
次世代通信関連世界株式戦略ファンド(THE 5G)とは?仕組みや特徴を徹底解説
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公開:
2025.07.04
更新:
2025.07.04
次世代通信関連世界株式戦略ファンド(THE 5G)は、設定来約2.5倍という高いパフォーマンスを記録し、成長テーマとして注目を浴びています。しかし、信託報酬が年1.848%と高めなことや、標準偏差が約24%とハイリスクであることが見落とされがちです。2024年から新NISAの成長投資枠で年間240万円まで投資可能となった今だからこそ、リターンの可能性とコストやリスクのバランスを正しく把握する必要があります。本記事では投資判断のポイントを具体的に整理します。
サクッとわかる!簡単要約
この記事を読むことで、設定来約2.5倍という華やかな実績の裏で見落とされやすい信託報酬1.848%と標準偏差24%の重み、円高反転時の逆風を具体的数値で理解できます。さらに新NISA成長投資枠を活かす買い方や、他の5Gファンドとの比較軸も整理。リターンの期待値とリスク・コストを天秤にかけ、あなたの資産計画に合うかを判断できるようになります。
目次
次世代通信関連世界株式戦略ファンド(THE 5G)とは?基本情報を解説
投資対象:世界の「5G関連企業」に分散投資するアクティブファンド
運用方針:米ニューバーガー・バーマン社が実質運用、為替ヘッジは行わず
分配方針と運用体制:設定来「無分配」、運用は専門チームが一貫して担当
パフォーマンス:設定来で約2.5倍に成長、変動も大きい高リスク・高リターン型
次世代通信関連ファンド(THE 5G)に投資する3つのメリット
メリット1:AIや自動運転を支える「5G」の構造的な成長ストーリーに乗れる
メリット2:為替ヘッジなしのため、円安局面ではリターンが上乗せされる
メリット3:NISA(成長投資枠)との相性が良く、利益に税金がかからない
次世代通信関連ファンド(THE 5G)への投資前に知っておきたい4つの注意点
注意点2:為替変動リスク―円高時にはパフォーマンスが押し下げられる
注意点4:流動性と繰上償還リスク―人気低下時の資金流出に要注意
「THE 5G」はどんな人におすすめ?類似ファンドとの違いも比較
次世代通信関連世界株式戦略ファンド(THE 5G)とは?基本情報を解説
まずは、ファンドの基本的な仕組みを理解しましょう。ここでは、投資対象、運用方針、手数料、分配方針といった概要を押さえた上で、「5G」というテーマにどうアプローチしているか、その全体像を解説します。
投資対象:世界の「5G関連企業」に分散投資するアクティブファンド
「次世代通信関連世界株式戦略ファンド(愛称:THE 5G)」は、日本を含む世界各国の「次世代通信関連企業」の株式に投資するアクティブ型ファンドです。ここでいう「次世代通信関連企業」とは、第5世代移動通信システム(5G)の技術革新や普及、高度化の進展を通じて、中長期的な成長の恩恵を受けると期待される企業群を指します。
本ファンドの投資対象は、5Gのバリューチェーン全体にまたがっています。たとえば、通信機器や基地局設備などを提供する5Gインフラ関連企業、半導体や光通信部品などを製造するキーデバイス領域の企業、さらにはクラウドサービスやデータセンター、通信サービス事業者といった周辺技術・サービスを担う企業まで、幅広く含まれます。
このように、特定の業種やセクターに偏ることなく、5Gというメガトレンドの波に乗る多様な企業を横断的に組み入れている点が、当ファンドの大きな特徴です。実際の組入銘柄を見ても、Nvidia(米国)やTSMC(台湾)といった半導体大手、AmazonやMetaPlatformsのようなクラウド・コンテンツ関連企業、さらにはT-MobileUSやCelesticaといった通信インフラ・機器分野のプレイヤーまで多岐にわたっており、5Gを支える実体経済全体へのアクセスを提供しています。
運用方針:米ニューバーガー・バーマン社が実質運用、為替ヘッジは行わず
本ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用されており、実質的には米国の大手資産運用会社ニューバーガー・バーマン社が運用する外国籍ファンド「Next Generation Connectivity Fund(JPY Unhedgedクラス)」に100%投資しています。
なお、ファンド・オブ・ファンズの仕組みについては、以下の記事で詳しく解説しています。
運用スタイル
企業の成長性や株価水準などを分析する「ファンダメンタルズ分析」に基づき、世界中から有望な銘柄を厳選してポートフォリオを構築し、中長期的な資産の成長を目指します。テーマ型アクティブファンドとして、特定の業種に偏らず、通信の進化に関わる広範な企業を対象に選定しています。
為替変動リスク
運用対象となる外国籍ファンドでは、原則として為替ヘッジは行われません。そのため、米ドルなどの外貨建て資産の為替変動が、円建てでの基準価額に直接影響を与えます。円高局面では資産価値が目減りする可能性があるため、為替リスクへの理解が必要です。
手数料体系:購入時手数料と信託報酬の二重構造に注意
投資家が負担するコストには、主に「購入時手数料」と「信託報酬(運用管理費用)」の2つがあります。
購入時手数料
販売会社が定める料率が適用され、上限は税込3.30%です。販売会社によっては、ノーロード(手数料無料)で取り扱う場合もあります。なお、換金時に信託財産留保額は差し引かれません。
信託報酬(運用管理費用)
保有期間中に間接的に負担する運用コストは、年率1.848%(税込)程度です。これは以下の報酬を合算した水準です:
- 当ファンドの管理報酬:年1.1664%
- 投資先ファンドの報酬:約0.66%
インデックスファンドと比べると高コストですが、グローバルなテーマ型アクティブ運用としては標準的な範囲内にあります。
分配方針と運用体制:設定来「無分配」、運用は専門チームが一貫して担当
本ファンドは2017年12月15日に設定され、無期限で運用される追加型公募株式投資信託(契約型)です。決算は年1回(毎年1月7日)に行われますが、設定以来、分配金は一度も支払われていません。
運用で得た収益はすべて基準価額に反映され、再投資に回される「無分配型」の方針を採っています。これにより、複利効果を最大限に活かすことができます。
ファンドの運用体制は以下のとおりです。
- 委託会社:三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社(ファンド設定・管理を担当)
- 運用会社:ニューバーガー・バーマン社(実質的な運用、銘柄選定を担当)
- 受託会社:三井住友信託銀行株式会社(資産の保管・管理を担当)
信頼性の高い専門チームが分業体制でファンド運営を行っている点も、長期投資の安心材料といえるでしょう。
パフォーマンス:設定来で約2.5倍に成長、変動も大きい高リスク・高リターン型
基準価額と累積リターン:上昇と調整を繰り返しつつ長期成長
2017年12月の設定時から2025年4月までの累積リターンは約+143.5%に達し、基準価額は約2.5倍(初期1万円→2万4000円前後)へ上昇しています。特に、2020年のコロナ・ショック後には、5G普及期待や米国ハイテク株の急伸を背景に大きく値を上げ、2023年には急騰局面を迎えました。その後、2024年〜2025年には調整が入り、短期的な上下を繰り返しています。
年間騰落率とリスク指標:値動きは大きいが中長期では堅調
年単位で見ると、2020年・2021年は二桁のプラス、2022年は世界的なテック株下落の影響でマイナス、2023年は再び大幅上昇と、市場環境に応じて大きく変動しています。
直近1年の年率換算リターンはタイミングによって±数%(例:2025年4月+2.39%、3月-2.46%)と振れ幅が大きく、3年平均では年率+14〜15%、設定来の平均リターンは年率+17%程度と高水準です。
一方、標準偏差は直近1年で約24〜25%と高く、株式ファンドの中でも値動きの大きさが際立っています。リスクメジャー分類は「5(高い)」に位置づけられ、シャープレシオは1年でマイナス圏ながら、3年では+0.6前後と一定の運用効率は維持されています。
なお、本ファンドは設定来一度も分配金を支払っておらず、すべての収益は再投資されているため、トータルリターンは基準価額の騰落と一致します。
ポートフォリオ分析:実質的に米国ハイテク株に集中
Rank | 企業名 | 国・地域 | 比率 | 概要 |
---|---|---|---|---|
1 | Nvidia | 米国 | 5.84% | データセンター・5Gエッジ向け半導体の世界的リーダー |
2 | Amazon.com | 米国 | 5.76% | AWSでMECを支えるクラウドプラットフォーム |
3 | MetaPlatforms | 米国 | 5.41% | SNS・生成AI・AR/VRで大容量通信に注力 |
4 | TaiwanSemiconductor (TSMC) | 台湾 | 4.53% | 先端5G/AIチップを製造する世界最大ファウンドリ |
5 | Broadcom | 米国 | 4.52% | 5G無線通信向け半導体に強み |
6 | Advantest | 日本 | 3.38% | SoCテスターで5G/AIチップの量産を支援 |
7 | T-MobileUS | 米国 | 3.20% | 全米で5Gネットワークを先行整備 |
8 | CredoTechnologyGroup | 米国 | 3.13% | SerDesなど高速接続技術で成長中 |
9 | Celestica | カナダ | 3.12% | 通信機器・基地局の製造受託を展開 |
10 | RobinhoodMarkets | 米国 | 2.92% | モバイル証券で低遅延インフラを構築中 |
(出典:月次レポート[2025年5月30日版])
地域別配分:米国が約6割を占める構造
投資先企業の地域別構成は、米国が60%以上を占めており、台湾や日本などアジアが続きます。通貨エクスポージャーも米ドルが中心であるため、円安・円高の影響を直接受ける点に注意が必要です。
セクター別配分:情報技術が中心、通信や消費財も
セクターでは情報技術が50%以上と最も多く、次いで通信サービス、一般消費財(IoT端末・デバイス関連など)が続きます。おおむね、米国の大型ハイテク・半導体企業を中核に、5Gの商用化を支える通信・周辺インフラ企業に広く分散投資している構成です。
構成銘柄数はマザーファンド経由で50〜70銘柄程度に管理され、上位10銘柄で全体の約40%を占める集中投資型の性質も見られます。
次世代通信関連ファンド(THE 5G)に投資する3つのメリット
このファンドに投資する主なメリットを3つのポイントに絞って解説します。5Gというテーマの成長性やNISA活用、為替との関係など、リターンを後押しする要素を見ていきましょう。
メリット1:AIや自動運転を支える「5G」の構造的な成長ストーリーに乗れる
本ファンドの最大の魅力は、「5G(第5世代移動通信)の爆発的成長トレンド」を捉え、関連する世界の企業群に広く投資できる点にあります。5Gは従来の通信規格と比べて、通信速度・容量・接続可能台数が飛躍的に向上し、「超高速・大容量」「超低遅延」「多数同時接続」という特性を備えた社会インフラとして位置付けられています。
この技術は、AI、IoT、自動運転、AR/VR、スマートシティなど、次世代の産業やサービスを支える基盤であり、世界各国で莫大な設備投資が進行しています。たとえば通信キャリア各社による5Gインフラ整備に加え、データセンターの拡張、光ファイバー網の構築、対応端末の普及促進、そして自動運転・スマートらららファクトリーといった領域への応用が急速に進展中です。
こうしたやま背景のもと、世界的なコンサルティング会社PwC(プライスウォーターハウスクーパース)は2020年のレポートにおらいて、「5Gが2030年までに世界GDPを年間1.3兆ドル(約140兆円)押し上げる」と試算しています。
(出典:PwC『Powering your tomorrow - The global economic impact of 5G』,2020年)
つまり、5Gは単なる通信インフラではなく、グローバル経済の新たな成長ドライバーとみなされているのです。実際、本ファンドが投資する企業には、半導体メーカー(NVIDIA、TSMCなど)、通信機器メーカー(エリクソン、シスコなど)、クラウドプラットフォーマー(アマゾンAWS、マイクロソフトAzureなど)といった、5Gの商用化を中核で支える世界的企業が名を連ねています。
こうした構造的な成長機会を取り込めることこそが、本ファンドが提供する最大の投資価値であり、テーマ型アクティブファンドとしての強みと言えるでしょう。
テーマ型投資信託については以下の記事で詳しく解説しています。
メリット2:為替ヘッジなしのため、円安局面ではリターンが上乗せされる
外貨建て資産を為替ヘッジなしで保有しているため、円安が進んだ場合には、為替差益が基準価額の上昇要因となります。実際に、2022年から2023年にかけての急激な円安局面では、米ドル建て資産の評価額が上昇し、ファンドの円建てパフォーマンスを押し上げました。ただし、円高が進んだ場合にはその逆で、外貨資産の円換算額が目減りし、基準価額の下押し要因となる可能性もあります。したがって、為替変動の影響を受ける点を理解したうえで投資判断を行うことが大切です。
メリット3:NISA(成長投資枠)との相性が良く、利益に税金がかからない
NISA(少額投資非課税制度)の成長投資枠で購入できるため、売却時に大きな利益が出ても、そのすべてが非課税となる税制メリットが得られます。2024年からの新NISAでは非課税保有期間が無期限となり、長期にわたり安心して運用できるのが魅力です。
また、分配金を出さずに運用益をそのまま再投資する「無分配型」の設計により、NISA口座の非課税枠を効率的に活用できます。運用期間中に分配金を受け取って再投資する必要がなく、複利効果を最大限に活かしながら資産を成長させることが可能です。
たとえば、投資額が将来的に倍増して200万円の利益が出た場合、通常なら約40万円(20.315%)の税金がかかりますが、NISA口座で保有していればこの税金は一切かかりません。非課税メリットと無分配型の組み合わせは、長期的な資産形成を目指す投資家にとって大きな強みとなります。
NISAでのテーマ型投信についてはこちらのQ&Aもご参照ください。
次世代通信関連ファンド(THE 5G)への投資前に知っておきたい4つの注意点
高い成長が期待できる一方で、リスクも無視できません。価格変動や為替影響、コスト負担、流動性といった4つの主要リスクに加え、制度面での確認ポイントについても把握しておくことが、後悔しない投資判断につながります。
注意点1:価格変動リスク―ハイテク株中心ゆえの大きな値動き
もっとも注意すべきは、価格変動(ボラティリティ)の大きさです。組入銘柄は主にハイテク・通信株で構成されており、市場全体が下落局面に入ると基準価額が大きく下がる可能性があります。実際、2022年にはハイテク株の調整を受け、年間で-30%以上のドローダウン(高値からの下落)を記録しました。
また、5Gという特定テーマに集中していることで、セクター循環の影響も強く受けやすくなります。たとえば、5G関連株が一時的に市場で不人気になったり、6Gなど新技術への移行が早まるような局面では、他の分散型ファンドに比べて下落幅が大きくなる可能性があります。「テーマの勢いが弱まる=ファンドの低迷」となりやすい点は、理解しておくべき重要なリスクです。
テーマ型投信のリスクについてはこちらのQ&Aもご参照ください。
注意点2:為替変動リスク―円高時にはパフォーマンスが押し下げられる
為替の変動も投資成果に影響します。このファンドでは為替ヘッジを行っていないため、円高が進行すると外貨建て資産の評価額が目減りし、基準価額が下落する要因となります。たとえ現地通貨ベースで株価が横ばいでも、為替によって円建ての基準価額が下がる可能性があるのです。
一方で、円安局面では基準価額が上昇しやすいメリットもあります。ただし為替は投資家がコントロールできない外部要因であり、長期投資では円高・円安の両局面を経験することになるでしょう。為替の変動をある程度受け入れられるかどうか、自身のスタンスを確認しておくことが大切です。
注意点3:コスト負担―高コストゆえの「手数料負け」リスク
信託報酬は年率で約1.8%と、インデックス型の低コストファンド(0.1〜0.3%程度)と比べると明らかに高い水準です。これは、たとえファンドが年5%のリターンを上げたとしても、実質的な取り分は大きく削られる可能性があることを意味します。
運用が振るわなかった年でも信託報酬は変わらず発生するため、リターンが0〜1%にとどまる年には、手数料分だけ資産が目減りする「実質マイナス運用」になることもあります。とはいえ、ハイコストでも高成長テーマに賭ける投資である以上、継続的にファンドのパフォーマンスを見極め、費用対効果をチェックする視点が重要です。
注意点4:流動性と繰上償還リスク―人気低下時の資金流出に要注意
純資産総額は2023年に4,000億円を超えるなど規模は大きく、現時点では高い流動性と安定性を維持しています。しかし、テーマ型ファンドは市場人気によって資金の流出入が大きく変動しやすく、将来的に資金流出が続けば、運用効率の低下や最悪の場合は繰上償還(ファンドの運用終了)に至るリスクもゼロではありません。
実際、2022年には一時的な資金流出超過の時期もありました。長期保有を前提とするなら、月次レポートや運用報告書で純資産残高や資金動向のチェックを習慣づけることをおすすめします。
「THE 5G」はどんな人におすすめ?類似ファンドとの違いも比較
このファンドの特性を踏まえ、どのような投資家に向いているかを解説します。また、同じ5G関連の他のファンドと比較し、それぞれの違いや選び方のポイントを整理します。
おすすめな人:長期目線でリスクを取り、高成長を狙いたい投資家
本ファンドは、将来の成長に期待して中長期で保有する「グロース投資型」の性格が強く、価格変動の大きさを受け入れられる投資家に向いています。以下のような条件に当てはまる方とは特に相性が良いでしょう。
長期的な資産形成を目指している方
5Gは今後10年以上にわたり世界的なインフラ投資が続く構造的な成長テーマです。短期的な値動きよりも、中長期での資産拡大を目指す方に適しています。老後資金の形成や、将来のライフイベントに備えた長期運用を考える方にも向いています。
テーマ投資に積極的で、高成長の可能性に魅力を感じる方
インデックス投資では物足りず、特定のテーマで資産運用にアクセントを加えたいという方におすすめです。5Gによって変革が進む通信・クラウド・半導体産業に期待し、その成長の果実を直接取りにいきたいと考える前向きな投資家にフィットします。
値動きの大きさを受け入れられる方
大幅な上下動を冷静に受け止め、短期的な基準価額の変動に一喜一憂しない姿勢が必要です。評価損が出たとしても、長期目線で保有を続けられるリスク許容度が求められます。元本割れリスクを完全に避けたい方には不向きです。
おすすめしない人:元本保全や短期リターンを重視する投資家
ファンドの特性と自身の投資スタイルが合わないと、思わぬストレスや後悔につながることがあります。リスクを避けたい方や短期成果を求める方は、事前によく検討することが大切です。
安定志向で元本割れを避けたい方
株式型ファンドである以上、元本保証はなく、特にハイテク株中心の構成ゆえに基準価額の変動幅も大きくなります。資産を堅実に守りたい方や、下落局面で不安になりやすい方にとっては、心理的負担が大きくなる可能性があります。
短期的な成果を重視する方
5G関連株の成長は中長期で期待される一方、数ヶ月〜1年程度の短期ではマーケットの人気や金利環境に影響されやすく、パフォーマンスが安定しない傾向があります。短期で確実な利益を求めるスタイルとは相性が悪いと言えるでしょう。
手数料コストに敏感な方
年率約1.8%という信託報酬は、インデックスファンドと比べて明らかに高水準です。低コスト運用を最重視する方や、コストに対する成果を厳しく評価したい方は、他のファンドと慎重に比較検討する必要があります。
THE 5G vs iFreeNEXT・Next G|類似テーマ型ファンド比較
次世代通信やテクノロジーを投資テーマに掲げるファンドは数多く存在しますが、中でも人気が高いのが「iFreeNEXT FANG+インデックス」(大和アセットマネジメント)と「BlackRock Next Generation Technology Fund」(以下、Next G)です。
これらはいずれも5GやAI、ハイテク産業への成長期待を背景に投資を行っており、THE 5Gと同様に長期的なリターンを狙うファンドです。
以下に、各ファンドの基本スペックとパフォーマンスを比較した表を示します(2025年6月時点のデータに基づく)。
ファンド名 | 純資産総額 | 信託報酬(実質コスト) | 過去3年リターン(累計) | 投資スタイル |
---|---|---|---|---|
iFreeNEXT FANG+インデックス | 約6,632億円 | 年0.7755% | 約42.9% | 米メガテック集中・インデックス |
BlackRock Next G(A2クラス) | 約3.6兆円相当 | 年0.91%(OCF) | 約43.6% | テクノロジー全般・アクティブ |
THE 5G(次世代通信関連ファンド) | 約4,000億円(2023年時点) | 年1.848% | 約52.6%(設定来) | 5G特化・アクティブ |
それぞれのファンドは、似た成長テーマを掲げながらも、投資のアプローチやリスク特性に違いがあります。
iFreeNEXT FANG+は、米国の大手テック企業10社(Apple、Amazon、Nvidiaなど)に連動する指数を採用したインデックス型で、構成が明確かつコストが低いため、投資初心者にも人気です。ただし、銘柄集中度が高く、値動きの大きさには注意が必要です。
FANG+インデックスについては以下の記事で詳しく解説しています。
BlackRock Next Gは、5G、AI、IoTなどの先端分野にまたがるグローバルなテック企業100社以上に分散投資するアクティブ型で、幅広いテーマをカバーしつつ、運用力に定評のあるブラックロック社が担当しています。信託報酬は中程度で、バランスの取れた設計といえるでしょう。
これに対しTHE 5は、テーマを5Gに絞りつつ、そのバリューチェーン全体に分散投資しているのが特徴です。通信インフラ、半導体、クラウドサービス、基地局設備など、5Gの商用化に不可欠な実体経済に投資しており、NvidiaやTSMC、Amazon、Metaなども含まれます。やや高めの信託報酬ではあるものの、構造的な成長テーマに対する特化型のアクティブ運用としては納得感のある水準です。
このように、どのファンドも高い成長性を狙う設計でありながら、「コスト重視」「テーマ分散」「特化型」といった明確な違いがあります。自分の投資スタイルやリスク許容度に応じて、どのファンドが最も自分に合っているのかを検討することが重要です。特に、新NISAの成長投資枠を活用する場合には、非課税メリットを最大限に活かすためにも、運用期間の視野を長く持った判断が求められます。
よくある質問(FAQ)
この記事のまとめ
次世代通信関連世界株式戦略ファンド(THE 5G)は、5G関連市場の高成長や円安メリットを背景に大きなリターンを狙えますが、価格変動や為替リスク、信託報酬1.848%という高コストも伴います。安定的に成果を出すためには、長期分散投資や新NISA成長投資枠の活用を検討し、月次レポートを通じて運用状況を定期的に確認することが大切です。テーマ型投資の比率を過度に高めないよう資産配分をコントロールし、専門家への相談も活用しながら慎重な投資判断を行いましょう。

MONO Investment
投資のコンシェルジュ編集部は、投資銀行やアセットマネジメント会社の出身者、税理士など「金融のプロフェッショナル」が執筆・監修しています。 販売会社とは利害関係がないため、主に個人の資産運用に必要な情報を、正確にわかりやすく、中立性をもってコンテンツを作成しています。
投資のコンシェルジュ編集部は、投資銀行やアセットマネジメント会社の出身者、税理士など「金融のプロフェッショナル」が執筆・監修しています。 販売会社とは利害関係がないため、主に個人の資産運用に必要な情報を、正確にわかりやすく、中立性をもってコンテンツを作成しています。
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アクティブファンド
アクティブファンドとは、運用のプロであるファンドマネージャーが、市場の平均を上回るリターンを目指して積極的に銘柄を選んで運用するタイプの投資信託のことです。 具体的には、独自の分析や調査にもとづいて、将来性があると見込まれる企業や、割安と判断される株式などに投資を行います。こうした運用には高度な専門知識と時間が必要となるため、同じ投資信託でも市場平均への連動を目指す「パッシブファンド」より運用コスト(信託報酬など)が高めになる傾向があります。しかし、その分大きなリターンを狙える可能性もある点が魅力です。 ただし、アクティブファンドだからといって必ずしも市場平均を上回るとは限らないことに注意が必要です。投資判断がうまくいかなかった場合は、損失が出たり、パッシブファンドに劣る成績となったりすることもあります。 投資初心者の方は、ファンドマネージャーの運用実績やファンドの方針、運用コストなどをよく調べたうえで、自分の投資目的やリスク許容度に合った商品を選ぶことが大切です。購入前に「過去の運用成績」や「運用レポート」を確認し、アクティブファンドの特徴を理解してから投資を始めましょう。
ファンド・オブ・ファンズ
ファンド・オブ・ファンズとは、個別の株式や債券には直接投資せず、複数の投資信託やETFをまとめて保有することで分散効果を高める運用手法を取る投資信託です。投資家は一本のファンドを購入するだけで、資産クラスや地域など幅広い投資対象に間接的にアクセスでき、運用の手間や商品選定の負担を軽減できます。 一方で、下位ファンドとファンド・オブ・ファンズの双方で信託報酬が発生するため、コストが高くなりやすい点には注意が必要です。資産配分を専門家に任せながら手軽に国際分散投資を行いたい方に向いた仕組みですが、実質的な手数料水準や運用方針の重複を確認し、コスト対効果を見極めたうえで活用することが大切です。
ニューバーガー・バーマン
ニューバーガー・バーマン(Neuberger Berman)は、1939年にアメリカ・ニューヨークで創業された、独立系で従業員が100%出資する資産運用会社です。世界26カ国39都市に拠点を持ち、株式や債券、プライベート・エクイティ、ヘッジファンド、不動産といった多様な資産クラスを運用しており、2024年には運用資産残高が約5,080億ドル(日本では10兆円超)に達しました。独立系であるため外部株主の影響を受けず、全従業員が投資パフォーマンスに責任を持つ姿勢は、高い運用成果と社員定着率につながっています。日本では2004年から機関投資家向けにサービスを提供し、2011年以降は個人向け投資信託でも当社の戦略が採用されており、市場に幅広く浸透しています。
為替ヘッジ
為替ヘッジとは、為替取引をする際に、将来交換する為替レートをあらかじめ予約しておくことによって、為替変動のリスクを抑える仕組み。海外の株や債券に投資する際は、その株や債券の価値が下がるリスクだけでなく、為替の変動により円に換算した時の価値が下がるリスクも負うことになるので、後者のリスクを抑えるために為替ヘッジが行われる。
ノーロード
ノーロードとは、投資信託などの金融商品を購入する際に「購入手数料がかからない」という特徴を表す言葉です。通常、投資信託を買うときには購入金額の一定割合が手数料として差し引かれることがありますが、ノーロード型の投資信託ではその手数料がゼロになっています。そのため、投資した金額のすべてを運用に回すことができ、コスト面で有利になります。特に長期投資を考える初心者にとっては、手数料の負担が少ないことは大きなメリットといえます。ただし、ノーロードでも信託報酬などの運用中にかかる費用はあるため、商品の内容をしっかり確認することが大切です。
信託財産留保額
信託財産留保額とは、投資信託を解約(売却)する際に、投資家が支払うことになる費用の一つで、解約代金から差し引かれてファンド内に留め置かれるお金のことです。 このお金は、運用している信託財産の中に残され、他の投資家に不利益が出ないようにするための調整の役割を持ちます。たとえば、大量の解約が発生すると、ファンドは保有資産を売却して現金化しなければならず、その際に売却コストが発生します。このコストをすべての投資家に負担させると不公平になるため、解約者に信託財産留保額という形で部分的に負担してもらうのです。つまり、長くファンドを保有する投資家の利益を守る仕組みとして設定されています。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇%と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV(Net Asset Value)に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1%超、インデックス型では0.1%台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER(Total Expense Ratio)や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
無分配型
無分配型とは、投資信託が運用で得た配当や利息、売買益などを投資家に現金で払い出さず、そのままファンド内部で再投資して基準価額に反映させる方式のことです。分配金を受け取らないため課税タイミングが繰り延べられ、長期的な複利効果を最大限活用できる点が特徴です。 一方で現金収入は得られないため、生活費やキャッシュフローを目的とする投資には向きません。つみたてNISAやiDeCoのような長期積立制度と組み合わせることで、課税メリットと資産成長を両立しやすい運用手法として注目されています。
基準価額
基準価額とは、主に投資信託の商品価格を表すもので、投資信託1口あたりの価値を示しています。毎営業日に一度計算され、投資信託が保有している株式や債券などの資産の時価総額から、運用にかかる費用を差し引いた金額を、発行済みの総口数で割って算出されます。 投資信託の購入や売却の際には、この基準価額が参考になりますので、価格の動きに注目することが大切です。ただし、基準価額は市場価格とは異なり、リアルタイムで変動するわけではないため、翌営業日の価格になることが多い点にもご注意ください。
リターン
リターンとは、投資によって得られる利益や収益のことを指します。たとえば、株式を購入して値上がりした場合の売却益(キャピタルゲイン)や、債券の利息、投資信託の分配金(インカムゲイン)などがリターンにあたります。 これらを合計したものは「トータルリターン」と呼ばれ、投資の成果を総合的に示す指標です。リターンは、元本に対してどれだけ増えたかを「%(パーセント)」で表し、特に長期投資では「年率リターン」で比較されることが一般的です。 リターンが高いほど投資先として魅力的に感じられますが、そのぶんリスク(価格変動の可能性)も高くなる傾向があるため、自分の目的やリスク許容度に応じて、適切なリターンを見込むことが大切です。
標準偏差
標準偏差とは、データが平均からどれだけ散らばっているか、つまりデータのばらつき(変動の大きさ)を表す統計的な指標です。資産運用の世界では、主にリターンの変動性を測るために使われ、「リスク」の指標として重要な役割を持っています。 たとえば、ある投資商品の平均リターンが年5%だったとしても、その年ごとの実際のリターンが毎回大きく上下していれば、それは「リスクが高い」と判断されます。この変動の大きさを数値化したものが標準偏差であり、数値が大きいほどリターンのブレが大きく、不確実性が高いことを意味します。 逆に、標準偏差が小さい場合はリターンが安定しており、将来の見通しが立てやすい投資対象とされます。ポートフォリオのリスク管理や資産配分を考える際にも、標準偏差を活用することで、全体のリスク水準を定量的に比較・評価することができます。
シャープレシオ
金融商品の運用成績を測るための指標のひとつで、単純なリターンではなく、そのリターンを得るためにどのくらいのリスクを取っているかを計測したもの。 月次リターンのバラつきを示す標準偏差をリスク尺度として、負担したリスク1単位あたりの収益効率性をみるための指標。 数値の大きい方が効率よく運用されていることを示す。 ポートフォリオのリターン、標準偏差、無リスク資産の収益率で計算、具体的に以下の計算式で求められる。 (ファンドの平均リターン-安全資産利子率)÷標準偏差
ボラティリティ
ボラティリティは、投資商品の価格変動の幅を示す重要な指標であり、投資におけるリスクの大きさを測る目安として使われています。一般的に、値動きが大きい商品ほどそのリスクも高くなります。 具体的には、ボラティリティが大きい商品は価格変動が激しく、逆にボラティリティが小さい商品は価格変動が穏やかであることを示します。現代ポートフォリオ理論などでは、このボラティリティを標準偏差という統計的手法で数値化し、それを商品のリスク度合いとして評価するのが一般的です。このため、投資判断においては、ボラティリティの大きい商品は高リスク、小さい商品は低リスクと判断されます。
ドローダウン(最大許容下落率)
ドローダウン(最大許容下落率)とは、投資家が精神的・資金的に「これ以上下がると耐えられない」と感じる資産価格の下落幅(%)の上限のことを指します。たとえば、「30%までの損失なら我慢できるが、それ以上は無理」と考える場合、その人の最大許容下落率は30%です。 これは実際の相場変動とは別に、投資家自身があらかじめ設定するリスク許容度であり、長期運用の設計やポートフォリオ構築時に非常に重要な指標です。最大許容下落率を超えるような損失が出ると、冷静な判断ができず、パニック売りなど非合理な行動につながる可能性が高まります。 そのため、自分の最大許容下落率を正しく把握しておくことで、リスクとリターンのバランスが取れた資産運用を実現しやすくなります。金融アドバイザーとの面談やリスク診断でも、この考え方が活用されます。
NISA
NISAとは、「少額投資非課税制度(Nippon Individual Saving Account)」の略称で、日本に住む個人が一定額までの投資について、配当金や売却益などにかかる税金が非課税になる制度です。通常、株式や投資信託などで得られる利益には約20%の税金がかかりますが、NISA口座を使えばその税金がかからず、効率的に資産形成を行うことができます。2024年からは新しいNISA制度が始まり、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つを併用できる仕組みとなり、非課税期間も無期限化されました。年間の投資枠や口座の開設先は決められており、原則として1人1口座しか持てません。NISAは投資初心者にも利用しやすい制度として広く普及しており、長期的な資産形成を支援する国の税制優遇措置のひとつです。
成長投資枠
新NISAにおける成長投資枠とは、個別株や投資信託などの成長性の高い投資商品を購入できる非課税枠のことです。2024年に始まった新NISA制度では、年間最大240万円、累計1,200万円まで投資が可能で、売却しても枠が復活しない「一生涯の上限額」が設定されています。 成長投資枠では、主に上場株式やETF、アクティブ型の投資信託などが対象となり、比較的リスクを取りながら資産を増やしたい投資家向けの仕組みになっています。一方で、レバレッジ型や一部の毎月分配型投資信託など、一部のリスクが高い商品は対象外となるため注意が必要です。 つみたて投資枠と併用でき、両方を活用すれば年間最大360万円の投資が可能です。成長投資枠を活用することで、中長期的な資産形成を非課税で行うことができ、売却益や配当金に税金がかからないため、資産を効率的に増やす手段となります。
損益通算
投資で発生した利益と損失を相殺することで、課税対象となる利益を減らす仕組みのことです。たとえば、株式投資で50万円の利益が出た一方、別の取引で30万円の損失が発生した場合、損益通算を行うことで、課税対象となる利益は50万円から30万円を引いた20万円になります。この仕組みにより、納める税金を減らすことが可能です。 損益通算が適用されるのは、同じ「所得区分」の中でのみです。たとえば、株式や投資信託の譲渡損益や配当金などは「株式等の譲渡所得等」に分類され、この範囲内で損益通算が可能です。ただし、不動産所得や給与所得など、異なる所得区分間では基本的に通算できません。 さらに、株式投資の損失は、損益通算後も控除しきれない場合、翌年以降最長3年間繰り越して他の利益と相殺できます。これを「繰越控除」と呼び、投資初心者にとっても節税に役立つ重要なポイントです。
繰越控除
繰越控除とは、特定の損失や控除額を翌年度以降に持ち越し、将来の所得から控除できる税制上の仕組みを指す。代表的なものとして、青色申告の純損失の繰越控除があり、一定期間内に発生した損失を翌年以降の利益から差し引くことができる。これにより、赤字企業でも将来の黒字化に伴い税負担を軽減できるメリットがある。ただし、適用には一定の要件があり、期限内に申告する必要がある。
iDeCo(イデコ/個人型確定拠出年金)
iDeCo(イデコ)とは、個人型確定拠出年金の愛称で、老後の資金を作るための私的年金制度です。20歳以上65歳未満の人が加入でき、掛け金は65歳まで拠出可能。60歳まで原則引き出せません。 加入者は毎月の掛け金を決めて積み立て、選んだ金融商品で長期運用し、60歳以降に年金または一時金として受け取ります。加入には金融機関選択、口座開設、申込書類提出などの手続きが必要です。 投資信託や定期預金、生命保険などの金融商品で運用し、税制優遇を受けられます。積立時は掛金が全額所得控除の対象となり、運用時は運用益が非課税、受取時も一定額が非課税になるなどのメリットがあります。 一方で、証券口座と異なり各種手数料がかかること、途中引き出しが原則できない、というデメリットもあります。
グロース投資
グロース投資とは、将来的に売上や利益が大きく成長することが見込まれる企業に対して行う投資手法です。投資家は現在の業績や配当よりも、今後の成長可能性に着目して株式を購入し、その企業の価値が上昇することによるキャピタルゲイン(値上がり益)を狙います。対象となる企業は、革新的な技術を持つスタートアップや、急成長中のIT・ヘルスケア・再生可能エネルギーなどの分野に多く見られます。 PER(株価収益率)が高めに評価されていることも多く、期待が先行する反面、実際の業績が期待に届かなかった場合の株価下落リスクも大きくなります。そのため、成長の持続可能性や競争優位性、業界動向の見極めが、グロース投資において重要となります。
テーマ投資
テーマ投資とは、特定の社会的・経済的トレンドや将来有望とされる分野に着目し、それに関連する企業や資産に集中的に投資する手法のことです。たとえば、AI(人工知能)、脱炭素、再生可能エネルギー、バイオテクノロジー、高齢化社会、インフラ整備など、特定の「テーマ」に基づいて投資対象を選定します。 このアプローチは、伝統的な業種別や地域別の分散とは異なり、成長が期待される領域に特化することで高いリターンを狙う戦略です。一方で、テーマの選定やタイミングが難しく、テーマが期待どおりに進展しなかった場合はリスクが高くなるという特徴もあります。個人投資家向けには、テーマ型投資信託やETFなどを通じて手軽に実践できる手段も整備されています。