「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド」の成績やリスク、他ファンドとの違いを知りたいです。
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2025/07/04 17:59
男性
30代
「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（THE 5G）」について、設定来や直近3年間のリターンなど運用成績の推移を詳しく知りたいです。また、このファンドが取っているリスク（地域・セクターの集中、為替、ボラティリティなど）や、他の類似ファンドと比べての優位性・注意点も含めて教えてください。中長期での投資対象として検討するうえで、期待リターンと想定される価格変動の幅も把握したいです。
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（THE 5G）は、5Gやクラウド、AI基盤技術を支える企業に投資するテーマ型アクティブファンドです。足元3年の平均年率リターンは21.26％と、世界株式指数（MSCI ACWI）の約2倍に達しており、テーマの成長性をうまく取り込んできた実績があります。一方で、年率標準偏差は24.66％と高く、値動きの大きさ（リスク）も相応にあります。
また、信託報酬を含む実質コストは1.848％と、インデックスファンドやETFに比べて高めです。米ドル建て比率が約7割で為替ヘッジを行わないため、円高になると基準価額が下落しやすい特性もあります。
ファンドの主な組入れ銘柄はエヌビディアやアマゾン、TSMCなどで、情報技術セクターへの集中度が高く、通信インフラや半導体市場の動向に左右されやすい構成です。中長期では成長ストーリーの恩恵を受けやすい一方、下落局面では市場平均以上に調整する傾向があるため、ポートフォリオの一部としてリスク許容度を見極めて組み入れるのが望ましいでしょう。
| 項目 | THE 5G | MSCI ACWI（参考） |
|---|---|---|
| 3年リターン（年率） | 21.26％ | 約9.85％ |
| 3年標準偏差 | 24.66％ | 約16.0％ |
| 実質コスト | 年1.848％ | 約0.30％（ETF） |
このようにTHE 5Gは、将来性のあるテーマに投資できる一方、ボラティリティやコストも高いため、全体の資産運用の中で「成長期待枠」として少額からの活用が現実的です。リスク分散や為替の影響も踏まえた運用設計が鍵となります。
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アクティブファンド
アクティブファンドとは、運用のプロであるファンドマネージャーが、市場の平均を上回るリターンを目指して積極的に銘柄を選んで運用するタイプの投資信託のことです。 具体的には、独自の分析や調査にもとづいて、将来性があると見込まれる企業や、割安と判断される株式などに投資を行います。こうした運用には高度な専門知識と時間が必要となるため、同じ投資信託でも市場平均への連動を目指す「パッシブファンド」より運用コスト（信託報酬など）が高めになる傾向があります。しかし、その分大きなリターンを狙える可能性もある点が魅力です。 ただし、アクティブファンドだからといって必ずしも市場平均を上回るとは限らないことに注意が必要です。投資判断がうまくいかなかった場合は、損失が出たり、パッシブファンドに劣る成績となったりすることもあります。 投資初心者の方は、ファンドマネージャーの運用実績やファンドの方針、運用コストなどをよく調べたうえで、自分の投資目的やリスク許容度に合った商品を選ぶことが大切です。購入前に「過去の運用成績」や「運用レポート」を確認し、アクティブファンドの特徴を理解してから投資を始めましょう。
リターン
リターンとは、投資によって得られる利益や収益のことを指します。たとえば、株式を購入して値上がりした場合の売却益（キャピタルゲイン）や、債券の利息、投資信託の分配金（インカムゲイン）などがリターンにあたります。 これらを合計したものは「トータルリターン」と呼ばれ、投資の成果を総合的に示す指標です。リターンは、元本に対してどれだけ増えたかを「％（パーセント）」で表し、特に長期投資では「年率リターン」で比較されることが一般的です。 リターンが高いほど投資先として魅力的に感じられますが、そのぶんリスク（価格変動の可能性）も高くなる傾向があるため、自分の目的やリスク許容度に応じて、適切なリターンを見込むことが大切です。
標準偏差
標準偏差とは、データが平均からどれだけ散らばっているか、つまりデータのばらつき（変動の大きさ）を表す統計的な指標です。資産運用の世界では、主にリターンの変動性を測るために使われ、「リスク」の指標として重要な役割を持っています。 たとえば、ある投資商品の平均リターンが年5％だったとしても、その年ごとの実際のリターンが毎回大きく上下していれば、それは「リスクが高い」と判断されます。この変動の大きさを数値化したものが標準偏差であり、数値が大きいほどリターンのブレが大きく、不確実性が高いことを意味します。 逆に、標準偏差が小さい場合はリターンが安定しており、将来の見通しが立てやすい投資対象とされます。ポートフォリオのリスク管理や資産配分を考える際にも、標準偏差を活用することで、全体のリスク水準を定量的に比較・評価することができます。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇％と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV（Net Asset Value）に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1％超、インデックス型では0.1％台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER（Total Expense Ratio）や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
基準価額
基準価額とは、主に投資信託の商品価格を表すもので、投資信託1口あたりの価値を示しています。毎営業日に一度計算され、投資信託が保有している株式や債券などの資産の時価総額から、運用にかかる費用を差し引いた金額を、発行済みの総口数で割って算出されます。 投資信託の購入や売却の際には、この基準価額が参考になりますので、価格の動きに注目することが大切です。ただし、基準価額は市場価格とは異なり、リアルタイムで変動するわけではないため、翌営業日の価格になることが多い点にもご注意ください。
テーマ型投資信託
テーマ型投資信託は、特定のテーマやトレンドに基づいて構築されたポートフォリオを持つ投資ファンドです。これらのファンドは、技術革新、人口動態の変化、環境保護、健康増進など、特定のテーマに焦点を当てた投資を行います。投資対象は、そのテーマに直接関連する企業や業界に限られることが多く、市場全体の動向よりも、選ばれたテーマが持つ成長ポテンシャルを追求します。 テーマ型投資信託は、投資家にとって魅力的な成長セクターへの露出を提供することで、特定の経済的、社会的トレンドから利益を得る機会を提供します。これにより、従来の市場指数に依存することなく、よりダイナミックな投資戦略を展開することが可能になります。ただし、これらのファンドは、特定のテーマに依存することから、そのテーマが市場からの支持を失うとリスクが高まる可能性もあります。そのため、テーマ型投資信託に投資する際には、テーマの選定理由や将来性をよく理解し、リスク管理を徹底することが重要です。
