次世代通信関連、世界株式戦略ファンド（THE 5G）とは？基本情報を解説

まずは、ファンドの基本的な仕組みを理解しましょう。ここでは、投資対象、運用方針、手数料、分配方針といった概要を押さえた上で、「5G」というテーマにどうアプローチしているか、その全体像を解説します。

投資対象：世界の「5G関連企業」に分散投資するアクティブファンド

「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（愛称：THE 5G）」は、日本を含む世界各国の「次世代通信関連企業」の株式に投資するアクティブ型ファンドです。ここでいう「次世代通信関連企業」とは、第5世代移動通信システム（5G）の技術革新や普及、高度化の進展を通じて、中長期的な成長の恩恵を受けると期待される企業群を指します。

本ファンドの投資対象は、5Gのバリューチェーン全体にまたがっています。たとえば、通信機器や基地局設備などを提供する5Gインフラ関連企業、半導体や光通信部品などを製造するキーデバイス領域の企業、さらにはクラウドサービスやデータセンター、通信サービス事業者といった周辺技術・サービスを担う企業まで、幅広く含まれます。

このように、特定の業種やセクターに偏ることなく、5Gというメガトレンドの波に乗る多様な企業を横断的に組み入れている点が、当ファンドの大きな特徴です。実際の組入銘柄を見ても、Nvidia（米国）やTSMC（台湾）といった半導体大手、AmazonやMetaPlatformsのようなクラウド・コンテンツ関連企業、さらにはT-MobileUSやCelesticaといった通信インフラ・機器分野のプレイヤーまで多岐にわたっており、5Gを支える実体経済全体へのアクセスを提供しています。

運用方針：米ニューバーガー・バーマン社が実質運用、為替ヘッジは行わず

本ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用されており、実質的には米国の大手資産運用会社ニューバーガー・バーマン社が運用する外国籍ファンド「Next Generation Connectivity Fund（JPY Unhedgedクラス）」に100%投資しています。

なお、ファンド・オブ・ファンズの仕組みについては、以下の記事で詳しく解説しています。

運用スタイル

企業の成長性や株価水準などを分析する「ファンダメンタルズ分析」に基づき、世界中から有望な銘柄を厳選してポートフォリオを構築し、中長期的な資産の成長を目指します。テーマ型アクティブファンドとして、特定の業種に偏らず、通信の進化に関わる広範な企業を対象に選定しています。

為替変動リスク

運用対象となる外国籍ファンドでは、原則として為替ヘッジは行われません。そのため、米ドルなどの外貨建て資産の為替変動が、円建てでの基準価額に直接影響を与えます。円高局面では資産価値が目減りする可能性があるため、為替リスクへの理解が必要です。

手数料体系：購入時手数料と信託報酬の二重構造に注意

投資家が負担するコストには、主に「購入時手数料」と「信託報酬（運用管理費用）」の2つがあります。

購入時手数料

販売会社が定める料率が適用され、上限は税込3.30％です。販売会社によっては、ノーロード（手数料無料）で取り扱う場合もあります。なお、換金時に信託財産留保額は差し引かれません。

信託報酬（運用管理費用）

保有期間中に間接的に負担する運用コストは、年率1.848％（税込）程度です。これは以下の報酬を合算した水準です：

• 当ファンドの管理報酬：年1.1664％
• 投資先ファンドの報酬：約0.66％

インデックスファンドと比べると高コストですが、グローバルなテーマ型アクティブ運用としては標準的な範囲内にあります。

分配方針と運用体制：設定来「無分配」、運用は専門チームが一貫して担当

本ファンドは2017年12月15日に設定され、無期限で運用される追加型公募株式投資信託（契約型）です。決算は年1回（毎年1月7日）に行われますが、設定以来、分配金は一度も支払われていません。

運用で得た収益はすべて基準価額に反映され、再投資に回される「無分配型」の方針を採っています。これにより、複利効果を最大限に活かすことができます。

ファンドの運用体制は以下のとおりです。

• 委託会社：三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社（ファンド設定・管理を担当）
• 運用会社：ニューバーガー・バーマン社（実質的な運用、銘柄選定を担当）
• 受託会社：三井住友信託銀行株式会社（資産の保管・管理を担当）

信頼性の高い専門チームが分業体制でファンド運営を行っている点も、長期投資の安心材料といえるでしょう。

パフォーマンス：設定来で約2.5倍に成長、変動も大きい高リスク・高リターン型

基準価額と累積リターン：上昇と調整を繰り返しつつ長期成長

2017年12月の設定時から2025年4月までの累積リターンは約+143.5％に達し、基準価額は約2.5倍（初期1万円→2万4000円前後）へ上昇しています。特に、2020年のコロナ・ショック後には、5G普及期待や米国ハイテク株の急伸を背景に大きく値を上げ、2023年には急騰局面を迎えました。その後、2024年〜2025年には調整が入り、短期的な上下を繰り返しています。

年間騰落率とリスク指標：値動きは大きいが中長期では堅調

年単位で見ると、2020年・2021年は二桁のプラス、2022年は世界的なテック株下落の影響でマイナス、2023年は再び大幅上昇と、市場環境に応じて大きく変動しています。

直近1年の年率換算リターンはタイミングによって±数％（例：2025年4月+2.39%、3月-2.46%）と振れ幅が大きく、3年平均では年率＋14〜15%、設定来の平均リターンは年率＋17%程度と高水準です。

一方、標準偏差は直近1年で約24〜25%と高く、株式ファンドの中でも値動きの大きさが際立っています。リスクメジャー分類は「5（高い）」に位置づけられ、シャープレシオは1年でマイナス圏ながら、3年では+0.6前後と一定の運用効率は維持されています。

なお、本ファンドは設定来一度も分配金を支払っておらず、すべての収益は再投資されているため、トータルリターンは基準価額の騰落と一致します。

ポートフォリオ分析：実質的に米国ハイテク株に集中

（出典：月次レポート［2025年5月30日版］）

地域別配分：米国が約6割を占める構造

投資先企業の地域別構成は、米国が60%以上を占めており、台湾や日本などアジアが続きます。通貨エクスポージャーも米ドルが中心であるため、円安・円高の影響を直接受ける点に注意が必要です。

セクター別配分：情報技術が中心、通信や消費財も

セクターでは情報技術が50%以上と最も多く、次いで通信サービス、一般消費財（IoT端末・デバイス関連など）が続きます。おおむね、米国の大型ハイテク・半導体企業を中核に、5Gの商用化を支える通信・周辺インフラ企業に広く分散投資している構成です。

構成銘柄数はマザーファンド経由で50〜70銘柄程度に管理され、上位10銘柄で全体の約40％を占める集中投資型の性質も見られます。

次世代通信関連ファンド（THE 5G）に投資する3つのメリット

このファンドに投資する主なメリットを3つのポイントに絞って解説します。5Gというテーマの成長性やNISA活用、為替との関係など、リターンを後押しする要素を見ていきましょう。

メリット１：AIや自動運転を支える「5G」の構造的な成長ストーリーに乗れる

本ファンドの最大の魅力は、「5G（第5世代移動通信）の爆発的成長トレンド」を捉え、関連する世界の企業群に広く投資できる点にあります。5Gは従来の通信規格と比べて、通信速度・容量・接続可能台数が飛躍的に向上し、「超高速・大容量」「超低遅延」「多数同時接続」という特性を備えた社会インフラとして位置付けられています。

この技術は、AI、IoT、自動運転、AR/VR、スマートシティなど、次世代の産業やサービスを支える基盤であり、世界各国で莫大な設備投資が進行しています。たとえば通信キャリア各社による5Gインフラ整備に加え、データセンターの拡張、光ファイバー網の構築、対応端末の普及促進、そして自動運転・スマートらららファクトリーといった領域への応用が急速に進展中です。

こうしたやま背景のもと、世界的なコンサルティング会社PwC（プライスウォーターハウスクーパース）は2020年のレポートにおらいて、「5Gが2030年までに世界GDPを年間1.3兆ドル（約140兆円）押し上げる」と試算しています 。

つまり、5Gは単なる通信インフラではなく、グローバル経済の新たな成長ドライバーとみなされているのです。実際、本ファンドが投資する企業には、半導体メーカー（NVIDIA、TSMCなど）、通信機器メーカー（エリクソン、シスコなど）、クラウドプラットフォーマー（アマゾンAWS、マイクロソフトAzureなど）といった、5Gの商用化を中核で支える世界的企業が名を連ねています。

こうした構造的な成長機会を取り込めることこそが、本ファンドが提供する最大の投資価値であり、テーマ型アクティブファンドとしての強みと言えるでしょう。

テーマ型投資信託については以下の記事で詳しく解説しています。

メリット２：為替ヘッジなしのため、円安局面ではリターンが上乗せされる

外貨建て資産を為替ヘッジなしで保有しているため、円安が進んだ場合には、為替差益が基準価額の上昇要因となります。実際に、2022年から2023年にかけての急激な円安局面では、米ドル建て資産の評価額が上昇し、ファンドの円建てパフォーマンスを押し上げました。ただし、円高が進んだ場合にはその逆で、外貨資産の円換算額が目減りし、基準価額の下押し要因となる可能性もあります。したがって、為替変動の影響を受ける点を理解したうえで投資判断を行うことが大切です。

メリット3：NISA（成長投資枠）との相性が良く、利益に税金がかからない

NISA（少額投資非課税制度）の成長投資枠で購入できるため、売却時に大きな利益が出ても、そのすべてが非課税となる税制メリットが得られます。2024年からの新NISAでは非課税保有期間が無期限となり、長期にわたり安心して運用できるのが魅力です。

また、分配金を出さずに運用益をそのまま再投資する「無分配型」の設計により、NISA口座の非課税枠を効率的に活用できます。運用期間中に分配金を受け取って再投資する必要がなく、複利効果を最大限に活かしながら資産を成長させることが可能です。

たとえば、投資額が将来的に倍増して200万円の利益が出た場合、通常なら約40万円（20.315％）の税金がかかりますが、NISA口座で保有していればこの税金は一切かかりません。非課税メリットと無分配型の組み合わせは、長期的な資産形成を目指す投資家にとって大きな強みとなります。

NISAでのテーマ型投信についてはこちらのQ&Aもご参照ください。

次世代通信関連ファンド（THE 5G）への投資前に知っておきたい4つの注意点

高い成長が期待できる一方で、リスクも無視できません。価格変動や為替影響、コスト負担、流動性といった4つの主要リスクに加え、制度面での確認ポイントについても把握しておくことが、後悔しない投資判断につながります。

注意点1：価格変動リスク―ハイテク株中心ゆえの大きな値動き

もっとも注意すべきは、価格変動（ボラティリティ）の大きさです。組入銘柄は主にハイテク・通信株で構成されており、市場全体が下落局面に入ると基準価額が大きく下がる可能性があります。実際、2022年にはハイテク株の調整を受け、年間で-30％以上のドローダウン（高値からの下落）を記録しました。

また、5Gという特定テーマに集中していることで、セクター循環の影響も強く受けやすくなります。たとえば、5G関連株が一時的に市場で不人気になったり、6Gなど新技術への移行が早まるような局面では、他の分散型ファンドに比べて下落幅が大きくなる可能性があります。「テーマの勢いが弱まる＝ファンドの低迷」となりやすい点は、理解しておくべき重要なリスクです。

テーマ型投信のリスクについてはこちらのQ&Aもご参照ください。

注意点2：為替変動リスク―円高時にはパフォーマンスが押し下げられる

為替の変動も投資成果に影響します。このファンドでは為替ヘッジを行っていないため、円高が進行すると外貨建て資産の評価額が目減りし、基準価額が下落する要因となります。たとえ現地通貨ベースで株価が横ばいでも、為替によって円建ての基準価額が下がる可能性があるのです。

一方で、円安局面では基準価額が上昇しやすいメリットもあります。ただし為替は投資家がコントロールできない外部要因であり、長期投資では円高・円安の両局面を経験することになるでしょう。為替の変動をある程度受け入れられるかどうか、自身のスタンスを確認しておくことが大切です。

注意点3：コスト負担―高コストゆえの「手数料負け」リスク

信託報酬は年率で約1.8％と、インデックス型の低コストファンド（0.1〜0.3％程度）と比べると明らかに高い水準です。これは、たとえファンドが年5％のリターンを上げたとしても、実質的な取り分は大きく削られる可能性があることを意味します。

運用が振るわなかった年でも信託報酬は変わらず発生するため、リターンが0〜1％にとどまる年には、手数料分だけ資産が目減りする「実質マイナス運用」になることもあります。とはいえ、ハイコストでも高成長テーマに賭ける投資である以上、継続的にファンドのパフォーマンスを見極め、費用対効果をチェックする視点が重要です。

注意点4：流動性と繰上償還リスク―人気低下時の資金流出に要注意

純資産総額は2023年に4,000億円を超えるなど規模は大きく、現時点では高い流動性と安定性を維持しています。しかし、テーマ型ファンドは市場人気によって資金の流出入が大きく変動しやすく、将来的に資金流出が続けば、運用効率の低下や最悪の場合は繰上償還（ファンドの運用終了）に至るリスクもゼロではありません。

実際、2022年には一時的な資金流出超過の時期もありました。長期保有を前提とするなら、月次レポートや運用報告書で純資産残高や資金動向のチェックを習慣づけることをおすすめします。

「THE 5G」はどんな人におすすめ？類似ファンドとの違いも比較

このファンドの特性を踏まえ、どのような投資家に向いているかを解説します。また、同じ5G関連の他のファンドと比較し、それぞれの違いや選び方のポイントを整理します。

おすすめな人：長期目線でリスクを取り、高成長を狙いたい投資家

本ファンドは、将来の成長に期待して中長期で保有する「グロース投資型」の性格が強く、価格変動の大きさを受け入れられる投資家に向いています。以下のような条件に当てはまる方とは特に相性が良いでしょう。

長期的な資産形成を目指している方

5Gは今後10年以上にわたり世界的なインフラ投資が続く構造的な成長テーマです。短期的な値動きよりも、中長期での資産拡大を目指す方に適しています。老後資金の形成や、将来のライフイベントに備えた長期運用を考える方にも向いています。

テーマ投資に積極的で、高成長の可能性に魅力を感じる方

インデックス投資では物足りず、特定のテーマで資産運用にアクセントを加えたいという方におすすめです。5Gによって変革が進む通信・クラウド・半導体産業に期待し、その成長の果実を直接取りにいきたいと考える前向きな投資家にフィットします。

値動きの大きさを受け入れられる方

大幅な上下動を冷静に受け止め、短期的な基準価額の変動に一喜一憂しない姿勢が必要です。評価損が出たとしても、長期目線で保有を続けられるリスク許容度が求められます。元本割れリスクを完全に避けたい方には不向きです。

おすすめしない人：元本保全や短期リターンを重視する投資家

ファンドの特性と自身の投資スタイルが合わないと、思わぬストレスや後悔につながることがあります。リスクを避けたい方や短期成果を求める方は、事前によく検討することが大切です。

安定志向で元本割れを避けたい方

株式型ファンドである以上、元本保証はなく、特にハイテク株中心の構成ゆえに基準価額の変動幅も大きくなります。資産を堅実に守りたい方や、下落局面で不安になりやすい方にとっては、心理的負担が大きくなる可能性があります。

短期的な成果を重視する方

5G関連株の成長は中長期で期待される一方、数ヶ月〜1年程度の短期ではマーケットの人気や金利環境に影響されやすく、パフォーマンスが安定しない傾向があります。短期で確実な利益を求めるスタイルとは相性が悪いと言えるでしょう。

手数料コストに敏感な方

年率約1.8％という信託報酬は、インデックスファンドと比べて明らかに高水準です。低コスト運用を最重視する方や、コストに対する成果を厳しく評価したい方は、他のファンドと慎重に比較検討する必要があります。

THE 5G vs iFreeNEXT・Next G｜類似テーマ型ファンド比較

次世代通信やテクノロジーを投資テーマに掲げるファンドは数多く存在しますが、中でも人気が高いのが「iFreeNEXT FANG＋インデックス」（大和アセットマネジメント）と「BlackRock Next Generation Technology Fund」（以下、Next G）です。

これらはいずれも5GやAI、ハイテク産業への成長期待を背景に投資を行っており、THE 5Gと同様に長期的なリターンを狙うファンドです。

以下に、各ファンドの基本スペックとパフォーマンスを比較した表を示します（2025年6月時点のデータに基づく）。

それぞれのファンドは、似た成長テーマを掲げながらも、投資のアプローチやリスク特性に違いがあります。

iFreeNEXT FANG＋は、米国の大手テック企業10社（Apple、Amazon、Nvidiaなど）に連動する指数を採用したインデックス型で、構成が明確かつコストが低いため、投資初心者にも人気です。ただし、銘柄集中度が高く、値動きの大きさには注意が必要です。

FANG+インデックスについては以下の記事で詳しく解説しています。

BlackRock Next G は、5G、AI、IoTなどの先端分野にまたがるグローバルなテック企業100社以上に分散投資するアクティブ型で、幅広いテーマをカバーしつつ、運用力に定評のあるブラックロック社が担当しています。信託報酬は中程度で、バランスの取れた設計といえるでしょう。

これに対して THE 5G は、テーマを5Gに絞りつつ、そのバリューチェーン全体に分散投資しているのが特徴です。通信インフラ、半導体、クラウドサービス、基地局設備など、5Gの商用化に不可欠な実体経済に投資しており、NvidiaやTSMC、Amazon、Metaなども含まれます。やや高めの信託報酬ではあるものの、構造的な成長テーマに対する特化型のアクティブ運用としては納得感のある水準です。

このように、どのファンドも高い成長性を狙う設計でありながら、「コスト重視」「テーマ分散」「特化型」といった明確な違いがあります。自分の投資スタイルやリスク許容度に応じて、どのファンドが最も自分に合っているのかを検討することが重要です。特に、新NISAの成長投資枠を活用する場合には、非課税メリットを最大限に活かすためにも、運用期間の視野を長く持った判断が求められます。