ニッセイインデックスファンドの特徴と選び方！NISA・iDeCo・企業型DCで活用する方法も解説
ニッセイインデックスファンドの特徴と選び方！NISA・iDeCo・企業型DCで活用する方法も解説
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公開:
2025.10.03
更新:
2025.10.03
資産運用への関心が高まる中、低コストで定評のあるニッセイの投資信託は有力な選択肢です。しかし、「信託報酬が安いから」という理由だけで選んでいませんか？隠れた「実質コスト」を見落としたり、数あるシリーズの違いを理解しないままでは、最適な一本は見つかりません。
この記事では、ニッセイの代表的なファンドの特徴を具体的な数値を交えて徹底比較。NISA・iDeCoでの最適な活用法からポートフォリオ例まで、あなたの資産運用の土台作りを具体的にサポートします。
サクッとわかる！簡単要約
この記事を読むと、「ニッセイ外国株式」や「S米国株式500」など、数ある選択肢の中から、あなたの投資目標にマッチしたニッセイのファンドを自信を持って選べるようになります。
表面的なコストだけでなく、その背景にある「実質コスト」の重要性も理解できるため、ファンド選びの解像度が格段に上がるでしょう。さらに、NISA・iDeCoの制度を最大限に活かす具体的なポートフォリオ例も紹介。漠然とした不安が解消され、明日から実践できるあなただけの資産運用プランを描けるようになります。
目次
ニッセイの投信は、低コストで長期資産形成を目指す人の「王道」
どれを選べばいい？「購入・換金手数料なし」「DC」「“S”」シリーズの違い
NISA・iDeCoでコツコツ積立をしたい初心者・中級者に最適
1.ニッセイ外国株式｜迷ったらコレ！世界中の先進国に分散投資
2.【米国集中】S&P500 / NASDAQ100｜アメリカの成長を狙う
3.【国内安定】日経225 / TOPIX｜身近な日本企業に円で投資
5.【守りの資産】国内債券 / 外国債券｜値動きをマイルドにするクッション役
6.【分散効果】J-REIT / グローバルREIT｜不動産で異なる値動きをプラス
7. 【おまかせ型】4資産均等バランスファンド｜自動でリバランス、手間いらず
8.【DC専用】DCシリーズ｜iDeCoや企業型DCだけの低コストファンド
NISA・iDeCoを最大限に活用！ニッセイ投信の始め方・使い方
つみたて投資枠：「ニッセイ外国株式」で毎月コツコツ積立が基本戦略
成長投資枠」「S&P500」や「NASDAQ100」で力強く上乗せを狙う
【iDeCo】老後資金作りなら「DCニッセイ外国株式」が最有力候補
【企業型DC/401k】会社のラインナップにあれば積極的に活用しよう
シナリオ1：手間なく世界分散！「外国株式インデックスファンド」1本投資
シナリオ2：米国の成長性に賭ける！「S&P500/NASDAQ100」中心投資
シナリオ3：リスクを抑えて安定重視！「4資産均等バランスファンド」活用
純資産総額が大きいファンドは、将来さらにコストが下がる可能性大
ニッセイとeMAXIS Slim選ぶならどっち？競合ファンドとの比較
ニッセイの投信は、低コストで長期資産形成を目指す人の「王道」
ニッセイのインデックスファンドは、業界最低水準の運用コストと、購入時・換金時の手数料が無料という特徴を持ちます。シンプルな仕組みで長期的な資産形成の土台となるため、特に投資の初心者から中級者にとって「王道」の選択肢と言えるでしょう。
インデックス投資の仕組みや注意点については以下記事で詳しく解説しています。
なぜ王道？信託報酬だけでなく「実質コスト」も業界最安水準
インデックスファンドは、日経平均株価などの市場指数に連動する投資信託です。専門家が銘柄を選ぶアクティブファンドより仕組みがシンプルで、運用コストを低く抑えやすいのが特長です。
長期の資産形成では、このコストの差が将来の資産額に大きく影響します。例えば、年率0.1%と1.0%のコスト差は、30年間の積立投資で最終リターンに無視できない差を生む可能性があります。
ニッセイは「まずコストありき」という方針を掲げ、徹底した経費削減によって業界最低水準の信託報酬を追求し続けています。
どれを選べばいい？「購入・換金手数料なし」「DC」「“S”」シリーズの違い
ニッセイには主に3つのインデックスファンドシリーズがあります。投資スタイルや利用する制度によって適したシリーズが異なるため、それぞれの特徴を理解して自分に合ったものを選びましょう。
「<購入・換金手数料なし>シリーズ」は、その名の通り購入・換金時の手数料が無料で、信託報酬も極めて低く設定された、ニッセイの主力シリーズです。2013年の登場以来、低コストインデックスファンドの先駆けとして多くの投資家に支持されています。
「DCシリーズ」は、iDeCo（個人型確定拠出年金）や企業型DC向けに提供される専用ファンドです。こちらも非常に低い信託報酬が魅力です。
「“S”シリーズ」は、特定の指数（例：S&P500に類似した指数）を利用することでライセンス料を抑え、信託報酬をさらに引き下げたシリーズです。コストを極限まで追求したい投資家に応えます。
NISA・iDeCoでコツコツ積立をしたい初心者・中級者に最適
低コストで長期・積立・分散投資に適したニッセイのファンドは、運用益が非課税になるNISAや、掛金が所得控除の対象となるiDeCoといった税制優遇制度と非常に相性が良い設計です。
「<購入・換金手数料なし>シリーズ」「“S”シリーズ」のファンドはNISAの「成長投資枠」で購入でき、そのうち主要な8本は「つみたて投資枠」の対象でもあります（2025年9月時点）。
また、iDeCoや企業型DC専用の「DCニッセイ外国株式インデックス」などが多くの金融機関で採用されており、長期の資産形成の核として活用されています。
ニッセイの主要ファンド8種の特徴と選び方を比較！
ニッセイの低コストインデックスシリーズには、日本株から先進国株、新興国株、債券、REIT、バランスファンドまで幅広い商品が揃っています。ここでは資産クラスごとに主要ファンドの概要と特徴を解説します。
1.ニッセイ外国株式｜迷ったらコレ！世界中の先進国に分散投資
| 商品名 | 信託報酬（目安） | NISA対応 | 位置づけ | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| ニッセイ外国株式インデックスファンド＜購入・換金手数料なし＞ | 0.09889% | ○（つみたて枠／成長枠） | コア | MSCIコクサイ連動。日本を除く先進国株に広く分散。超低コスト。 |
投資の基本となるのが、世界経済の中心である先進国への分散投資です。何から始めるか迷った場合の、最初の候補となるファンドと言えるでしょう。
このカテゴリーの代表が、シリーズの旗艦ファンドである「ニッセイ外国株式インデックスファンド」です。MSCIコクサイ・インデックスに連動し、これ一本で日本を除く米国や欧州などの主要先進国に幅広く投資できます。年0.09889%（税込）という低い信託報酬で、NISAのつみたて投資枠の対象でもあるため、国際分散投資の中核として人気を集めています。
2.【米国集中】S&P500 / NASDAQ100｜アメリカの成長を狙う
| 商品名 | 信託報酬（目安） | NISA対応 | 位置づけ | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| ニッセイ・S米国株式500インデックスファンド＜購入・換金手数料なし＞ | 0.05775% | ○（成長枠） | コア | Solactive GBS US 500に連動。S&P500相当の米国大型株に低コストで投資。 |
| ニッセイNASDAQ100インデックスファンド＜購入・換金手数料なし＞ | 0.2035% | ○（成長枠） | サテライト | NASDAQ100連動。ハイテク・グロース比率が高く高成長期待だが変動大。 |
| ニッセイ・S米国連続増配株式インデックスファンド＜購入・換金手数料なし＞ | 0.11% | ○（成長枠） | サブコア | 25年以上連続増配の米国優良株に分散。配当成長を軸に安定性を狙う。 |
世界経済を牽引する米国へ集中的に投資するファンドです。狙いに応じて3種類から選べます。
まず、米国の主要大型株約500銘柄で構成される指数に連動する「ニッセイ・S米国株式500インデックスファンド」は、S&P500に類似した指数を用いることで年0.05775%という業界最安水準の信託報酬を実現した、米国株投資のコアとなる一本です。
より積極的な運用を目指すなら、ハイテク企業中心のNASDAQ100指数に連動し、高い成長が期待できる「ニッセイNASDAQ100インデックスファンド」（信託報酬 年0.2035%）が選択肢になります。
一方で、安定成長を重視するなら、長年配当を増やし続けている米国の優良企業に特化して投資する「ニッセイ・S米国連続増配株式インデックスファンド」（信託報酬 年0.11%）が適しています。
S&P500とNASDAQ100の違いについては以下Q&Aで説明しています。
3.【国内安定】日経225 / TOPIX｜身近な日本企業に円で投資
| 商品名 | 信託報酬（目安） | NISA対応 | 位置づけ | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| ニッセイ日経平均インデックスファンド＜購入・換金手数料なし＞ | 0.143% | ○（つみたて枠／成長枠） | サブコア | 日経平均株価に連動。日本の代表225社に投資。 |
| ニッセイTOPIXインデックスファンド＜購入・換金手数料なし＞ | 0.143% | ○（つみたて枠／成長枠） | コア | TOPIX連動。日本株市場全体を幅広くカバー。 |
| ニッセイJPX日経400インデックスファンド＜購入・換金手数料なし＞ | 0.2145% | ○（成長枠） | サテライト | 資本効率など基準で選ばれた日本の400社に連動。質重視。 |
私たちの生活に身近な日本企業に投資するファンドです。代表的な指数に連動する3種類が用意されています。
ニュースでおなじみの「日経平均株価」に連動するのが「ニッセイ日経平均インデックスファンド」（信託報酬 年0.143%）です。
より幅広く日本株市場全体の値動きを捉えたい場合は、東証プライム市場の全銘柄を対象とするTOPIXに連動する「ニッセイTOPIXインデックスファンド」（信託報酬 年0.143%）が適しています。
さらに、資本効率などの基準で選ばれた優良企業400社で構成される「JPX日経インデックス400」に連動する「ニッセイJPX日経400インデックスファンド」（信託報酬 年0.2145%）は、質を重視した投資を目指す方向けです。
TOPIXと日経平均の違いについては以下Q&Aでも説明しています。
4.【高成長期待】新興国株式｜ポートフォリオのアクセントに
| 商品名 | 信託報酬（目安） | NISA対応 | 位置づけ | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| ニッセイ新興国株式インデックスファンド＜購入・換金手数料なし＞ | 0.1859% | ○（成長枠） | サテライト | MSCIエマージング連動。先進国と組み合わせて成長性を上乗せ。 |
中国やインドなど、今後高い経済成長が期待される国や地域にまとめて投資するファンドです。先進国株式よりも値動きは大きいですが、高いリターンを狙えるのが魅力です。代表的な商品である「ニッセイ新興国株式インデックスファンド」は、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに連動し、信託報酬は年0.1859%です。先進国株式ファンドと組み合わせることで、ポートフォリオ全体の成長性を高める効果が期待できます。
新興国株式への投資については以下Q&Aでも説明しています。
5.【守りの資産】国内債券 / 外国債券｜値動きをマイルドにするクッション役
| 商品名 | 信託報酬（目安） | NISA対応 | 位置づけ | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| ニッセイ国内債券インデックスファンド＜購入・換金手数料なし＞ | 0.132% | ○（成長枠） | ディフェンシブ | 日本国債等に広く分散。株の値動きを和らげるクッション。 |
| ニッセイ外国債券インデックスファンド＜購入・換金手数料なし＞ | 0.154% | ○（成長枠） | ディフェンシブ | 先進国の国債中心、為替ヘッジなし。利回りと為替の影響を受ける。 |
株式とは異なる値動きをする傾向がある債券は、資産全体の値動きを安定させる役割を担います。ポートフォリオの守りを固めるための重要な選択肢です。
日本の国債などを中心とした債券市場全体に投資するのが「ニッセイ国内債券インデックスファンド」（信託報酬 年0.132%）で、安定した運用が期待できます。
一方、「ニッセイ外国債券インデックスファンド」（信託報酬 年0.154%）は、米国や欧州など先進国の国債を中心に投資します。国内債券より高い利回りが期待できる半面、為替変動の影響を受けます。
6.【分散効果】J-REIT / グローバルREIT｜不動産で異なる値動きをプラス
| 商品名 | 信託報酬（目安） | NISA対応 | 位置づけ | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| ニッセイJリートインデックスファンド＜購入・換金手数料なし＞ | 0.275% | ○（成長枠） | サテライト | 東証REIT指数連動。不動産で株・債券と異なる値動きを追加。 |
| ニッセイグローバルリートインデックスファンド＜購入・換金手数料なし＞ | 0.297% | ○（成長枠） | サテライト | S&PグローバルREIT（除く日本）連動。世界の不動産に分散。 |
国内外のオフィスビルや商業施設といった不動産に投資する商品（REIT）です。株式や債券とは異なる資産へ分散することで、ポートフォリオの安定化が期待できます。
日本の不動産市場全体の値動きを反映する「東証REIT指数」に連動するのが「ニッセイJリートインデックスファンド」（信託報酬 年0.275%）です。
また、「ニッセイグローバルリートインデックスファンド」（信託報酬 年0.297%）は、日本を除く世界の不動産市場に投資する「S&PグローバルREIT指数」に連動します。
7. 【おまかせ型】4資産均等バランスファンド｜自動でリバランス、手間いらず
| 商品名 | 信託報酬（目安） | NISA対応 | 位置づけ | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| ニッセイ・インデックスバランスファンド（4資産均等型）＜購入・換金手数料なし＞ | 0.154% | ○（つみたて枠／成長枠） | コア（おまかせ型） | 国内外の株式・債券を25%ずつ自動分散＆リバランス。手間いらず。 |
| ニッセイ・インデックスバランスファンド（6資産均等型）＜購入・換金手数料なし＞ | 0.1749% | ○（つみたて枠／成長枠） | コア（おまかせ型） | 4資産に国内外REITを加え6資産に分散。分散度合いを高めたい方向け。 |
| ニッセイ・インデックスバランスファンド（8資産均等型）＜購入・換金手数料なし＞ | 0.1749% | ○（成長枠） | コア（おまかせ型） | 国内外の株式・債券・REITを8資産に均等分散。自動リバランス、為替ヘッジなし |
「どれを組み合わせれば良いかわからない」という方に最適なのが、1本で複数の資産に自動で分散投資してくれるバランスファンドです。資産配分の調整（リバランス）の手間もかかりません。
代表的な「ニッセイ・インデックスバランスファンド（4資産均等型）」（信託報酬 年0.154%）は、国内外の株式と債券の4資産に25%ずつ均等に投資する、初心者にも人気のファンドです。このほか、4資産に国内外のREITを加えた6資産均等型や、さらに細かく分散する8資産均等型も用意されています。
バランスファンド仕組みや特徴は以下Q&Aでも説明しています。
8.【DC専用】DCシリーズ｜iDeCoや企業型DCだけの低コストファンド
| 商品名 | 信託報酬（目安） | NISA対応 | 位置づけ | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| DCニッセイ外国株式インデックス（DC専用） | 0.09889% | ✕（DC専用） | コア（年金口座） | iDeCo/企業型DC向け。MSCIコクサイ連動の低コスト定番。 |
iDeCoや企業型確定拠出年金（DC）といった、私的年金制度の中でのみ選択可能な専用ファンドです。一般向けファンドと同様に、非常に低いコストで運用できます。
代表的な「DCニッセイ外国株式インデックス」は、多くの金融機関のiDeCoや企業型DCで採用されています。一般向けの「ニッセイ外国株式インデックスファンド」と実質的に同等の内容を、年0.09889%という低廉な信託報酬で運用できるのが大きな魅力です。
NISA・iDeCoを最大限に活用！ニッセイ投信の始め方・使い方
NISA（少額投資非課税制度）やiDeCo（個人型確定拠出年金）は、長期の資産形成を後押しする税制優遇制度です。低コストでコツコツ続ける投資と相性が良く、ニッセイのファンドの魅力を最大限に引き出せます。
つみたて投資枠：「ニッセイ外国株式」で毎月コツコツ積立が基本戦略
NISAの基本となるのが、毎月コツコツと少額から積立投資ができる「つみたて投資枠」です。長期的な資産形成の土台作りに最適なこの制度では、低コストなファンド選びが成功の鍵となります。
ニッセイのシリーズは、長期・積立・分散投資の要件を満たす商品が多く、つみたて投資枠の対象ファンドも豊富です。特に人気の「ニッセイ外国株式インデックスファンド」や「4資産均等型」は、この制度を活用した資産形成の中核に適しています。
NISAの仕組みについては以下の記事で詳しく解説しています。
成長投資枠」「S&P500」や「NASDAQ100」で力強く上乗せを狙う
年間240万円まで一括または積立で投資できるのが「成長投資枠」です。つみたて投資枠のコア投資に加えて、より積極的にリターンを狙うためのサテライト投資に活用するのがおすすめです。
ニッセイのシリーズは全ファンドが対象のため、選択肢は豊富です。例えば、つみたて投資枠で土台を築きながら、成長投資枠で「ニッセイNASDAQ100」や「ニッセイ・S米国株式500」といったファンドを追加し、ポートフォリオに厚みを持たせる戦略が考えられます。
【iDeCo】老後資金作りなら「DCニッセイ外国株式」が最有力候補
iDeCoは、掛金が全額所得控除になるなど税制メリットが大きい老後資金作りのための制度です。ただし原則60歳まで引き出せないため、長期で安心して任せられるファンド選びが重要です。
ニッセイのDCシリーズは、低コストかつ10年以上の運用実績があり、純資産規模も大きいことから、長期の年金運用で重視される安定性を備えています。その信頼性から、多くのiDeCo利用者に「DCニッセイ外国株式インデックス」が選ばれています。
iDeCoの仕組みについては以下の記事で詳しく解説しています。
【企業型DC/401k】会社のラインナップにあれば積極的に活用しよう
会社の福利厚生である企業型DC（401k）は、iDeCoと同様に税制優遇を受けながら老後資金を準備できる制度です。まずはご自身の会社のラインナップを確認してみましょう。
もし運用商品のなかにニッセイのDCシリーズファンドがあれば、その低コストと安定した運用実績から、有力な選択肢となるでしょう。
投資スタイルで選ぶ！3つの王道ポートフォリオ
ここでは、ニッセイのファンドを使った初心者向けの代表的な資産配分（ポートフォリオ）を3つ紹介します。ご自身の投資目標やリスク許容度に合わせて、最適なスタイルを見つけるための参考にしてください。
ポートフォリオ管理の重要性については以下の記事で詳しく解説しています。
シナリオ1：手間なく世界分散！「外国株式インデックスファンド」1本投資
投資の手間を最小限に抑えつつ、世界経済の成長を広く捉えたい方向けのシンプルなスタイルです。まずはこれ一本から始める、という考え方も有効です。
最もシンプルなのは「ニッセイ外国株式インデックスファンド」を1本だけ保有する方法です。これだけで日本を除く世界の先進国に分散投資ができ、世界経済の成長の恩恵を期待できます。
さらに分散を効かせたい場合は、このファンドを主軸（50%）に、「新興国株式（20%）」と「国内債券（30%）」を組み合わせ、リスクを抑えつつ成長を狙うポートフォリオに発展させることも可能です。
シナリオ2：米国の成長性に賭ける！「S&P500/NASDAQ100」中心投資
今後の経済成長は米国が中心になると考える方向けの、積極的なリターンを狙うスタイルです。米国の代表的な指数に連動するファンドを組み合わせます。
具体的には「ニッセイ・S米国株式500インデックスファンド」を主軸とし、成長性をさらに高めるために「ニッセイNASDAQ100インデックスファンド」を一部加える、といった組み合わせが考えられます。
ただし、投資先が米国に集中するため、特定の国に依存するリスクや為替変動リスクが比較的高くなる点は理解しておく必要があります。
シナリオ3：リスクを抑えて安定重視！「4資産均等バランスファンド」活用
資産配分を考えるのが難しい、または値動きの大きさをできるだけ抑えたいという方向けの、安定運用を重視したスタイルです。これ1本で分散が完了します。
「ニッセイ・インデックスバランスファンド（4資産均等型）」を保有すれば、1本で国内外の株式と債券に自動で分散投資してくれます。
もしもう少し積極性を加えたいなら、このファンドを8割とし、残りの2割を「ニッセイ外国株式インデックスファンド」にするなど柔軟な調整も可能です。資産配分の調整もファンドが自動で行うため、管理の手間がかからない点も魅力です。
本当に一番安い？信託報酬に隠れた「実質コスト」の確認方法
近年は各社が信託報酬の引き下げ競争を繰り広げており、どのシリーズも低コストです。しかし、本当に注目すべきは、パンフレットの数字だけでは見えない「隠れコスト」の存在です。
運用報告書の「総経費率」をチェックするのが正解
ファンドの真のコストは、信託報酬にその他の運営費用を加えた「実質コスト」で判断します。年に一度公開される運用報告書で、この数値を確認する習慣をつけましょう。
投資信託の費用には、信託報酬のほかに株式の売買手数料や監査費用といった、運営にかかる様々な経費があります。これらを合計したものが「実質コスト（総経費率）」です。
特に設定されたばかりのファンドは、運用が安定するまでこの実質コストが高めになる傾向があるため、信託報酬の数字だけで判断するのは早計です。
純資産総額が大きいファンドは、将来さらにコストが下がる可能性大
ファンドの規模、つまり純資産総額もコストを左右する重要な要素です。多くの投資家から資金が集まっている人気のファンドは、将来的にコストが下がる可能性があります。
一般的に、純資産総額が大きくなるほどスケールメリットが働き、運用効率が向上します。ニッセイのシリーズは2023年に純資産総額1兆円を突破しており、安定した資金流入が続いています。
このようなファンドは運用が安定しているだけでなく、将来のコスト引き下げも期待できるため、長期投資の対象として魅力的です。
基準価額・チャート・利回りの正しい見方と評価ポイント
インデックスファンドを選ぶ際には、コストの低さだけでなく、その実績（パフォーマンス）を正しく評価することも大切です。ここでは、ファンドの成績を確認するうえで重要な2つのポイントを解説します。
基準価額がベンチマークから大きく乖離していないか確認しよう
インデックスファンドの成績は、連動を目指す指数（ベンチマーク）と基準価額の動きがどれだけ近いかで評価します。この差が小さいほど、ファンドは目的通りに運用されていると言えます。
インデックスファンドの目的は、対象の指数に沿った運用成果です。そのため、ファンドの基準価額と指数の値動きが大きく離れていないか（トラッキングエラーが小さいか）は、運用の質を示す重要な指標になります。
また、実務ではトラッキングエラーだけでなく、「トラッキングディファレンス（平均乖離）」も確認し、指数に対してどれだけ「取りこぼしているか」を見ます。
コストや配当の扱いの違いから動きが完全に一致することはありませんが、長期間にわたり安定して指数に連動しているかを確認しましょう。
配当は自動で再投資！為替ヘッジなしが長期では有利な理由
最終的なリターンには、投資先企業からの配当の扱いや、外国資産に投資する際の為替変動への対応方針も影響します。これらがリターンを押し上げる仕組みを理解しておきましょう。
ニッセイの多くのファンドは、投資先企業から得られる配当を自動でファンド内に再投資する方針です。これにより、配当がさらなる利益を生む「複利効果」を最大限に活かすことができます。
また、外国資産に投資するファンドは、基本的に為替変動のリスクをそのまま受け入れる「為替ヘッジなし」という方針を採っています。為替ヘッジには追加コストがかかるため、長期投資ではヘッジなしの方がコスト面で有利になる傾向があります。円安局面では為替差益がリターンを上乗せする効果も期待できます。
一方為替ヘッジありはコスト負担が継続する一方、円高時の下落緩和などメリットもあります。長期・積立では「ヘッジなし」が一般にコスト効率的ですが、為替方針はリスク許容度と併せて選択しましょう。
ニッセイとeMAXIS Slim選ぶならどっち？競合ファンドとの比較
ニッセイのシリーズは低コストで魅力的ですが、他社も同様に優れた低コストファンドを提供しています。ここでは代表的な競合シリーズとの比較と、上手な選び分け方を解説します。
eMAXIS Slimについては以下の記事で詳しく解説しています。
比較ポイントは「連動指数」「実質コスト」「純資産総額」の3つ
どのファンドも低コストで優れていますが、細かな違いは存在します。「どれが自分に合うか」を判断するために、特に注目すべき3つのポイントを紹介します。
- 連動指数（ベンチマーク）：同じ米国株式ファンドでも、ニッセイが採用するSolactive社の指数と、他社が採用するS&P500指数では、構成銘柄が異なる場合があります。
- 実質コスト：信託報酬だけでなく、運用報告書で確認できる総経費率で比較することが重要です。
- 純資産総額：純資産総額の大きさとその伸びは、ファンドの人気と安定性を示すバロメーターになります。
結論として、どのシリーズも長期投資のパートナーとして申し分ありません。
ニッセイは低コスト化の先駆けとしての信頼感が、eMAXIS Slimは業界最安値に追随し続ける方針が支持されています。最終的には好みで選んでも失敗はないレベルと言えるでしょう。
「全世界株式」と「S&P500」は投資先が重複！賢い組み合わせ例も紹介
大切なのは一つのシリーズに固執することではなく、自分の投資方針に合ったファンドを賢く組み合わせることです。ここでは、ファンドを組み合わせる際の基本的な考え方と注意点を解説します。
長期積立を前提とするなら、信託報酬が十分に低い優良ファンドであれば、どの運用会社のものを選んでも大きな失敗はありません。大切なのは、一度決めた商品を長く持ち続けることです。
例えば「先進国株式はニッセイ、全世界株式はeMAXIS Slim」といったように、複数のシリーズから良いとこ取りで組み合わせるのも有効な戦略です。
ただし、投資対象が大きく重複するファンド（例：全世界株式ファンドと先進国株式ファンド）を同時に持つと、意図せず特定の国への投資比率が高まる可能性があるので注意しましょう。
この記事のまとめ
ニッセイの投資信託は、業界最低水準のコストを強みとした、長期資産形成の王道と言えるでしょう。成功の鍵は、この記事で解説したように、表面的な信託報酬だけでなく「実質コスト」も見極め、NISAやiDeCoを最大限活用することにあります。まずは第一歩として、「ニッセイ外国株式インデックスファンド」やバランスファンドの中から、ご自身のNISA口座で積み立てる商品を一つ決めてみましょう。もちろん、一人で判断に迷う場合は専門家へ相談するのも有効です。この記事で得た知識をもとに、自信を持って未来への投資をスタートさせましょう。
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関連する専門用語
インデックスファンド
インデックスファンドとは、特定の株価指数（インデックス）と同じ動きを目指して運用される投資信託のことです。たとえば「日経平均株価」や「TOPIX（東証株価指数）」などの市場全体の動きを示す指数に連動するように設計されています。この仕組みにより、個別の銘柄を選ぶ手間がなく、市場全体に分散投資ができるのが特徴です。また、運用の手間が少ないため、手数料が比較的安いことも魅力の一つです。投資初心者にとっては、安定した長期運用の第一歩として選びやすいファンドの一つです。
アクティブファンド
アクティブファンドとは、運用のプロであるファンドマネージャーが、市場の平均を上回るリターンを目指して積極的に銘柄を選んで運用するタイプの投資信託のことです。 具体的には、独自の分析や調査にもとづいて、将来性があると見込まれる企業や、割安と判断される株式などに投資を行います。こうした運用には高度な専門知識と時間が必要となるため、同じ投資信託でも市場平均への連動を目指す「パッシブファンド」より運用コスト（信託報酬など）が高めになる傾向があります。しかし、その分大きなリターンを狙える可能性もある点が魅力です。 ただし、アクティブファンドだからといって必ずしも市場平均を上回るとは限らないことに注意が必要です。投資判断がうまくいかなかった場合は、損失が出たり、パッシブファンドに劣る成績となったりすることもあります。 投資初心者の方は、ファンドマネージャーの運用実績やファンドの方針、運用コストなどをよく調べたうえで、自分の投資目的やリスク許容度に合った商品を選ぶことが大切です。購入前に「過去の運用成績」や「運用レポート」を確認し、アクティブファンドの特徴を理解してから投資を始めましょう。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇％と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV（Net Asset Value）に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1％超、インデックス型では0.1％台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER（Total Expense Ratio）や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
実質コスト
実質コストとは、投資信託を１年間保有した場合に投資家が実際に負担する全ての費用を合計し、期中の平均純資産総額で割って割合として示したものです。信託報酬のほかに売買委託手数料や監査費用、保管費用など運用に付随する細かな経費も含まれるため、名目の信託報酬より高くなるのが一般的です。多くの場合、決算後に運用報告書で公表されるため事前に完全な数値を知ることはできませんが、同じカテゴリのファンド同士を費用面で比較する際に最も実態に近い指標として役立ちます。
運用報告書
運用報告書とは、投資信託などの金融商品について、一定期間ごとの運用状況や成果、保有資産の内容、運用方針の変更点などをまとめて投資家に知らせるための書類です。投資信託を管理・運用している運用会社が作成し、通常は半年または1年ごとに発行されます。報告書には、基準価額の推移や分配金の実績、市場環境の変化なども記載されており、投資家が自分の資産がどのように運用され、どのような成果が出ているのかを確認する手助けになります。初心者にとっても、自分の資産がどこに投資され、どのような結果を生んでいるのかを理解するうえで、非常に役立つ資料です。
総経費率
総経費率とは、投資信託やETF（上場投資信託）などの運用商品にかかる年間のコストを、その商品の資産残高に対する割合で示したものです。投資家が知らないうちに支払っている運用管理費や監査費用、事務手数料など、日々の運用に必要な諸経費をすべて含んでおり、商品選びの際に「どれくらいコストがかかるのか」を判断するための大切な指標です。例えば、総経費率が1%であれば、その商品に100万円投資している場合、1年間でおよそ1万円の経費が差し引かれることになります。総経費率が低いほど、同じパフォーマンスであれば投資家にとって有利といえます。ただし、コストが低いからといって必ずしも良い商品とは限らず、運用実績や投資方針とのバランスも考慮することが大切です。
NISA
NISAとは、「少額投資非課税制度(Nippon Individual Saving Account)」の略称で、日本に住む個人が一定額までの投資について、配当金や売却益などにかかる税金が非課税になる制度です。通常、株式や投資信託などで得られる利益には約20％の税金がかかりますが、NISA口座を使えばその税金がかからず、効率的に資産形成を行うことができます。2024年からは新しいNISA制度が始まり、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つを併用できる仕組みとなり、非課税期間も無期限化されました。年間の投資枠や口座の開設先は決められており、原則として1人1口座しか持てません。NISAは投資初心者にも利用しやすい制度として広く普及しており、長期的な資産形成を支援する国の税制優遇措置のひとつです。
つみたて投資枠
つみたて投資枠とは、2024年から始まった新しいNISA制度の中で、少額から長期的に資産形成を行うことを目的として設けられた非課税投資の枠組みです。 この枠では、一定の条件を満たした投資信託などの商品に対して、年間最大120万円までの投資額が非課税の対象となります。毎月コツコツと積み立てるスタイルの投資に向いており、長期的な資産形成を支援することが狙いです。つみたて投資枠を活用することで、運用益や分配金にかかる税金がかからず、複利の効果を最大限に活かしながら資産を増やしていくことができます。特に投資初心者にとっては、少額から手軽に始められ、長く続けることで将来の資金づくりに役立つ有効な制度です。
成長投資枠
新NISAにおける成長投資枠とは、個別株や投資信託などの成長性の高い投資商品を購入できる非課税枠のことです。2024年に始まった新NISA制度では、年間最大240万円、累計1,200万円まで投資が可能で、売却しても枠が復活しない「一生涯の上限額」が設定されています。 成長投資枠では、主に上場株式やETF、アクティブ型の投資信託などが対象となり、比較的リスクを取りながら資産を増やしたい投資家向けの仕組みになっています。一方で、レバレッジ型や一部の毎月分配型投資信託など、一部のリスクが高い商品は対象外となるため注意が必要です。 つみたて投資枠と併用でき、両方を活用すれば年間最大360万円の投資が可能です。成長投資枠を活用することで、中長期的な資産形成を非課税で行うことができ、売却益や配当金に税金がかからないため、資産を効率的に増やす手段となります。
iDeCo（イデコ/個人型確定拠出年金)
iDeCo（イデコ）とは、個人型確定拠出年金の愛称で、老後の資金を作るための私的年金制度です。20歳以上65歳未満の人が加入でき、掛け金は65歳まで拠出可能。60歳まで原則引き出せません。 加入者は毎月の掛け金を決めて積み立て、選んだ金融商品で長期運用し、60歳以降に年金または一時金として受け取ります。加入には金融機関選択、口座開設、申込書類提出などの手続きが必要です。 投資信託や定期預金、生命保険などの金融商品で運用し、税制優遇を受けられます。積立時は掛金が全額所得控除の対象となり、運用時は運用益が非課税、受取時も一定額が非課税になるなどのメリットがあります。 一方で、証券口座と異なり各種手数料がかかること、途中引き出しが原則できない、というデメリットもあります。
企業型確定拠出年金 （企業型DC）
「企業型確定拠出年金（企業型DC：Corporate Defined Contribution Plan）」とは、企業が従業員のために設ける年金制度の一つです。企業が毎月一定額の掛金を拠出し、そのお金を従業員が自分で運用します。運用商品には、投資信託や定期預金などがあり、選び方によって将来の受取額が変わります。 この制度は、老後資金を準備するためのもので、掛金の拠出時に税制優遇があるというメリットがあります。ただし、運用によっては資産が増えることもあれば、減ることもあります。また、個人型確定拠出年金（iDeCo：Individual Defined Contribution Plan）と異なり、掛金は企業が負担します。企業にとっては福利厚生の一環となり、従業員の定着にも役立つ制度です。
分散投資
分散投資とは、資産を安全に増やすための代表的な方法で、株式や債券、不動産、コモディティ（原油や金など）、さらには地域や業種など、複数の異なる投資先に資金を分けて投資する戦略です。 例えば、特定の国の株式市場が大きく下落した場合でも、債券や他の地域の資産が値上がりする可能性があれば、全体としての損失を軽減できます。このように、資金を一カ所に集中させるよりも値動きの影響が分散されるため、長期的にはより安定したリターンが期待できます。 ただし、あらゆるリスクが消えるわけではなく、世界全体の経済状況が悪化すれば同時に下落するケースもあるため、投資を行う際は目標や投資期間、リスク許容度を考慮したうえで、計画的に実行することが大切です。
積立投資
積立投資とは、一定のサイクル（例：毎月や毎週など）で、あらかじめ決めた金額ずつ同じ銘柄や投資信託などを購入していく投資手法です。 この方法は、一度にまとまった資金を投じる「一括投資」とは異なり、少額から始められるのが特徴です。また、購入時期を複数回に分散できるため、相場が高いタイミングで一度に大量購入してしまうリスク（いわゆる高値づかみ）を抑えられると期待されています。 具体的には、「相場が下がったときはより多くの口数や株数を買える」「相場が高いときは割高な投資を抑えられる」という形で、平均取得単価が平準化される効果があります。この仕組みは英語で「ドルコスト平均法（Dollar Cost Averaging）」とも呼ばれ、特に長期運用を考えている初心者からベテランまで、多くの投資家が活用している戦略です。 ただし、積立投資を行ったからといって必ずリスクが軽減されるわけではなく、投資対象自体の価格が大きく下落した場合には損失が出る可能性もあります。したがって、積立する商品や期間、目標リスクなどをしっかり考えたうえで、自分の資産配分に合った方法を選ぶことが大切です。
コアサテライト戦略
コアサテライト戦略とは、資産運用において「コア資産」と「サテライト資産」を組み合わせることで、リスクとリターンのバランスを最適化する投資手法のことを指す。ポートフォリオの大部分を安定したコア資産で構成し、長期的な市場の成長に連動するリターンを確保する一方で、残りの一部をサテライト資産として運用し、高いリターンの可能性を追求する。これにより、安定性を維持しながら市場環境の変化に柔軟に対応し、資産の成長を図ることができる。
ベンチマーク
ベンチマークとは、特定の目標や標準として用いる指標のことを指し、ビジネス、金融、技術など様々な分野で利用されます。この指標を用いて、パフォーマンスの測定や戦略の効果を評価し、改善点を見つけることができます。特に投資分野においては、ベンチマークはポートフォリオのパフォーマンスを評価するための基準点として活用され、特定の市場指数や同業他社の成績などが用いられます。 たとえば、投資ファンドの管理者は、自身のファンドのパフォーマンスをS&P 500やナスダックなどの市場指数と比較して評価することが多いです。この比較によって、ファンドの戦略が市場全体と比べてどの程度効果的であるか、またはリスクが適切に管理されているかを判断します。 ベンチマークは、透明性と目標設定を促進し、継続的な改善を目指すための重要なツールです。しかし、ベンチマークを選定する際には、その適切性や関連性を慎重に評価する必要があります。適切でないベンチマークを選ぶと、誤った方向性を示すことがあり、結果的にパフォーマンスの誤解を招くことになるためです。したがって、目標とする成果と密接に関連する、かつ実現可能なベンチマークを設定することが極めて重要です。
トラッキングエラー
トラッキングエラーとは、主にインデックスファンドなどの運用成績が、目標とする指数（たとえば日経平均株価やS&P500など）とどれくらいズレているかを示す指標です。ファンドは基本的に指数に連動するように運用されますが、運用コストや売買のタイミングの違いなどにより、実際の成績が指数と完全に一致することはまれです。 この差が大きいほど、運用が指数とずれていると評価されます。トラッキングエラーが小さいほど、より正確に指数に連動しているとされ、インデックス投資においては重要な確認ポイントとなります。
為替ヘッジ
為替ヘッジとは、為替取引をする際に、将来交換する為替レートをあらかじめ予約しておくことによって、為替変動のリスクを抑える仕組み。海外の株や債券に投資する際は、その株や債券の価値が下がるリスクだけでなく、為替の変動により円に換算した時の価値が下がるリスクも負うことになるので、後者のリスクを抑えるために為替ヘッジが行われる。
為替差損益
為替差損益とは、外貨建ての資産を日本円に換算する際に生じる為替レートの変動による損益を指します。たとえば、1ドル＝130円のときに米ドルで資産を購入し、売却時に1ドル＝140円で円に戻した場合、為替差によって10円分の為替差益が発生します。逆に、売却時に円高が進行し1ドル＝120円になっていれば、10円分の差損が発生することになります。この為替差損益は、外国株式、外貨建て投資信託、外債、外貨預金など、外貨を用いた資産運用において常に発生し得る重要なリスク要因です。 資産の値動きが堅調であっても、為替相場の変動によって最終的な円ベースのリターンが目減りすることがあるため、投資判断の際には為替リスクも含めて総合的に考慮する必要があります。たとえば、円安が進行すれば円換算での評価額は増えますが、円高になれば逆に資産価値は減少します。為替差損益は、こうした為替変動を通じて投資成果に直接的な影響を与える存在であり、為替動向の把握や資産配分の調整、ヘッジ戦略の活用などが求められます。 NISA口座での運用においても為替差損益は無視できません。NISAでは、外国株式や外貨建て投資信託の売却益が非課税となるため、為替差益も含めた全体の売却益が非課税対象となります。つまり、為替差によるプラスのリターンも税金がかからずそのまま受け取れるというメリットがあります。ただし、逆に為替差損が発生しても、それを他の利益と損益通算したり、繰り越して控除することはできません。NISAでは損失の税務活用ができないため、為替リスクを取る際は慎重な判断が必要です。 税務や会計上では、為替差損益には「実現損益」と「評価損益」があります。実現損益とは、外貨建て資産を実際に売却し円に換えた際に確定する損益であり、通常の課税対象となります。一方、評価損益とは、保有中の外貨建て資産を期末などに円換算した際に一時的に生じる為替差損益であり、個人投資家の場合、課税対象にはなりません。法人ではこの評価損益を会計上反映させるケースもありますが、個人の確定申告ではあくまで実現ベースでの損益が対象です。 このように、為替差損益は資産運用における見落としがちなリスク要素でありながら、運用成果に与えるインパクトは決して小さくありません。為替相場の予測は困難であるため、為替ヘッジ付き商品の活用や、複数通貨への分散投資、円建て資産とのバランス調整などを通じて、想定外の為替変動にも対応できる設計が望まれます。投資判断を行う際には、表面的なリターンだけでなく、その背後にある通貨変動の影響にも目を向けることが重要です。
配当再投資
配当再投資とは、株式や投資信託などから得られた配当金や分配金を現金として受け取るのではなく、そのまま同じ銘柄に再び投資することを指します。この方法を取ることで、受け取った配当金を新たな購入資金として活用でき、複利の効果によって長期的に資産の成長が期待できます。 たとえば、配当を受け取るたびに追加で株式を買い増していけば、その分、次回の配当も増える可能性が高くなります。特に、長期投資を前提とした資産形成においては、配当を使わずに再投資を続けることで、資産の増加スピードを高める効果があります。多くの投資信託では「再投資型」として配当再投資を自動的に行う仕組みがあり、初心者でも意識せずにこの効果を活用することができます。
複利効果
複利効果とは、投資で得られた利益を元本に組み入れて再び運用することにより、利益が利益を生むという仕組みのことを指します。たとえば、最初に100万円を年利5%で運用した場合、1年後には105万円になりますが、その翌年は105万円に対して5%の利息がつくため、さらに増えた金額に利息が上乗せされていきます。このように、運用期間が長くなるほど利益が加速度的に増えていくのが複利効果の特徴です。特に配当再投資や自動積立投資との組み合わせによって、この効果はより強く現れます。短期間では実感しにくいかもしれませんが、10年、20年といった長期で見ると、元本だけで運用する単利に比べて、はるかに大きな資産形成が可能になります。複利効果は「時間を味方につける」資産運用の基本的な考え方として、投資初心者にとっても非常に重要です。
純資産総額（Net Asset Value, NAV）
純資産総額とは、投資信託（ファンド）が保有しているすべての資産から、負債を差し引いた実質的な価値の合計を指します。これは、そのファンド全体の規模や健全性、人気度を測る指標としてよく使われます。一般的に、投資家がファンドに多くのお金を預ければ預けるほど、この純資産総額は大きくなります。また、運用成績が良くて利益が出ているファンドほど、純資産総額が増加する傾向にあります。資産運用の観点では、ファンド選びの際にこの数字を確認することで、流動性の高さや安定した運用体制があるかどうかの目安になります。ただし、金額が大きいからといって必ずしも運用成績が良いとは限らないため、他の指標と合わせて判断することが大切です。
債券
債券（サイケン、英語表記：Bond）とは、発行者が投資家に対して将来一定の金額を支払うことを約束する金融商品です。 国や地方自治体、企業などが資金を調達する目的で発行し、投資家はこれを購入することで、定期的に利息（クーポン）を受け取ります。満期が来ると、投資した本金が返済されます。 債券はリスクが比較的低く、安定した収入を求める投資家に選ばれることが多いです。 また、市場で自由に売買が可能であるため、流動性も確保されています。債券市場は世界的にも広がりを見せており、多様な投資戦略に利用されています。
REIT（Real Estate Investment Trust/不動産投資信託）
REIT（Real Estate Investment Trust／不動産投資信託）とは、多くの投資家から集めた資金を使って、オフィスビルや商業施設、マンション、物流施設などの不動産に投資し、そこで得られた賃貸収入や売却益を分配する金融商品です。 REITは証券取引所に上場されており、株式と同じように市場で売買できます。そのため、通常の不動産投資と比べて流動性が高く、少額から手軽に不動産投資を始められるのが大きな特徴です。 投資家は、REITを通じて間接的にさまざまな不動産の「オーナー」となり、不動産運用のプロによる安定した収益（インカムゲイン）を得ることができます。しかも、実物の不動産を所有するわけではないので、物件の管理や修繕といった手間がかからない点も魅力です。また、複数の物件に分散投資しているため、リスクを抑えながら収益を狙える点も人気の理由です。 一方で、REITの価格は、不動産市況や金利の動向、経済環境の変化などの影響を受けます。特に金利が上昇すると、REITの価格が下がる傾向があるため、市場環境を定期的にチェックしながら投資判断を行うことが重要です。 REITは、安定した収益を重視する人や、実物資産への投資に関心があるものの手間やコストを抑えたい人にとって、有力な選択肢となる資産運用手段の一つです。
バランスファンド
バランスファンドとは、株式と債券などの固定収入資産を組み合わせた投資ファンドです。このタイプのファンドは、成長の機会を追求する一方で、リスクを分散し安定した収益を目指します。投資の比率は通常、ファンドの投資方針に基づき、アクティブに管理されます。 バランスファンドの主な魅力は、一つのファンド内で異なる資産クラスへの露出を確保できる点にあります。市場の変動に対する耐性を高めるために、株式の成長性と債券の安定性を兼ね備えています。このため、市場の状況に応じて、ファンドマネージャーは資産配分を調整し、リスクを管理しながらリターンを最適化することが可能です。 投資家にとって、バランスファンドは多様な投資ポートフォリオを持つことなく、一定のリバランスを通じて市場の機会を捉えつつ、下落リスクを抑制できる手段を提供します。特に長期投資や退職資金の積立に適しており、安定した運用成績を求める投資家に人気があります。
MSCIコクサイ・インデックス
MSCIコクサイ・インデックスとは、アメリカをはじめとする先進国の株式市場に上場している大手企業を対象とした株価指数で、日本を除く先進国の株式市場全体の動きを表す指標として広く使われています。「コクサイ」は「国際」のことで、日本語で表記される際に特に「日本を除いた国際市場」という意味を明確にするために使われています。 このインデックスには、米国、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、オーストラリアなど20カ国以上の企業が含まれており、外国株式に投資する際の代表的なベンチマークとなります。多くの投資信託やETFがこの指数に連動する形で運用されており、分散効果を得ながら先進国の経済成長を取り込むことができます。特に、つみたてNISAやiDeCoの対象商品としても人気が高く、初心者にもなじみやすい国際分散投資の基礎となる指数です。
NASDAQ100
NASDAQ100とは、アメリカのナスダック市場に上場している企業のうち、金融業を除いた時価総額上位100社で構成される株価指数のことです。ナスダック市場は、ハイテク企業や新興企業が多く上場していることで知られており、NASDAQ100にはアップル、マイクロソフト、アマゾン、グーグル（アルファベット）、メタ（旧フェイスブック）など、世界的に影響力のある大企業が多く含まれています。そのため、この指数に投資することで、米国の成長企業を中心に分散投資ができる点が魅力です。テクノロジー分野の成長を取り込める一方で、価格の変動も大きくなりやすいため、リターンとリスクの両面を理解したうえで活用することが大切です。投資信託やETFなどでもNASDAQ100に連動する商品が多く提供されており、つみたてや一括投資の対象としても人気があります。
JPX日経インデックス400
JPX日経インデックス400は、資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」で構成される株価指数。 算出者はＪＰＸ総研及び株式会社日本経済新聞社。ROEや企業統治に着目して全東証上場銘柄から選ばれた400銘柄から構成。
東証REIT指数
東証REIT指数は、東京証券取引所に上場している不動産投資信託（REIT）のパフォーマンスを測るための株価指数です。この指数は、上場REITの市場価値に基づいて計算され、REIT市場の全体的な動向と健全性を反映しています。投資家がREIT市場の状況を把握する際に、この指数を参考にすることで、不動産市場の成長や収益性、リスクの変動を理解することが可能です。 東証REIT指数には、住宅、オフィス、商業施設、ホテルなど、さまざまな種類の不動産に投資するREITが含まれており、これによって指数は多様な不動産セクターのパフォーマンスを網羅しています。この指数の動きは、不動産市場の健全性だけでなく、経済全体の状況にも影響を受けるため、経済指標や政策の変更、金融市場の波及効果など、幅広い要因によって変動します。 東証REIT指数は、不動産投資を考える際の重要なベンチマークとして機能し、特に不動産市場に特化した投資を行う際に有効な指標となります。また、この指数を通じて、国内外の投資家は日本の不動産市場の動向をリアルタイムで把握し、投資判断の材料とすることができます。このように、東証REIT指数は、REIT市場の健全性を評価し、適切な投資機会を見極めるために不可欠なツールとして利用されています。
ポートフォリオ
ポートフォリオとは、資産運用における投資対象の組み合わせを指します。分散投資を目的として、株式、債券、不動産、オルタナティブ資産などの異なる資産クラスを適切な比率で構成します。投資家のリスク許容度や目標に応じてポートフォリオを設計し、リスクとリターンのバランスを最適化します。また、運用期間中に市場状況が変化した場合には、リバランスを通じて当初の配分比率を維持します。ポートフォリオ管理は、リスク管理の重要な手法です。
