楽天VTIとオールカントリー両方買うと最強って本当ですか？
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2025/10/07 09:09
男性
30代
楽天VTIとオールカントリーを両方買えば分散投資の効果が高まって「最強」と言われることがあると聞きました。両方を同時に持つメリットや注意点があれば教えて下さい。
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
楽天VTIとオールカントリーを両方買うことが必ずしも「最強」ではありません。両方を組み合わせると米国株の比率がさらに高くなり、実質的には「米国寄りの全世界株」を保有する形になります。米国の成長に強く期待したい人には合理的ですが、シンプルに世界の時価総額に沿って投資したい人にはオールカントリー1本の方がコストも低く合理的です。
楽天VTIは米国の大型から小型株まで網羅するファンドで、オールカントリーは先進国と新興国を含む全世界株式に投資します。オールカントリー自体にもすでに米国が6割以上含まれているため、両方を持つと分散が広がるというより米国への偏りが強まります。また、楽天VTIの方が信託報酬が高いため、両方を持つと平均コストは上がる傾向があります。
ただし、楽天VTIを加えることでオールカントリーでは取り込めない米国小型株までカバーできる点や、異なる指数や運用会社に分散できる点はメリットです。米国株を厚めに持ちたい人にとっては合理的な選択肢と言えますが、リスク資産が株式100%になるため、暴落時に耐えるための債券や現金の組み合わせも別に考える必要があります。
オールカントリーだけを選べば低コストでシンプルに全世界へ分散できますし、楽天VTIを組み合わせれば米国を意図的に厚めに保有することができます。どちらを選ぶかは米国への期待度と自分のリスク許容度によって決めるのが適切です。
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VTI（全米株式）
VTIとは、米国の大手資産運用会社バンガードが運用するETF（上場投資信託）の一つで、正式名称は「Vanguard Total Stock Market ETF」です。日本語では「全米株式」と呼ばれることが多く、アメリカの上場株式市場全体に分散投資できることが特徴です。 このETFは、大型株から中小型株まで含めた約4,000銘柄以上を対象としており、米国市場全体の動きを捉えることを目的としています。代表的なインデックスであるCRSP USトータル・マーケット・インデックスに連動しており、個別株を選ぶことなく、アメリカ経済全体の成長に広く投資できる仕組みです。 低コストで長期保有に向いているため、資産形成を目指す個人投資家にも人気があり、特にインデックス投資や米国株投資を始めたい初心者にとって、シンプルかつ効率的な選択肢となっています。分配金（配当）も定期的に支払われる点も魅力の一つです。
オールカントリー（オルカン）
オールカントリー（通称オルカン）は、正式には「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（ACWI）」に連動する投資信託やETFを指します。これは世界中の株式市場に分散投資するインデックスファンドで、日本を含む先進国や新興国の約3000銘柄を対象としています。特定の国や地域に偏らず、世界経済全体の成長を取り込むことを目的としています。 オルカンの最大の特徴は、その分散性の高さです。個別株に投資すると特定の企業や業種の影響を大きく受けますが、オルカンなら世界中の企業に分散投資することでリスクを軽減できます。例えば、ある国の景気が悪化しても、他の地域の成長がカバーする可能性があります。また、特定の業種に依存することなく、テクノロジー、金融、ヘルスケアなど幅広い分野に投資できる点も魅力です。 初心者にとってオルカンは、シンプルかつ効率的な長期投資の手段となります。基本的に積立投資を行うことで、時間をかけてリスクを分散しながら資産を増やすことが期待できます。個別銘柄の選定や市場の動向を細かく分析する必要がないため、投資経験が少ない人でも気軽に始めやすいのが利点です。 ただし、オルカンも株式市場全体の影響を受けるため、短期的には価格が大きく変動することがあります。そのため、長期的な視点で運用し、価格の上下に一喜一憂せず、積立を続けることが大切です。オルカンは、世界経済の成長とともに資産を増やしていきたいと考える投資初心者に適した選択肢の一つと言えるでしょう。
分散投資
分散投資とは、資産を安全に増やすための代表的な方法で、株式や債券、不動産、コモディティ（原油や金など）、さらには地域や業種など、複数の異なる投資先に資金を分けて投資する戦略です。 例えば、特定の国の株式市場が大きく下落した場合でも、債券や他の地域の資産が値上がりする可能性があれば、全体としての損失を軽減できます。このように、資金を一カ所に集中させるよりも値動きの影響が分散されるため、長期的にはより安定したリターンが期待できます。 ただし、あらゆるリスクが消えるわけではなく、世界全体の経済状況が悪化すれば同時に下落するケースもあるため、投資を行う際は目標や投資期間、リスク許容度を考慮したうえで、計画的に実行することが大切です。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇％と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV（Net Asset Value）に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1％超、インデックス型では0.1％台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER（Total Expense Ratio）や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
小型株
小型株とは、時価総額が比較的小さい企業の株式のことを指します。一般的には、上場企業の中でも規模が小さく、売上や利益がまだ成長途上にある会社が多い傾向にあります。 大企業に比べて市場での注目度が低く、取引量も少ないため、株価が大きく動きやすいという特徴があります。そのため、短期間で大きな値上がりをする可能性もありますが、一方で急落するリスクも高くなります。投資初心者が小型株に投資する場合は、企業の成長性や財務状況をしっかりと確認したうえで、慎重に判断することが大切です。
リスク許容度
リスク許容度とは、自分の資産運用において、どれくらいの損失までなら精神的にも経済的にも受け入れられるかという度合いを表す考え方です。 投資には必ずリスクが伴い、時には資産が目減りすることもあります。そのときに、どのくらいの下落まで冷静に対応できるか、また生活に支障が出ないかという観点で、自分のリスク許容度を見極めることが大切です。 年齢、収入、資産の状況、投資経験、投資の目的などによって人それぞれ異なり、リスク許容度が高い人は価格変動の大きい商品にも挑戦できますが、低い人は安定性の高い商品を選ぶほうが安心です。自分のリスク許容度を正しく理解することで、無理のない投資計画を立てることができます。
