PBRは高いほうがいいのでしょうか？
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2025/07/18 08:19
男性
40代
株式投資の勉強を始めて、投資指標の一つに「PBR」があると知りました。PBRが高いと人気がある会社のように感じるので、PBRが高い銘柄を選べばいいのかと思ったのですが、なにか落とし穴はありますか？
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
PBR（株価純資産倍率）は、企業の株価が1株あたりの純資産（簿価）の何倍に評価されているかを示す指標です。一般的には「1倍未満だと割安」と言われますが、実務では単純に高低だけで判断しません。
実際には、成長性やブランド力の高い企業ほど、将来の収益力への期待からPBRが高く評価される傾向があります。逆に資産が多くても収益性（ROEなど）が低ければ、PBRが低くても株価が伸び悩むこともあります。
そのため、PBRを見るときは、①同じ業種の他社と比べて極端に高くないか、②ROEなどの収益性が持続的に高いか、③含み損益や無形資産など資産の内訳はどうか、といった視点を合わせて確認することが必要です。
初心者が株式を選ぶ際には、PBRだけを基準にせず、企業の特性や利益を生む力とのバランスを総合的に判断することが大切です。
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PBR（株価純資産倍率）
PBR（株価純資産倍率）とは、企業の株価が1株当たり純資産の何倍で取引されているかを示す指標です。計算式は「株価 ÷ 1株当たり純資産（BPS）」で求められます。PBRが1倍未満の場合、理論上は会社の解散価値よりも株価が低いとされ、割安と判断されることがあります。
純資産
純資産とは、総資産から総負債を差し引いた残余価値を指し、企業や個人が保有する「正味の持ち分」を示します。たとえば総資産が1億円、総負債が4,000万円なら純資産は6,000万円となり、この値がプラスであれば財政基盤は概ね健全、マイナスであれば将来の資金繰りに注意が必要だと判断できます。 企業では貸借対照表の「純資産の部」に計上され、株主資本（資本金・資本剰余金・利益剰余金など）とその他包括利益累計額が主要項目です。純資産は自己資本比率やROEの分母となり、財務健全性や資本効率を測定する起点になる指標です。利益の内部留保や株式発行が増加要因となる一方、赤字計上や配当、自己株式取得は減少要因となります。また時価評価差額や為替換算差額も変動要因となるため、採用している会計基準によって数値の見え方が異なる点に留意が必要です。 個人の場合、純資産は現預金、株式・投資信託、年金積立、不動産、車などの資産総額から、住宅ローン、教育ローン、クレジットカード残高などの負債を差し引いて算定します。この数値はFIREや教育・住宅資金計画の進捗を測る物差しとなり、住宅ローン審査など各種与信判断でも重視されるため、家計の健康診断に欠かせません。 純資産を活用する際は、まず株式や不動産など含み損益の大きい資産を時価で再評価し、値動きによる変動幅を把握することが大切です。企業なら自己資本比率、個人なら負債比率（負債÷総資産）など関連指標と併用すれば、リスク耐性や資本効率を立体的に分析できます。四半期ごとに財務諸表や家計簿を更新し、純資産が目標ペースで増えているかを確認しながら、「資産価格」「収支」「レバレッジ」という三つの要因に分解して要改善点を探ると、実践的な資産運用や財務戦略の見直しがしやすくなります。 純資産は単なる期末の残りではなく、将来の投資余力やリスク許容度を測る羅針盤です。数値を継続的に点検し、関連指標と照らし合わせながら経営判断やライフプランをアップデートしていくことが、長期的な資産形成と財務健全性の鍵となります。
簿価
簿価（帳簿価額）とは、資産を取得した時点で会計帳簿に記録した価額、あるいは取得後に減価償却や評価替えを行った後の帳簿上の残存価額を指します。株式や債券の取得原価、不動産や設備の償却後残高など、資産の「会計上の基準点」となる数値であり、企業の財務諸表では貸借対照表（B/S）の資産項目に表示されます。 簿価は取得原価主義を前提とするため、市場価格（時価）とは乖離する場合があります。たとえば100万円で購入した上場株式の帳簿価額がそのまま100万円で残っていても、現在の市場価格が150万円なら50万円の含み益、70万円なら30万円の含み損が生じている計算です。この差は売却して初めて実現損益として確定しますが、運用状況の把握や税務計算の前提として簿価を基準にすることが多い点は押さえておきましょう。 実務上、簿価が変動する代表例は二つあります。一つ目は減価償却で、建物や設備など耐用年数のある固定資産は会計期間ごとに計画的に簿価を減らします。二つ目は簿価切り下げ（評価損）で、時価の大幅下落などによって資産価値の回復が見込めないと判断されると、簿価を減額処理するケースがあります。いずれの場合も、財務指標や利益計算に影響を与えるため、投資家は簿価と時価の双方を意識して企業の財務健全性や投資パフォーマンスを評価する必要があります。 個人投資の観点では、簿価は「取得原価＝税務上のコスト」と同義となることが多く、売却益に対する課税額を計算する際のベースになります。長期保有資産ほど時価との乖離が大きくなりやすいことから、簿価と時価の差を定期的に確認し、含み益・含み損の管理やリバランス、損益通算などの税務戦略に生かすと効果的です。
ROE（Return On Equity/自己資本利益率）
ROE（Return On Equity/自己資本利益率）とは、企業が株主から預かった自己資本をどれだけ効率的に活用し、利益を生み出しているかを示す財務指標です。計算式は「ROE（％）＝ 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100」または「ROE（％）＝ EPS（一株当たり利益）÷ BPS（一株当たり純資産）× 100」で求められます。 ROEが高いほど、株主資本を効率的に活用して収益を上げていると判断され、投資家にとって魅力的な企業と見なされやすくなります。ただし、自己資本を減らしてROEを意図的に高める手法もあるため、借入依存度（財務レバレッジ）とのバランスも考慮する必要があります。長期投資の際は、ROEの推移や業界平均と比較し、持続的な成長が可能かを見極めることが重要です。 「Return On Equity」（自己資本利益率）の略。企業の自己資本（株主資本）に対する当期純利益の割合で、計算式はROE(%)＝当期純利益 ÷ 自己資本 × 100、またはROE(%)＝EPS（一株当たり利益）÷ BPS（一株当たり純資産）× 100。ROE（自己資本利益率）は、投資家が投下した資本に対し、企業がどれだけの利益を上げているかを表す重要な財務指標。ROEの数値が高いほど経営効率が良いと言える。
割安株
割安株とは、市場価格が本来の企業価値よりも低く評価されている株式のことを指します。投資家は企業の財務状況や将来の成長性を分析し、株価が適正価格に戻ることで利益を得ることを狙います。割安かどうかは、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）などの指標を使って判断されることが多く、長期投資家に人気があります。
無形資産
無形資産とは、物理的な形がなく目に見えないものの、将来的に経済的な価値や利益をもたらすと認められる資産のことです。代表的な例には、特許権や商標権、著作権、営業権（のれん）、ブランド価値、ソフトウェアなどがあります。企業の財務諸表にも計上されることがあり、近年では技術力や知的財産、顧客基盤といった無形の要素が企業価値に大きく影響する時代となっています。 個人の資産運用においては直接保有する機会は少ないものの、投資先の企業が持つ無形資産の内容や評価は、株式投資などの判断材料として重要になります。特に成長企業やIT企業では、無形資産の割合が非常に高いことが特徴です。
