純金上場信託<金の果実（1540）>をコスト・現物転換・税制優遇まで網羅解説

金の果実（1540）とは何か

純金上場信託金の果実（1540）は、三菱UFJ信託銀行が運用する国内初の貴金属ETFシリーズ「金の果実シリーズ」の一つで、金現物（純金）の国内保管を特徴としています。

金価格1グラムあたりの円建て理論価格に連動するよう設計されており、2010年7月に上場しました。以下では基本スペックと信託の仕組み、安全性について詳しく見ていきます。

基本スペックと運用会社

金の果実（1540）は東京証券取引所に上場するETF（上場投資信託）で、1口単位から売買できます。運用会社（管理会社）は三菱UFJ信託銀行で、信託期間の定めはなく無期限に運用されます。

純資産総額は数千億円規模に達しており、流動性も比較的高い水準です。信託報酬（運用管理費）は年率0.44%（税込）と設定されており、これは投資家の保有資産から日々差し引かれる形で信託財産の中の金の一部を売却して充当されます。分配金は基本的に支払われず、金価格への連動に注力した運用方針です。

連動対象は大阪取引所の金先物価格から算出した金地金1gあたりの理論価格（円建て）であり、日本の投資家にとって馴染みやすい「円建ての金価格」にそのまま連動する点が特徴です。為替レートの影響も内包していますが、後述するように価格変動リスクとして認識しておく必要があります。

信託保管体制と安全性

信託保管体制にも特色があります。信託銀行である三菱UFJ信託銀行が受託者となり、純金現物を信託財産として国内で保管しています。これは「現物国内保管型」と呼ばれ、海外ETFのように外国の保管庫で管理されるケースと異なり、日本国内の体制下で現物資産が守られていることを意味します。

信託財産は運用会社の自己資産とは分別管理され、万一運用会社に経営上の問題が生じても受益者（投資家）の財産として保護される仕組みです。

さらに、金の果実（1540）では受益権の裏付けとなる金地金が適切に保有されていることを示す有価証券報告書や信託報告書が定期的に開示されており（残高や現物保有量が記載されます）、信託銀行による監査も実施されています。信託期間の定めがないとはいえ、一定の信託終了事由（受益権口数が極端に少なくなる等）が発生した場合には信託が終了し、残余の金地金売却代金が投資家に分配される可能性もありますが、通常の運用においては長期にわたり継続される前提です。

安全性の観点では、金現物そのものが裏付け資産であるため、発行体リスクや信用リスクは極めて低いといえます。価格変動リスクは金価格そのものに起因するものであり、商品先物を使った運用とは異なりデリバティブ取引による信用不安はありません。

ただし、後述するように信託報酬分だけ日々金の保有量が目減りしていく仕組み上、長期保有時にはわずかながらインフレヘッジ力が削がれる点には留意が必要です（＝長期では金価格に対して信託報酬分だけ基準価額が相対的に下落する）。

コスト構造を分解する

金の果実（1540）を活用する上で欠かせないのがコスト構造の理解です購入時・売却時にかかるコストから、保有中の信託報酬、さらに現物転換（地金受取）を行う場合の追加費用まで、いくつかの費用項目があります。以下ではそれぞれのコストを分解して説明し、実質的な負担感をイメージできるようにします。

売買手数料とスプレッド

金の果実（1540）の売買コストは非常に低く抑えられています。ネット証券では売買手数料が無料〜数百円程度と安価で、現物の金地金と比べて取引コストは格段に小さいです。

また、スプレッド（買値と売値の差）も通常は数円〜十数円程度と狭く、流動性も十分です。市場が荒れているときは価格が理論値からずれることもあるため、指値注文での売買がおすすめです。

全体として、コスト面では非常に使いやすいETFといえるでしょう。

信託報酬と実質コスト

金の果実（1540）の信託報酬は年0.44%（税込）で、保有中に自動的に信託財産から差し引かれます。投資家が直接支払う必要はなく、価格が金相場より年0.44%ほど下がるイメージです。海外ETFと比べるとやや高めですが、国内保管や現物転換制度を考慮すれば妥当な水準です。

金投資信託（年1％超）よりは割安です。長期保有では複利で効いてくるため、10年で約4.3％、20年で約8.4％の差がつきますが、利便性を踏まえれば十分許容できる範囲です。

現物転換時の追加費用

金の果実（1540）の大きな特徴である現物転換ですが、実行には以下のような追加費用がかかります。

• 転換手数料：5,500円（税込）
• 送料：1kgあたり約21,590円（税込）
• 改鋳費用（小口化費用）：約22,000円（税込／1kg）
• 消費税：評価額の10％（1kg＝約1,500万円の場合、約150万円）

最も重いのが消費税で、1kgの地金を受け取るには総額で約155万円もの現金が必要になります。このため、現物転換は「どうしても金地金を保有したい」という明確な目的がある場合に限定して検討すべき選択肢です。

また、証券会社によっては別途手数料がかかることや、転換自体に対応していないケースもあるため、事前確認は必須です。複数kg同時転換で送料が割安になる場合もありますが、いずれにせよ高コストである点は十分に考慮しましょう。

現物転換の仕組みと手続き

金の果実（1540）の現物転換とは、一定数の受益権と引き換えに、実際の金地金（インゴット）を受け取れる制度です。個人向けには「小口転換制度」があり、仕組みや費用、手続きには注意点があります。以下に3つの視点で整理します。

必要口数とスケジュール

現物転換には、最低1kg分の受益権（2025年7月時点で約1,067口）が必要です。必要口数は金価格や信託報酬で日々変動するため、最新情報は信託銀行や証券会社の案内で確認しましょう。

1回の転換で1〜5kg（1kg単位）まで対応可能です。それ以上の大量転換（30万口＝約300kg相当）は機関投資家向けの「大口転換制度」になります。

転換申込は営業日であれば可能ですが、年2回の決算期間（例：1月上旬・7月中旬）や月末前後は受付停止となります。申込時には証券会社を通じて必要書類を提出し、保有口数が条件を満たしていれば受付確定。費用を支払い後、約1〜2週間程度で金地金が引き渡されます。

受け取り単位と配送方法

受け取る地金は1kgバー単位で、最大5kgまで（例：3kg申請で1kg×3本）。金の純度は99.99％（フォーナイン）、シリアル番号・刻印入りの新品インゴットです。

受け取り方法は2種類

• 店頭受取：信託銀行提携の地金商店舗で対面受取（本人確認あり）
• 自宅配送：保険付き配送（書留・セキュリティ便等）で受取。送料が別途必要です。

受取後は自宅保管や貸金庫などで保有しますが、再びETFに戻すことはできません。換金時は貴金属業者で売却し、買取価格は相場より数％低めになる点に注意が必要です。

税金と消費税の負担

現物転換には金地金評価額の10%に相当する消費税がかかります。これは、受益権を現物と交換する行為が「金の購入」とみなされるためです。NISA口座で保有していても消費税は必ず発生します。

また、現物転換自体ではキャピタルゲイン課税（20.315％）はかかりませんが、後に地金を売却した場合は「譲渡所得」として総合課税の対象になります（最大約45％）。さらに、株式と違って他の金融損失との損益通算は不可です。

現物転換のまとめと留意点

現物転換は「いざという時に金を実物で持ちたい」方向けのオプションですが、以下の点を事前に検討する必要があります：

• 必要口数は1kg以上、数百万円規模の資金が必要
• 消費税・手数料含めて転換コストは高額（例：1kgで約155万円）
• 書類・手続き・本人確認など実務負担がある
• 転換後の換金には売却先の選定や手数料も考慮が必要
• 税務上も消費税と総合課税の影響が大きい

基本的には、価格連動資産としてETFのまま運用・売却する方が合理的です。現物転換は「どうしても金を手元に持ちたい」という明確な目的がある場合に限定して活用を検討すると良いでしょう。

現物交換の制度についてはこちらのQ&Aもご参照ください。

税制メリット・デメリット

金の果実（1540）は、金融商品としての透明性と、コモディティ（純金）としての実質性を兼ね備えたETFです。日本の税制上は「上場株式等」と同じ扱いとなるため、税務面でいくつかの利点があります。ここでは、課税口座・NISA・損益通算の3つの観点から整理します。

課税口座での取扱い（一般口座・特定口座）

1540の売却益は申告分離課税20.315％（所得税15.315％＋住民税5％）の対象です。これは株式やETFと同様の税率で、他の所得とは分けて課税されます。

• 特定口座（源泉徴収あり）を使えば、税金は売却時に自動で差し引かれ、基本的に申告不要。
• 一般口座や源泉徴収なしの特定口座では、自分で譲渡損益を計算し、確定申告が必要です。

また、1540は利子や配当が出ないため、売却しない限り課税は発生しない点もシンプルでわかりやすい仕組みです。

NISA口座での非課税メリットと注意点

1540は新NISAの「成長投資枠」で購入可能です。NISA口座で保有した分の売却益は、非課税で全額手取りになります。

• 年間240万円までの枠を活用でき、金価格上昇によるリターンを効率的に享受可能。
• 金ETFの特性（値上がり益中心）とNISAの仕組みは相性が良く、長期保有向けの有力選択肢です。

ただし注意点もあります。

• NISAでは損益通算や損失の繰越ができません。損失が出ても他の利益と相殺できず、節税効果は限定されます。
• 現物転換時の消費税（10％）はNISAでも課税対象です。金融所得ではなく物品取得として扱われるため、別途現金での負担が必要です。

損益通算と繰越控除の活用

1540の損益は、他の上場株式・ETF・投資信託と損益通算が可能です。例えば、

• 他銘柄の利益と相殺すれば、課税対象額を減らせます。
• 通算しきれない損失は3年間繰越控除が可能（確定申告が必要）。

この点は、純金積立や現物保有では使えない節税手段であり、金融商品としてのETFならではの利点です。

なお、損益通算や繰越控除を活用するには特定口座でも確定申告が必要になります。一方、NISA内の損益は通算対象外のため、損失が出ても翌年以降に活かすことはできません。

まとめ

金の果実（1540）は、上場株式と同様の税制メリットが活かせる金投資手段です。

• 課税口座なら損益通算・繰越が可能で、柔軟な税務戦略がとれる
• NISA口座なら売却益が非課税になり、金ETFとの相性も良好
• ただし、損失通算不可・現物転換時の消費税負担といった制約には注意が必要

税務上の取り扱いもふまえ、資産規模や保有目的に応じて口座の使い分けを考えることが大切です。特に損益の大きな年には、確定申告を通じて節税効果を最大限に活用することをおすすめします。

他の金投資手段と金の果実（1540）の比較

金の果実（1540）の特徴をより鮮明にするために、他の代表的な金投資手段と比較してみましょう。

ここでは「田中貴金属の純金積立との違い」「海外上場の金ETF（GLD・IAU・OUNZなど）との違い」「金価格連動型の投資信託や金鉱株ファンドとの位置づけ」の3点について解説します。

田中貴金属の純金積立と金の果実（1540）の主な違い

購入スタイル

• 純金積立：月1,000円・1gから継続購入。ドルコスト平均で少額投資しやすい。
• 1540：市場でまとめて売買。1口1〜1.5万円で機動的に取引できる。

コスト構造

• 純金積立：買付手数料1.5〜1.65％を都度負担。保管料・売却手数料は無料。
• 1540：買付手数料ほぼゼロ（証券会社による）＋年0.44％の信託報酬。
• 長期では「純金積立＝購入時負担」「1540＝保有期間負担」で、総コスト差は投資期間と額次第。

換金性・流動性

• 1540：取引所で即売却・数日で現金化。
• 純金積立：売却申込→買取まで日数がかかることも。現物引き出し後に売る場合は店頭持込が必要。

現物保有の実感

• 純金積立：500g・1kg到達でインゴット、数十gの金貨にも交換可能。「手元に金を置きたい」ニーズ向き。
• 1540：理論上1kg単位で現物転換できるが、実際は価格連動資産としての売買が中心。

税制

• 1540：譲渡益20.315％分離課税、損益通算・NISA対応可。
• 純金積立（現物）：譲渡益は総合課税（最高45％）、損益通算不可、NISA対象外。

まとめ

• 少額からコツコツ買い、最終的に金を手元に置きたいなら純金積立。
• コストを抑えつつ機動的に売買し、税効率も重視するなら金の果実（1540）。

海外金ETF（GLD・IAU・OUNZ）と金の果実（1540）の主な違い

取引通貨と為替リスク

• GLD／IAU／OUNZは米ドル建てで米国上場。円換算リターンは為替に左右され、円高時は目減りする。
• 1540は東証上場の円建て。為替を気にせず円建て金価格に連動。

現物交換のハードル

• GLDなどは10万口（約290kg）単位でのみ交換可能で、個人は事実上利用不可。
• 1540は約1,000口（約1kg）から転換でき、個人でも現物取得が現実的。
• OUNZは小口引き出し可だが、日本へ取り寄せる手間とコストが大きい。

コストと流動性

• 信託報酬：IAU・OUNZ 約0.25％、GLD 約0.40％、1540 0.44％。
• ただし海外ETFは為替手数料と売買手数料が別途発生し、総コスト差は小さい。
• 流動性はGLDが圧倒的だが、個人の売買なら1540も十分。

税制・口座対応

• 利益課税はいずれも20.315％。海外ETFは特定口座やNISAに非対応のことが多く、損益計算が手間。
• 1540は特定口座・NISAともに利用しやすい。

まとめ

• 海外ETFは低コスト・高流動性だが、為替リスクと手続きが煩雑。
• 1540は円建てで手軽、現物交換も可能、国内税制メリットも受けやすく、日本の個人投資家にはバランスの良い選択肢となっている。

金以外のコモディティETF・投資信託については以下の記事で詳しく解説しています。

金連動投信・金鉱株ファンドと金の果実（1540）の位置づけ

投資対象と仕組み

• 金連動投信：海外金ETFや金先物へ投資し、金価格に連動。1日1回の基準価額で取引。
• 金鉱株ファンド：ニューモントなど採掘企業の株式に投資。金価格＋株式要因で値動き大。
• 1540：現物裏付けのETF。純粋に円建て金価格に連動し、取引所でリアルタイム売買。

購入単位とNISA枠

• 金連動投信：100円・1,000円から積立可。新NISA「つみたて枠」で利用可能。
• 1540：1口約1〜1.5万円。新NISAは「成長投資枠」でのみ購入。
• 金鉱株ファンド：投信同様に少額購入可だが、積立枠でも本質的には株式投資。

コスト

• 金連動投信：信託報酬 年1％前後＋販売手数料（ノーロードも一部）。
• 1540：信託報酬 年0.44％、買付手数料ほぼゼロ。
• 金鉱株ファンド：信託報酬 1.5％前後と高コスト。

運用と為替ヘッジ

• 金連動投信は現物を持たない場合もあり、為替ヘッジ有無で値動きが変わる。
• 1540は現物保有で為替影響なし（円建て）。
• 金鉱株ファンドは株式相場・企業固有リスクも受け、ボラティリティが高い。

リスク・分散効果

• 1540：株式と低相関で有事の逃避先になりやすい。
• 金連動投信：1540と類似だがコスト・取引タイミングで劣る。
• 金鉱株ファンド：株式の一部として考え、高リスク・高リターン枠で少量組み入れるのが妥当。

まとめ

• シンプルに金へ投資：1540が低コストで透明性が高い。
• 積立枠を活用し少額コツコツ：金連動投信が選択肢。
• ハイリスクでリターン狙い：金鉱株ファンドは株式ポートフォリオのスパイスとして検討。

以下は、内容を簡潔かつ論理的に整理し、読みやすさと訴求力を高めたブラッシュアップ版です：

金の果実（1540）のリスクと留意点

金の果実（1540）は使い勝手の良い金ETFですが、投資にあたっては以下のようなリスクや注意点を事前に理解しておく必要があります。

為替リスクと金価格の変動リスク

1540の価格は金相場に連動するため、金価格の下落＝基準価額の下落を意味します。金は「安全資産」とされる一方で、過去には1年で20％以上動いた局面もあり、短期的には株式並みに値動きが激しい資産です。

さらに、1540は円建てで運用されるため為替の影響も受けます。

• 円高→金価格が上昇しても1540のリターンは圧縮される
• 円安→金価格が横ばいでも円建ての価格が上がりやすい

例：2022〜2023年はドル建て金相場が横ばいでも、円安の影響で1540の価格は上昇しました。したがって、1540は「円建ての金資産」として、インフレや円安へのヘッジには有効ですが、円高局面では下落リスクがあることも頭に入れておきましょう。

流動性・価格乖離のリスク

1540は比較的流動性の高いETFですが、株式に比べると参加者は限定的です。通常はマーケットメイク制度によりスプレッドも狭く保たれていますが、以下のような局面では注意が必要です。

• 金価格が急騰・急落したとき：スプレッド拡大や価格乖離が起こりやすい
• 祝日・連休中：海外相場の変動により、次の営業日に大きくギャップする可能性あり
• リスクオフ局面：金価格は上がっても、ETF自体が換金売りされ価格が一時的に下落することも

また、現物転換は一部の証券会社のみ対応しており、対応していない証券からの移管には数日〜数週間かかる場合もあります。将来的に現物転換を視野に入れるなら、最初から転換対応証券で購入するのが安全です。

現物転換に伴う実務上のハードル

現物転換は1540のユニークな機能ですが、実際の運用上は多くのハードルがあります。

必要資金が大きい

1kgの地金を受け取るには、おおよそ1,000万円前後の投資資金が必要。小口での分割は不可で、複数人で買っても共有はできません。

手続きと時間がかかる

転換申請には書類提出や証券会社とのやり取りが必要で、即時転換はできません。申し込み中に価格が動いてもキャンセルできない点もリスクです。

高額な費用負担

消費税（地金価格の10％）や転換手数料など、1kgあたり150万円超のコストが発生。金価格が大きく上昇していない限り、転換直後に損失となるリスクもあります。

現物保管のリスク

現物の保管には盗難や火災のリスクが伴います。貸金庫の費用や盗難保険も必要になる場合があり、自己責任の範囲が広がります。

流動性の低さと換金の不便さ

1kgインゴットは小口売却不可で、現金化には業者での再加工や一括売却が必要。現物としての柔軟性には限界があります。

まとめ：現物転換は「保険」、基本はETFとしての活用が合理的

金の果実（1540）は、あくまで「価格連動型のETF」として活用するのが基本路線です。現物転換は強いニーズがある場合の「オプション」であり、安易に利用すべきではありません。

• 小口投資や短期売買：ETFのままでOK
• インフレ対策・分散投資：NISA枠での保有が有効
• 現物保有を本気で考えるなら：転換にかかる資金・手間・税金を十分に理解したうえで判断

ETFの手軽さと、万一の備えとしての現物化オプション。この二面性を理解し、自分の投資目的に照らして適切に使い分けることが重要です。

金ETFのデメリットとリスクについてはこちらのQ&Aもご参照ください。

金ETF「金の果実」のデメリットは何ですか？

金の果実（1540）が向いている投資家タイプ

金の果実（1540）は、低コスト、現物化の選択肢、税制メリットを兼ね備えたETFです。これらの特性を活かせるのは、以下のような投資家です。

コストを重視する投資家

売買手数料がネット証券でほぼゼロ、保有コストも年0.44%と非常に低水準。金地金や純金積立のように購入時に数％の手数料がかかる商品に比べて、長期でも短期でもコスト面で有利です。3〜5年保有しても信託報酬負担は2％前後にとどまり、「金投資は手数料が高い」という常識を覆す存在です。

現物保有を保険的に考えたい投資家

普段はETFとして価格に連動しつつ、非常時には金地金として引き出せるオプションがある点も魅力です。将来的な金融不安などに備えて「最悪の時は実物資産で持ちたい」と考える方には適しています。

ただし現物転換には1kg以上・数百万円規模の保有や消費税・手数料負担が必要となるため、現実的には資産規模が大きい富裕層や、時間をかけて1kgまで積み増す計画のある方に向いています。

NISAで金投資を非課税で行いたい投資家

金地金や純金積立はNISAの対象外ですが、1540は上場株式等に該当するため新NISA「成長投資枠」での運用が可能です。

値上がり益に対して非課税で運用でき、長期のインフレ対策や老後資産の一部として活用するのに最適です。株式とは値動きの異なる金を組み入れることで、ポートフォリオ全体のリスク分散にもつながります。

NISA枠で1540を保有し、相場環境に応じて株式とリバランスするような戦略も効果的です。税金を気にせずに機動的な資産調整ができる点は、他の金投資手段にはない大きな魅力です。