インカムゲインとキャピタルゲインとは？その特徴について徹底解説！
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公開:
2023.04.02
更新:
2025.06.25
株高や高配当株ブームで「値上がり益」と「配当・利息収入」が混同されがちですが、収益源が異なれば期待リターンもリスクも変わります。配当だけを頼りにすると増配停止で資金繰りが崩れるおそれがあり、逆に値上がり益狙い一辺倒では暴落時に元本を大きく失う恐れがあります。本記事では両ゲインの特徴、税制・流動性・市場変動率を比較し、ライフプランに合った配分比率を選ぶ判断軸を提示します。とはいえ両方をバランス良く取れば、安定収入と成長潜在力を併せ持つポートフォリオが構築できます。変動幅の見極めや再投資戦略、税負担まで具体的に整理することで、数字に基づいた判断ができるようになります。
サクッとわかる！簡単要約
この記事を読むと、配当・利息などのインカムゲインと値上がり益であるキャピタルゲインの違いが一目瞭然になり、収益規模・価格変動・税率・流動性を比べながら自分に合う比率を決める手順がわかります。株式・債券・不動産の実例を交えた比較表とチェックポイント付きなので、初心者は基礎固めに、経験者は配分見直しの指針に活用でき、迷わず次のアクションへ進めます。さらに、分配再投資と課税タイミングを組み合わせた総リターン最大化のコツまで押さえられるため、読後には自分の資産目的に応じた実行プランが描けます。自信が深まります。
インカムゲインとは？投資方法とメリット・デメリット
インカムゲイン（Income Gain）とは、資産を保有し続けていることで定期的にもたらされる利益のことです。日本語では「受取収益」「保有収益」などとも言われ、株式の配当金、投資信託やETFの分配金、債券の利息、不動産の家賃収入などが代表例です。たとえば株式を100株持っていれば、企業が定める配当金を年1〜2回受け取れますし、10年物の国債を買えば半年ごとにクーポン（金利）が支払われます。資産を“持っているだけ”で収入が得られる点がインカムゲインの最大の特徴です。
インカムゲインを得られる運用方法の種類
インカムゲインを得られる主な投資手段には次のようなものがあります。
1.株式の配当株投資
安定して配当金を出す企業の株式を保有し、配当収入を得る方法です。特に金融やインフラなど業績が安定し高配当な銘柄は人気があります。日本株の場合、株主優待（自社製品や割引券等）もインカムゲインの一種とみなされます（※優待は現金収入ではありませんが、保有の恩恵として受け取れるリターンです）。
2.投資信託・ETF（分配型）
債券や高配当株に投資する投資信託、REITに連動するETFなど、定期的な分配金を出す商品もインカムゲイン狙いに適しています。複数の資産に分散投資できるためリスク分散効果も期待できます。
3.債券投資
国債・社債など債券は満期まで保有することで定期的に利息を受け取れます。信用度の高い国債や大企業の社債であれば利回りは低めですが安全性が高く、インカムゲインの王道と言えます（後述するように債券自体も価格変動しますが、満期保有なら元本が戻るため価格変動リスクを抑えられます）。
4.不動産投資、REIT
不動産投資の賃料収入もインカムゲインの1つです。また、少額から不動産の賃料収入を得られるREITも代表的なインカムゲイン商品です。REITの方が実物不動産より手軽に始められ、証券市場で売買できるため流動性も高いです。
インカムゲインのメリット
大きな値上がり益を狙うキャピタルゲインとは異なり、インカムゲインにはコツコツと資産を育てる堅実な魅力があります。精神的な安心感につながる「安定した定期収入」、時間を味方につける「長期運用との相性の良さ」、そして比較的リスクを抑えやすいという3つのメリットを詳しく見ていきましょう。
メリット1：定期的な収入が得られる
資産を保有しているだけで、決まったサイクルで現金収入が入ります。株式配当金や債券利息は市場価格に左右されにくく、安定した収益を確保できる可能性があります。家計の足しに毎年一定額の収入が見込める点は、精神的な安心感にもつながります。
メリット2：長期の資産形成に向く
値動きを常に気にせず“ほったらかし”運用でも利益を得られる可能性がある点も魅力です。価格下落による評価損に一喜一憂せず、配当や利息をコツコツ再投資すれば複利効果で資産がじわじわ増えていきます。時間を味方につけた運用がしやすいのが強みです。
メリット3：比較的低リスク
インカムゲインを狙った投資は、キャピタルゲインを狙った投資と比較して、一般的に大きく損をする可能性は低いという特徴があります。
下表は格付ごとの社債デフォルト率です（デフォルトとは、元利金の支払いが一部でも滞ることを指します）。
（出所：日本格付研究所(JCR)「格付推移マトリックス・累積デフォルト率」）
投資適格債の格付下限であるBBB格を見てみると、5年累積デフォルト率は2.29%であることがわかります。日本国内に出回っている社債はほとんどが投資適格債ですから、社債投資によって元本割れするリスク（＝大きく損をする可能性）は低いといえるでしょう。
ここでは一例として社債を取り上げましたが、株式の配当や家賃収入など、そのほかのインカムゲインを狙った投資でも、リスクの差こそあれ、同様のことがいえます。
インカムゲインのデメリットと注意点
メリットの多いインカムゲインですが、もちろん良い面ばかりではありません。投資を始める前に、知っておくべきデメリットや注意点もしっかりと確認しておくことが重要です。ここでは「リターンの大きさ」「収益の確実性」「インフレへの耐性」という3つの観点から解説します。
注意点１：大きな利益は得にくい
1回あたりの収入額が小さいため、短期間で大きく資産を増やすことは難しいです。
例えば、高金利として個人投資家の人気が高いソフトバンクグループの社債であっても、その利率は年1.38%（第56回普通社債）程度です。
2020年の日経平均株価の年間上昇率が54%であったことを考えると、一般的にインカムゲインはキャピタルゲインと比較して、得られるリターンが小さいといえそうです。
ソフトバンク社債の特徴については、以下記事で解説しています。
注意点２：収益が保証されない
“定期的な収入”とはいえ将来も確実ではありません。企業業績悪化で配当金が減配・無配になったり、物件の空室増加で家賃収入が減少したりするリスクがあります。債券でも発行体がデフォルトすれば利息どころか元本も戻らない可能性があります。安定収入を得るには銘柄分散や信用力の見極めが欠かせません。
注意点３：インフレに弱い側面
固定された利息収入などはインフレ局面では実質的な価値が目減りします。物価上昇時には、配当成長が期待できる株式や家賃収入など将来増加しうるインカムソースを組み合わせることで実質利回りを維持する工夫が必要です。
キャピタルゲインとは？投資方法とメリット・デメリット
キャピタルゲイン（Capital Gain）とは、資産を購入時より高い価格で売却することで得られる売買差益（値上がり益）のことです。簡単に言えば「安く買って高く売る」ことで得る利益であり、株式や不動産、債券、投資信託、さらには金や仮想通貨など様々な資産で生じ得ます。例えば1株1000円で買った株式を1500円で売れば1株あたり500円のキャピタルゲインとなります。逆に購入時より価格が下がって売れば損失（キャピタルロス）となります。
キャピタルゲインを得られる投資方法の種類
キャピタルゲインを得るには、資産価値が上がりそうなものに投資する必要があります。代表的な手段をいくつか挙げましょう。
1.株式の売買
成長が期待できる企業の株や、新興市場の株式に投資し、株価上昇時に売却益を狙います。短期売買（トレード）で相場の波に乗る方法と、長期保有で企業の成長による株価上昇を待つ方法があります。グロース株（成長株）投資は典型的なキャピタルゲイン狙いです。
2.投資信託・ETFの売買
インデックスファンドなど市場全体に投資して長期の値上がり益を狙ったり、テーマ型・アクティブファンドで大きなリターンを狙ったりする方法です。複数の銘柄をまとめて運用するため個別株よりリスク分散が効きますが、市場全体の下落局面では基準価額も下がる点に注意が必要です。
3.不動産・その他実物資産の売買
不動産を安く買って高く売る、金などの貴金属を将来の値上がり期待で購入する、といった実物資産の売買もキャピタルゲインを得る方法です。一般にハードルは高めですが、近年は不動産クラウドファンディングなど小口で値上がり益を狙うサービスも登場しています。
キャピタルゲインのメリット
キャピタルゲインを狙う運用は、うまくいけば資産を大きく増やせるのが最大の魅力です。具体的には、「短期で大きな利益を得られる可能性」「まとまった現金を確保できること」「投資の醍醐味を味わえること」といったメリットが挙げられます。
メリット1：短期で大きな利益が獲得できる可能性
市場や資産次第では短期間で資産を倍増させることも夢ではありません。特に値動きの大きい株式や仮想通貨などでは、タイミングが合えば数ヶ月で数十％以上のリターンを得る例もあります。資産価格が大きく上昇する局面を捉えられれば、効率的に大きな利益を得られる点が魅力です。
下のグラフは、2020年1月から2021年1月までの日経平均株価の推移です。
もし2020年1月6日に日経平均に連動するETFを購入したケースにおいて、2021年1月26日に売却した場合は、投資元本対比プラス18%の利益となります。
先ほど紹介したソフトバンクグループの社債利率が年1.38%であることを考えると、1年強で18%という比較的大きな利益を得られることがわかります。
メリット2：売却益で現金化できる
資産を売れば利益とともに元本も現金として手に入るため、使えるお金が一気に増えます。インカムゲインのように少しずつではなくまとまったリターンを得られるため、住宅購入資金や事業資金など大きな支出に備えたい場合にも有用です。
メリット3：相場の醍醐味を味わえる
金融市場の値動きを追い、分析し、予想通りに資産が値上がりしたときの達成感は投資の醍醐味です。経済や企業の成長に乗って利益を得る経験は知的好奇心も満たしてくれます。ただし感情的な興奮に流されると判断を誤るリスクもあるため、常に冷静さは必要です。
キャピタルゲインのデメリットと注意点
総じてキャピタルゲイン狙いの投資は、高いリターンの可能性と引き換えに高いリスクと手間がかかるといえます。経験を積んで相場観を養えば有利に進められますが、初心者がいきなり大金を投じて短期売買に挑むのは危険です。まずは小額から経験を積み、中長期で成長が見込める資産に分散投資するなど、リスクを抑えたアプローチがおすすめです。
注意点1：損失リスクが高い
資産価格が購入後に下落すれば損失（キャピタルロス）が発生します。特に株式市場など変動の大きい環境では、価格急落により資産が大きく目減りするリスクと隣り合わせです。期待したリターンが得られないばかりか元本割れとなるケースもあるため、損失許容範囲を予め決めておくなどリスク管理が重要です。
注意点2：売買タイミングが難しい
いつ売買するかで結果が大きく変わるのがキャピタルゲイン狙いの難点です。短期の値動きは投資家心理や予期せぬニュースに左右され読むのが難しいため、完璧なタイミングで売買することは困難です。欲をかきすぎて売り時を逃したり、損切りをためらった結果損失が拡大したりすることも少なくありません。
注意点3：常に市場チェックが必要
大きな利益機会を捉えるにはマーケットの継続的なウォッチが欠かせません。忙しくて相場をチェックできない人や、価格変動に一喜一憂してしまう人には負担が大きくなります。投資先の調査・分析に時間を割けない場合は、値上がり益だけに頼る戦略は向かないでしょう。
インカムゲイン・キャピタルゲインの例と税務上の取扱い
インカムゲインとキャピタルゲイン、どちらを狙うにしても、具体的な商品知識と税金のルールを理解しておくことは非常に重要です。ここでは、主要な投資商品で得られる利益の具体例と、それぞれに課される税金の仕組みをまとめて確認します。
運用商品ごとの内容例
主要な運用商品ごとのインカムゲインとキャピタルゲインは下表の通りです。
| インカムゲイン | キャピタルゲイン | |
|---|---|---|
| 株式 | 配当収入 | 株価値上がり時の売却益 |
| 債券 | 利息収入 | 償還前の債券売却益 |
| 投資信託 | 分配金 | 価格値上がり時の売却益 |
| 不動産 | 家賃収入 | 不動産売却益 |
一般的に、株式や一部の投資信託（ブル・ベア型ファンド等）は価格変動が激しいので、キャピタルゲインとインカムゲインの両方を狙いやすい商品だと言えます。
一方、債券や不動産、投資信託の多くは、急激な価格変動が起こりづらいので、インカムゲインを狙いやすい商品だといえます。
所得税の税率
先ほどの分類に基づき、所得税の税率をまとめてみました。
| インカムゲインの 税率 | キャピタルゲインの 税率 | |
|---|---|---|
| 株式 | 20.315% | 20.315% |
| 債券 | 20.315% | 20.315% |
| 投資信託 | 20.315% | 20.315% |
| 不動産 | 15%〜55% | 所有期間5年以下：39.63% 所有期間5年超：20.315% |
株式や債券、投資信託といった金融商品は、インカムゲイン・キャピタルゲインの区別に関わらず、税率は20.315%（所得税15％＋住民税5％＋復興特別所得税0.315％）です。
不動産は、家賃収入が他の所得と合算した上で課税されるため、税率は所得の大きさによって15%〜55%の間で変動します。売却益については、所有期間が5年以下の場合39.63%（所得税30％＋復興所得税0.63％＋住民税9％）、5年超の場合は20.315%（所得税15％＋住民税5％＋復興特別所得税0.315％）となり、税率が5年を境に半減します。
よくある質問（FAQ）
この記事のまとめ
インカムゲインは安定収入を、キャピタルゲインは成長余地を提供しますが、利回りだけでなく変動幅や課税タイミング、売買コスト、換金性を横並びで点検し、他資産との相関やライフイベントへの資金需要と照合して配分を決めることが肝心です。半年〜1年ごとに目標と乖離をチェックし、環境変化に応じて比率を微調整すれば、総リターン最適化とリスク管理を両立できます。チェックポイントには税引後利回り、信用リスク、エリア分散も含めると判断精度が向上します。ポートフォリオ全体でリスク許容度との整合を常に確認しましょう。必要に応じて専門家に相談するのも選択肢です。
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投資のコンシェルジュ編集部は、投資銀行やアセットマネジメント会社の出身者、税理士など「金融のプロフェッショナル」が執筆・監修しています。 販売会社とは利害関係がないため、主に個人の資産運用に必要な情報を、正確にわかりやすく、中立性をもってコンテンツを作成しています。
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インカムゲイン（インカム）
インカムゲイン（インカム）とは、株式や債券、不動産などの資産を保有していることで定期的または継続的に得られる収益のことを指します。具体的には、株式の配当金、債券の利息、不動産の家賃収入などが代表的な例です。一方で、資産の売買差益から生まれるキャピタルゲインとは異なり、保有し続けることで一定のペースで収入を得る点が特徴です。 インカムゲインを重視する投資では、安定したキャッシュフローを得られることが大きな魅力となります。例えば、株式の配当金は企業の利益から支払われますが、企業の業績や配当方針に応じて増減があるため、定期的なチェックが必要です。債券の利息は発行体の信用力や金利情勢に大きく左右され、金利が上昇すると既存債券の価格が下落するリスクがあります。不動産投資では家賃収入がインカムゲインとなりますが、空室が続いたり修繕費がかさんだりするリスクがあるほか、売却時の価格も景気や立地に左右されるため、投資額の回収が遅れる可能性があります。 これらのリスクを考慮する一方で、インカムゲインには安定性というメリットがあります。資産を保有しているだけでも定期的に資金が手に入り、再投資や生活費に回すことで資産形成を円滑に進めやすい面があります。また、いざ急に資金が必要になった場合には、すぐに売却しなくても配当金や利息で一定の収入を得られる可能性があるため、心理的な安心感につながることもあります。 ただし、インカムゲインを得ようとするあまり、高配当や高利回りをうたう投資商品ばかりに偏ると、発行体の信用リスクや価格変動リスクが高まるケースも考えられます。特に、株式の配当は企業の業績が悪化すれば減配や無配となる恐れがあり、債券の場合でも発行体の破綻リスクや金利上昇リスクが存在します。不動産投資では物件管理の手間や費用が大きく、地方物件などでは買い手が少なく流動性リスクも高くなるため、分散投資の観点で他の資産とバランス良く組み合わせるのが望ましいでしょう。 総じて、インカムゲインは、投資から生まれる継続的な収益を得るための有力なアプローチです。特に、キャピタルゲインだけに頼らず、配当や利息、家賃収入などの定期的な収入源を得ることでリスクを分散しながら安定した資産運用を目指すことができます。ただし、投資対象の選定やリスク管理は欠かせないポイントであり、投資する資金やライフプラン、リスク許容度に応じて最適なバランスを見極める必要があります。
キャピタルゲイン（売却益）
キャピタルゲイン（売却益）とは、保有していた資産を売却することで得られる利益のことを指します。株式や不動産、債券、金などの貴金属を購入時の価格より高い価格で売却した場合、その差額がキャピタルゲインです（対義語：インカムゲイン）。 例えば、1,000円で購入した株を1,500円で売却すれば、500円がキャピタルゲインです。ただし、売却時には税制や手数料を考慮する必要があり、特に金融資産では 譲渡益課税 が適用されることが多くあります。 キャピタルゲインは、大きなリターンを得られる可能性がある一方で、購入時より価格が下がると 元本割れのリスク も伴います。そのため、資産運用では 売却益の確保 と 税負担の最適化 が重要な戦略の一つです。
利回り
利回りとは、投資で得られた収益を投下元本に対する割合で示し、異なる商品や期間を比較するときの共通尺度になります。 計算式は「（期末評価額＋分配金等－期首元本）÷期首元本」で、原則として年率に換算して示します。この“年率”をどの期間で切り取るかによって、利回りは年間リターンとトータルリターンの二つに大別されます。 年間リターンは「ある１年間だけの利回り」を示す瞬間値で、直近の運用成績や市場の勢いを把握するのに適しています。トータルリターンは「保有開始から売却・償還までの累積リターン」を示し、長期投資の成果を測る指標です。保有期間が異なる商品どうしを比べるときは、トータルリターンを年平均成長率（CAGR）に換算して年率をそろすことで、複利効果を含めた公平な比較ができます。 債券なら市場価格を反映した現在利回りや償還までの総収益を年率化した最終利回り（YTM）、株式なら株価に対する年間配当の割合である配当利回り、不動産投資なら純賃料収入を物件価格で割ったネット利回りと、対象資産ごとに計算対象は変わります。 また、名目利回りだけでは購買力の変化や税・手数料の影響を見落としやすいため、インフレ調整後や税控除後のネット利回りも確認することが重要です。複利運用では得た収益を再投資することでリターンが雪だるま式に増えますから、年間リターンとトータルリターンを意識しながら、複利効果・インフレ・コストを総合的に考慮すると、より適切なリスクとリターンのバランスを見極められます。
