「年金だけでは暮らせない」とよく聞きますが、これは本当にすべての高齢者に当てはまるのでしょうか？

「年金だけでは暮らせない」という言葉は、すべての高齢者に当てはまるわけではありません。持ち家か賃貸か、厚生年金か国民年金中心か、地域の物価、医療や介護の状況、生活水準、就労の有無などによって結果は大きく異なります。

ただし、平均的なデータを見ると、年金だけでは月に数万円の赤字になる家庭が多く、貯蓄の取り崩しや資産運用、就労、支出の見直しが必要になるケースが一般的です。

具体的に見ると、標準的な夫婦世帯の年金額は月23万円前後で、一方で高齢夫婦世帯の平均支出は月約28万円といわれています。つまり、平均的には毎月約3万～5万円の不足が生じており、単身世帯でも約2〜3万円の赤字です。

これはあくまで平均値であり、持ち家や地方在住の方であれば十分暮らせる場合もありますが、賃貸や都市部在住の方では不足が大きくなる傾向があります。

老後に「年金だけで足りる」人の特徴としては、長期間厚生年金に加入していたこと、持ち家で住宅費が少ないこと、支出を年金額に合わせて抑えられること、または一部でも働き続けて収入を得ていることが挙げられます。

一方で「足りない」人は、国民年金中心で加入期間が短い、賃貸住まいで家賃負担が重い、都市部で生活費が高い、または医療・介護費の負担が大きいといった背景があります。

今から備えるには、まず自分の「年金見込額」と「老後の生活費」を数値で把握することが大切です。まず「ねんきんネット」で将来の受給額を確認し、不足分を明確にすることが第一歩です。

その上で、受給開始を繰り下げて年金額を増やす、NISAやiDeCoで長期的に資産を育てる、住居コストを見直す、医療・介護費に備えて公的制度や民間保険を組み合わせるなど、できることから対策を進めましょう。