VYMの主な強みは何ですか？
回答受付中
0
2025/06/26 11:59
男性
60代
米国高配当ETFのVYMは初心者にも人気と聞きますが、他の高配当ETFと比べてどんな強みがあるのでしょうか。分散性、コスト、配当の安定性や四半期ごとの分配に加え、長期投資に向く理由やリスクも知りたいです。
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
VYM（Vanguard High Dividend Yield ETF）は、米国の高配当ETFの中でも初心者から長期投資家まで幅広く支持されている商品で、その強みは主に3点に集約されます。
第一の強みは、高い分散性です。VYMは、FTSEハイディビデンド・イールド指数に連動し、REITを除く米国の大型・中型高配当株約500銘柄に時価総額比で投資しています。上位セクターは金融・ヘルスケア・生活必需品といった安定した配当原資を持つ分野に集中しており、個別企業の減配や株価変動の影響を受けにくい構造が特徴です。これにより、長期保有でもブレにくく、初心者にも安心感のある分散投資が可能です。
第二に、圧倒的な低コストです。経費率は年0.06％と、同ジャンルのETFでも最安水準に位置しており、保有コストを極めて低く抑えることができます。加えて、総資産は約6,000億ドル超と巨大で、売買時のスプレッドも狭く、取引コスト面でも優れています。
第三の特徴は、四半期ごとの分配金と増配実績です。分配は3月・6月・9月・12月の年4回行われており、直近12か月の実績利回りはおおむね2.6〜3.0％。さらに、2010年以降13期連続で増配を継続し、コロナショックの年でも減配を回避しました。増配率も年7〜8％前後と高く、長期の再投資によって複利の効果が期待できます。
もちろん、ドル建てETFであるため為替変動リスクは避けられず、また株式ETFである以上、基準価額の変動リスクも存在します。ただし、S&P500連動型などで市場全体をカバーしたうえで、インカム強化を狙う「コア資産」として、あるいはバリュー寄りの「サテライト」としてVYMを活用することで、ポートフォリオ全体の安定性と収益性のバランスをとることが可能です。
総じて、VYMは高配当を安定的に受け取りながら、リスク分散とコスト効率の面でも優れた選択肢であり、長期的な資産形成に向くETFとして評価されています。
関連記事
関連質問
関連する専門用語
ETF（上場投資信託）
ETF（上場投資信託）とは、証券取引所で株式のように売買できる投資信託のことです。日経平均やS&P500といった株価指数、コモディティ（原油や金など）に連動するものが多く、1つのETFを買うだけで幅広い銘柄に分散投資できるのが特徴です。通常の投資信託に比べて手数料が低く、価格がリアルタイムで変動するため、売買のタイミングを柔軟に選べます。コストを抑えながら分散投資をしたい人や、長期運用を考えている投資家にとって便利な選択肢です。
経費率
経費率（Expense Ratio）は、投資信託やETF（上場投資信託）などの運用にかかる年間コストを、運用資産総額に対する割合で示した指標です。投資家はこの経費率を負担するため、経費率が低いほど投資のコストが抑えられ、リターンが高まりやすくなります。 例えば、あるETFの経費率が0.2%の場合、年間で運用資産の0.2%が管理費用などに充てられます。経費率には、ファンドの管理費用、売買手数料、監査費用などが含まれます。 一般的に、インデックス型ETFは経費率が低く（0.1%～0.5%程度）、アクティブ運用のファンドは高くなる（1%～2%程度）傾向があります。経費率が高すぎると、長期的に資産が目減りする可能性があるため、投資先を選ぶ際は経費率の低い商品を選ぶことが重要です。
分配利回り
分配利回りとは、投資信託などが過去に支払った分配金を基に、現在の基準価額に対してどのくらいの割合で分配が行われているかを示す指標です。具体的には、「年間の分配金合計 ÷ 基準価額 × 100」で計算され、投資家がそのファンドからどれくらいの収益を現金として受け取れる可能性があるかを表します。 ただし、これは過去の実績に基づく参考値であり、将来の分配が保証されているわけではありません。投資家にとっては、分配金を受け取る目的でファンドを選ぶ際の目安の一つとなります。
分散投資
分散投資とは、資産を安全に増やすための代表的な方法で、株式や債券、不動産、コモディティ（原油や金など）、さらには地域や業種など、複数の異なる投資先に資金を分けて投資する戦略です。 例えば、特定の国の株式市場が大きく下落した場合でも、債券や他の地域の資産が値上がりする可能性があれば、全体としての損失を軽減できます。このように、資金を一カ所に集中させるよりも値動きの影響が分散されるため、長期的にはより安定したリターンが期待できます。 ただし、あらゆるリスクが消えるわけではなく、世界全体の経済状況が悪化すれば同時に下落するケースもあるため、投資を行う際は目標や投資期間、リスク許容度を考慮したうえで、計画的に実行することが大切です。
増配
増配とは、企業が前期より一株当たりの年間配当金を増額することであり、利益成長や手元資金の潤沢さを背景に株主還元を強化する意思表示として行われます。配当金が増えると、株価が一定でも年間配当金を株価で割った配当利回りが上昇するため、インカムゲインを重視する投資家にとっては大きな魅力となります。特に連続増配年数が長い企業は、景気変動下でも安定したキャッシュフローを維持できる経営体質だと評価されやすく、株式の長期保有を促す材料にもなります。 もっとも、増配は企業の資本政策の一手段であり、好業績時でも将来の成長投資を優先する局面では実施されない場合があります。反対に、業績悪化が続けば配当を前年と同額に据え置く、あるいは前期より減額する減配に転じるリスクもあります。投資家は配当の持続可能性を測る指標として、配当総額を当期純利益で割った配当性向や、営業キャッシュフローとのバランスを確認し、企業に増配余力があるかどうかを見極めます。 このように増配は、企業の収益力と株主還元姿勢を映し出すシグナルであり、配当利回りや配当性向、減配・据え置きの動向と合わせて分析することで、株式投資の判断材料として活用できます。
為替リスク
為替リスクとは、異なる通貨間での為替レートの変動により、外貨建て資産の価値が変動し、損失が生じる可能性のあるリスクを指します。 たとえば、日本円で生活している投資家が米ドル建ての株式や債券に投資した場合、最終的なリターンは円とドルの為替レートに大きく左右されます。仮に投資先の価格が変わらなくても、円高が進むと、日本円に換算した際の資産価値が目減りしてしまうことがあります。反対に、円安が進めば、為替差益によって収益が増える場合もあります。 為替リスクは、外国株式、外貨建て債券、海外不動産、グローバルファンドなど、外貨に関わるすべての資産に存在する基本的なリスクです。 対策としては、為替ヘッジ付きの商品を選ぶ、複数の通貨や地域に分散して投資する、長期的な視点で資産を保有するなどの方法があります。海外資産に投資する際は、リターンだけでなく、為替リスクの存在も十分に理解しておくことが大切です。
