医療脱毛が医療費控除の対象となるかどうか、そして実際にいくら戻ってくるかは、「治療目的かどうか」「いくら支払ったか」「所得金額はいくらか」によって変わります。単純に美容目的で行った医療脱毛は原則として控除対象外ですが、治療を目的とした場合は控除が適用される可能性があります。

具体的には、ホルモン異常による多毛症や、火傷や皮膚移植後の異常発毛、あるいは多汗症やワキガ治療の一環として行われた脱毛で、医師が「治療上必要」と診断したケースであれば、医療費控除の対象となる可能性があります。その場合には、医師の診断書や医療機関の領収書などを保管しておくことが重要です。

医療費控除の金額は、1年間に支払った医療費の合計額（保険金などで補てんされた分を除く）から、10万円または総所得金額の5％のいずれか低い方を差し引いた額となります。これが「控除額」となり、そこに自分の所得税率をかけると所得税の還付額が、住民税については控除額の10％が翌年度の住民税から軽減されます。

たとえば年間の医療費が50万円で所得が400万円の方であれば、控除額は40万円になります。所得税率が20％であれば、所得税の還付が8万円、さらに翌年の住民税が4万円軽減される可能性があります。なお、所得税率は年収や控除内容により異なるため、実際には源泉徴収票や確定申告書で確認する必要があります。

確定申告で医療費控除を受けるには、医師の診断書や領収書、医療費の明細書、通院交通費の記録などが必要です。とくに診断書は「治療目的であること」の証明になるため、美容目的との区別を明確にするうえでも大切です。また、美容と治療が混在したプランの場合には、金額を明確に分けて記載してもらうようにしましょう。

また、医療費控除は家族全体の医療費を合算することもできます。本人だけでなく、配偶者や扶養家族の医療費も含めることで控除額が大きくなり、戻ってくる金額が増えるケースもあります。

以上のように、医療脱毛にかかる費用が医療費控除の対象となるかどうかはケースバイケースですが、治療目的であれば制度を活用することで、一定の税負担を軽減することが可能です。判断が難しい場合には、税務署や税理士に相談して確認するのが安心です。