インデックス投資にはどんなコストがかかりますか？

インデックス投資にかかる費用は、主に4つのコストに分類できます。 ①信託報酬、②取引コスト、③為替関連コスト、④その他コストです。

① 信託報酬は、ファンドの運用・監査・保管などにかかる継続的な経費です。 国内株式型では年0.05〜0.2％、海外株式型では0.05〜0.3％が一般的です。 たとえば信託報酬が年0.1％違うだけで、20年間で数十万円以上の差が生じることもあるため、最も重視すべきコストといえます。

② 取引コストには、ETFや投資信託を購入・売却する際に発生する費用が含まれます。 ETFの場合、証券会社への売買手数料に加えて「スプレッド（買値と売値の差）」がかかります。 たとえばETFの気配値が「買：10,030円／売：10,000円」で提示されていれば、その30円分がスプレッドに相当し、売買成立の瞬間に“見えないコスト”として差し引かれます。 スプレッドは、取引量が多く流動性の高いETFほど狭くなります。人気ETFを選ぶ、寄付き直後を避ける、指値を活用するなどで抑えられます。

一方、投資信託ではスプレッドは存在せず、代わりに「購入時手数料（最大3.3％）」が設定されている商品があります。ただし現在は、ネット証券を中心に手数料ゼロの「ノーロード型」が主流です。これを選べば、実質的な取引コストは抑えられます。

③ 為替関連コストは、円と外貨の交換時にかかるスプレッドや、為替ヘッジ費用です。 為替ヘッジをしない場合、コストは抑えられますが、為替変動リスクをそのまま受けます。投資目的や運用期間に応じて、ヘッジの有無を選ぶことが重要です。

④ その他のコストには、解約時にかかる信託財産留保額（0.1〜0.5％程度）や、先物・リバランス・指数入替時の売買費用などがあります。 これらは「隠れコスト」と呼ばれることもあり、目論見書や運用報告書に記載される「実質コスト」を確認することが重要です。