4資産均等がダメな理由を教えて下さい

一般的に「4資産均等型」と呼ばれるポートフォリオは、日本株式・先進国株式・日本債券・先進国債券にそれぞれ25％ずつ配分する構成をとることが多く、シンプルでわかりやすい分散投資の基本形として知られています。株式と債券、国内と海外という組み合わせで4つに分類されており、資産運用の入門段階で採用しやすい戦略といえます。

ただし、この均等配分には実務上いくつかの課題もあります。まず、日本債券は超低金利が長く続いており、将来の利回りが非常に低い一方で、金利が上昇すれば債券価格が下がる「デュレーションリスク」を抱えています。安定性はあるものの、長期で保有してもリターンが乏しいという構造的な弱点があります。

また、先進国債券は外貨建てのため、円高になると資産評価が下がる為替リスクが生じます。株式市場が下落する局面で為替も同時に円高に振れると、リスク資産と安全資産がともに値下がりし、分散効果が弱まるケースもあります。為替ヘッジ付きの先進国債券を用いる方法もありますが、長期保有ではヘッジコストの影響が累積し、トータルリターンを抑える要因になります。

さらに、世界全体の時価総額に対して日本株の比率は6～7％程度しかないにもかかわらず、4資産均等型では25％を割り当てる構成となるため、日本株への配分が過大になります。その結果、米国を中心とした成長性の高い市場への投資が相対的に薄くなり、グローバルな資産配分という観点ではバランスを欠く側面もあります。

このほか、インフレ局面で有効とされる不動産投資信託（REIT）や金などの実物資産、コモディティが含まれていない点も、物価上昇による資産目減りへの耐性という面では弱点といえます。インフレリスクを重視する場合には、こうした資産の組み入れも検討する必要があります。

とはいえ、債券を多く含む4資産均等型は、相場が大きく下落した際の値動きを抑える効果があり、リスクを抑えながら運用したい投資初心者や退職後の安定運用を重視する人にとっては、一定の有効性があります。加えて、定期的にリバランスを行うファンドでは、資産の偏りを自動的に修正できるメリットもありますが、頻繁な売買による信託報酬や税金・売買コストの影響には留意が必要です。

4資産均等型は、初期の分散投資の入り口としては理にかなった選択肢ですが、万能ではありません。自身の運用目的やリスク許容度、市場環境に応じて、資産配分をカスタマイズしたり、必要に応じて補完資産を加えたりすることが、より納得感のある資産形成につながるはずです。もし判断に迷うことがあれば、自分の投資趣向に合った戦略を立てるために、資産運用に詳しい専門家に相談することをおすすめします。