株におけるイナゴのふるい落としとはなんですか？
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2025/08/12 10:49
男性
最近SNSや投資系の掲示板で「イナゴのふるい落とし」という言葉を目にします。短期的な急騰銘柄でよく使われている印象がありますが、具体的にどのような状況や値動きを指すのか、またそれが投資判断にどう関係するのかを教えてください。
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
「イナゴのふるい落とし」とは、短期的に急騰した銘柄に集まった個人投資家（いわゆる“イナゴ投資家”）が、その後の急落や乱高下によって一気に投げ売りさせられる現象を指します。「イナゴ」とは、群がって一斉に動く様子をバッタに例えた俗語で、特にSNSなどで話題になった急騰銘柄に短期で飛び乗る個人投資家を表します。
ふるい落としは、株価が大きく上昇したあとに仕掛けられることが多く、典型的には大口投資家や先に仕込んだ投資家が高値で利益確定の売りを浴びせる場面や、急落により信用買いの投資家が追証（追加保証金）を避けるために投げ売りする場面で発生します。また、アルゴリズム取引による逆指値の巻き込み（ストップ狩り）などが拍車をかけるケースもあります。
チャート上では、ふるい落としの場面では出来高が急増し、長い陰線や上下にヒゲの長いローソク足が現れることが多いです。連日上昇していた出来高が突然減少したり、オシレーター系の指標（RSIやストキャスティクス）が急低下するなどのテクニカルサインも、ふるい落としの兆候とされています。
ふるい落としによって、早期に手を引いた投資家が大きな損失を出すこともあれば、下落後に押し目で買って反発を取ることに成功するケースもあります。ただし、慣れていない初心者が高値圏で飛びついてしまうと、下落時に損切りできず塩漬け状態になるリスクが高くなります。
このようなリスクを回避するには、出来高や板の厚さ、VWAP（出来高加重平均価格）との乖離、信用倍率などの複数の指標を確認することが有効です。特に、急騰している銘柄で信用買い残が急増していたり、SNSで過度に盛り上がっていたりする場合には注意が必要です。投資家心理が過熱している場面では、ふるい落としが仕掛けられる可能性が高くなります。
リスク管理の基本は、エントリーポイントを冷静に見極めることと、逆指値（自動ロスカット）の設定です。また、ポジションサイズを小さく抑えることも、損失を限定するうえで非常に重要です。初心者の場合は、資金の5～10％程度に絞って小さく参加し、実際の動きを見ながら経験を積むことをおすすめします。
最後に、「イナゴのふるい落とし」を避けるためには、感情ではなくルールに基づいた投資判断を行うことが重要です。短期的な情報やSNSの盛り上がりに流されず、テクニカルと需給の両面から状況を冷静に分析し、仮に急落に巻き込まれても計画的に損切りできる体制を整えておくことが、長期的に資産を守る鍵となります。
関連する専門用語
イナゴ
イナゴとは、短期間で株価が急上昇している銘柄に次々と群がって買いを入れる投資家のことを指す俗語です。まるで農作物に群がるイナゴのように、一つの銘柄に大量の個人投資家が一気に集中し、勢いに乗って短期的な利益を狙います。 しかし、株価がある程度上がった後に仕掛けた側が売り抜けると、急落に巻き込まれて損失を被ることが多く、最終的には「イナゴ食い」と呼ばれるような状況に陥ることもあります。特に情報を十分に確認せずに群集心理で動いてしまう初心者が多く、冷静な判断力が求められる場面です。
ふるい落とし
ふるい落としとは、株価が一時的に大きく下落することで、弱気になった投資家や含み損に耐えられない投資家が保有株を手放してしまう現象のことを指します。このような動きは、相場の流れを仕掛ける大口投資家や仕手筋が意図的に行うこともあり、株価の下げによって個人投資家を市場から「ふるい落とす」ことで、将来的に再上昇する際の売り圧力を減らすという目的があります。 投資初心者にとっては、このような一時的な下落に惑わされて早まった売却をしてしまうリスクがあるため、冷静な判断が求められます。
マージンコール（追証／追加証拠金）
マージンコール（Margin Call） は、信用取引や CFD、FX のように証拠金でレバレッジをかける取引において、維持証拠金率（口座資産 ÷ 必要証拠金 × 100）が証券会社の基準を下回った際に送られる追加入金の要請です。日本では「追証（おいしょう）」「追加証拠金」とも呼ばれます。 たとえば借入金が 80 万円の状態で保有資産の評価額が 70 万円に下落すると維持率は 88 ％となり、基準 100 ％を割り込むためマージンコールが発生します。投資家はふつう 1〜3 営業日以内に不足額を入金するかポジションを減らして対応する必要があり、応じなければロスカット（強制決済）によって損失が確定します。 FX のように即時ロスカットが適用される商品もあり、詳細な条件は証券会社ごとに異なります。追証リスクを抑えるには、必要証拠金のおよそ 1.5～2 倍の余裕資金を常に預けておくことが基本です。あらかじめストップロスを設定して下落幅を限定し、相場急変時にアプリやメールのアラートで即座に状況を確認して対処すると、予期せぬマージンコールを大幅に減らせます。
出来高
出来高とは、ある期間に売買された株式の数量のことを意味します。出来高が多いと、その株に多くの人が関心を持って取引していることを表し、価格も動きやすくなります。反対に出来高が少ないと、取引が活発でないため、売りたいときに売れなかったり、価格が思ったように動かなかったりすることもあります。
逆指値注文
逆指値注文とは、あらかじめ設定した価格に到達したときに、自動的に売買の注文が出されるしくみのことです。主に損失を抑える目的で使われるため、「ストップロス注文」とも呼ばれます。 たとえば、ある株を1000円で持っていて、900円まで下がったら自動的に売るよう設定しておけば、予想以上に価格が下がってしまったときの損失を最小限に抑えることができます。自分でずっと価格をチェックしなくても、自動的にリスク管理ができる便利な方法です。
VWAP（出来高加重平均株価/Volume-Weighted Average Price）
VWAP（出来高加重平均株価）は、一定期間に成立した取引価格を出来高で重み付けし、価格×出来高の総和を総出来高で割って算出する平均値です。出来高の多い価格ほど強く反映されるため、その期間に市場で実際に売買された水準を端的に示します。ただしこれは市場全体の平均取引単価に近い指標であって、投資家ごとの平均購入価格（自分が払った加重平均単価）とは異なります。 実務では、企業が自社株買いを行う際に当日のVWAP付近で執行できたかを社内ガイドラインで確認したり、機関投資家同士のブロックトレードで「前場VWAPマイナス〇％」と値決めしたりする場面で参照されます。公募増資や売出しでは直近数日間のVWAP対比でディスカウント率が設定され、ETFの創設・解約やインデックス組み替えの巨額発注でもVWAP近辺を基準に発注することで指数追随誤差を抑えます。IPO直後の株価安定操作、デリバティブや仕組債の決済価格、運用会社が注文執行コストを評価する取引コスト分析（TCA）、さらには規制当局が市場操作を監視する際など、VWAPは「公正水準」として幅広く活用されています。TOB（株式公開買付け）の買付価格を決める際にも、過去１～３か月のVWAP、終値平均、同業比較などと並べてプレミアム水準を検討するための参考値となります。 個人投資家にとっては、買値が当日のVWAPより低ければ市場平均より有利に購入できた可能性が高く、売値がVWAPより高ければ平均より好条件で売却できたと判断しやすい指標です。大口取引や資金調達イベントで需給が偏る局面でも、VWAPを確認しておくことで価格形成の偏りや執行コストを客観的に把握できます。
