を積み立てながら万一に備えたい」と考える家庭に人気があります。ただし、途中解約すると元本割れするリスクがあるため、長期的な資金計画としての活用が前提となります。初心者の方にとっては、預貯金とは違う形で将来の教育資金を準備できる手段のひとつとして、選択肢に入れて検討する価値があります。