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楽天証券でゴールド投資を行うことはできますか?

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2025/08/02 08:50

基礎知識コモディティ
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男性

40代

question

最近インフレ対策として金(ゴールド)への投資に興味を持ち始めました。楽天証券の口座を保有しているのですが、初心者でも楽天証券を通じて金に投資することは可能でしょうか?


回答

佐々木 辰

株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長

楽天証券では、金(ゴールド)に投資する方法がいくつか用意されています。主に、「純金積立サービス」「国内上場の金価格連動型ETF」「金関連の公募投資信託」の3つがあり、それぞれ特徴やコストが異なります。初心者の方でも利用しやすいようなサービスが揃っており、ご自身の投資スタイルに合わせて選ぶことが可能です。

まず、純金積立は楽天証券の「金・プラチナ・銀取引サービス」として提供されており、月々1,000円から自動積立ができます。カード決済を選ぶと楽天ポイントが貯まるのも魅力のひとつです。ただし、買付時に1.65%の手数料がかかるため、長期的にはややコストが割高になる点に注意が必要です。また、NISA口座は使えず、現物引き出しにも対応していません。

次に、金価格に連動するETF(上場投資信託)を使えば、株式と同じように金に投資できます。代表的な銘柄には「純金上場信託(1540)」や「SPDRゴールド・シェア(1326)」などがあります。ETFのメリットは売買コストが安く、NISA口座の成長投資枠で非課税での運用ができることです。リアルタイムで取引ができるので、ある程度まとまった金額を一括で投資したい方に向いています。

金に投資するもう一つの方法が、金関連の投資信託を購入することです。楽天証券では100円から積立ができる商品が多く、こちらもNISAで購入可能です。例えば、「ゴールドファンド(為替ヘッジなし)」のような商品があり、分散投資しやすいのが特長です。ただし、信託報酬が年1.5〜2%程度と高めなので、長期運用するならコスト面に気をつける必要があります。

NISAでの取り扱いについては、金ETFと金関連投資信託は「成長投資枠」で購入できますが、純金積立は対象外となっています。理由としては、純金積立が現物資産にあたるため、NISAの金融商品枠には含まれないためです。NISAを使って非課税運用をしたい方は、ETFか投資信託を選ぶとよいでしょう。

初心者の方が取引を始める場合は、証券口座から「金・プラチナ・銀」ページで純金積立を設定するか、株式と同じ要領で金ETFの銘柄コード(例:1540)を入力して注文する方法があります。投資信託であれば、ファンド名で検索し、スポット購入か積立を選べばすぐに始められます。

ただし、ゴールド投資にはいくつかのリスクがあります。まず、金価格そのものが上下する「価格変動リスク」があり、ETFや投資信託もこの影響を受けます。さらに、米ドル建てで運用する商品(例:GLDなど)では、為替の影響も受けるため「為替リスク」にも注意が必要です。純金積立や投資信託では信託報酬や買付手数料といった「コスト面の負担」も見逃せません。

最後に、どの方法を選ぶかは投資目的と資金の大きさによって異なります。たとえば、少額からコツコツ積み立てたい人には純金積立や金投信が向いています。一方で、ある程度まとまった資金を効率的に運用したい人には、手数料の安いETFがおすすめです。金はインフレ対策や資産分散の手段として有効ですが、あくまでポートフォリオの一部として位置づけ、他の資産とのバランスも考えて活用することが大切です。

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純金積立

純金積立とは、毎月一定額を支払い、その金額に応じて純金を少しずつ購入していく投資方法のことです。定額で積み立てるため、金価格が高いときには少量、安いときには多く購入することになり、「ドルコスト平均法」と呼ばれる考え方が自然に取り入れられています。 純金積立で購入した金は、業者が保管してくれることが一般的で、一定の重量に達すると現物として引き出すことも可能です。銀行、証券会社、貴金属専門業者などを通じて契約でき、長期的な資産形成手段として利用されています。価格変動リスクはあるものの、現物資産としての信頼性が高く、インフレ対策や通貨の価値下落への備えとして注目されています。

ETF(上場投資信託)

ETF(上場投資信託)とは、証券取引所で株式のように売買できる投資信託のことです。日経平均やS&P500といった株価指数、コモディティ(原油や金など)に連動するものが多く、1つのETFを買うだけで幅広い銘柄に分散投資できるのが特徴です。通常の投資信託に比べて手数料が低く、価格がリアルタイムで変動するため、売買のタイミングを柔軟に選べます。コストを抑えながら分散投資をしたい人や、長期運用を考えている投資家にとって便利な選択肢です。

投資信託

投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた成果は、各投資家の投資額に応じて分配される仕組みとなっています。 この商品の特徴は、少額から始められることと分散投資の効果が得やすい点にあります。ただし、運用管理に必要な信託報酬や購入時手数料などのコストが発生することにも注意が必要です。また、投資信託ごとに運用方針やリスクの水準が異なり、運用の専門家がその方針に基づいて投資先を選定し、資金を運用していきます。

信託報酬

信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇%と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV(Net Asset Value)に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1%超、インデックス型では0.1%台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER(Total Expense Ratio)や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。

NISA

NISAとは、「少額投資非課税制度(Nippon Individual Saving Account)」の略称で、日本に住む個人が一定額までの投資について、配当金や売却益などにかかる税金が非課税になる制度です。通常、株式や投資信託などで得られる利益には約20%の税金がかかりますが、NISA口座を使えばその税金がかからず、効率的に資産形成を行うことができます。2024年からは新しいNISA制度が始まり、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つを併用できる仕組みとなり、非課税期間も無期限化されました。年間の投資枠や口座の開設先は決められており、原則として1人1口座しか持てません。NISAは投資初心者にも利用しやすい制度として広く普及しており、長期的な資産形成を支援する国の税制優遇措置のひとつです。

為替リスク

為替リスクとは、異なる通貨間での為替レートの変動により、外貨建て資産の価値が変動し、損失が生じる可能性のあるリスクを指します。 たとえば、日本円で生活している投資家が米ドル建ての株式や債券に投資した場合、最終的なリターンは円とドルの為替レートに大きく左右されます。仮に投資先の価格が変わらなくても、円高が進むと、日本円に換算した際の資産価値が目減りしてしまうことがあります。反対に、円安が進めば、為替差益によって収益が増える場合もあります。 為替リスクは、外国株式、外貨建て債券、海外不動産、グローバルファンドなど、外貨に関わるすべての資産に存在する基本的なリスクです。 対策としては、為替ヘッジ付きの商品を選ぶ、複数の通貨や地域に分散して投資する、長期的な視点で資産を保有するなどの方法があります。海外資産に投資する際は、リターンだけでなく、為替リスクの存在も十分に理解しておくことが大切です。

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