投資信託の為替ヘッジなしとはどういうことですか？

投資信託に「為替ヘッジなし」と書かれている場合、それはファンドが外国株や外国債券などの外貨建て資産に投資している際に、為替変動によるリスクを回避せず、そのまま受け入れる運用方針をとっていることを意味します。つまり、ファンドの価格は投資対象の値動きだけでなく、円と外国通貨の為替レートの変動によっても影響を受けます。

為替ヘッジを行わない最大のメリットは、ヘッジにかかる追加コストを負担しなくて済む点です。為替ヘッジでは通常、金利差に基づくコスト（スワップポイントなど）が発生し、特に金利の高い通貨をヘッジする場合には年率で0.5〜2％程度のコストが生じることがあります。ヘッジなしの場合はこのコストを回避できるうえ、円安が進めば外貨建て資産の円換算価値が上昇し、リターンを押し上げる効果も期待できます。

一方、デメリットとしては、為替の変動によってファンドの基準価額が大きく振れる点が挙げられます。たとえば、米国株が10％上昇したとしても、同時に円高ドル安が10％進めば、円建ての評価では利益が相殺され、実質的なリターンがゼロになる可能性もあります。特に世界的にリスク回避の動きが強まる局面では円高になりやすく、損失が拡大するリスクがあります。

初心者が「ヘッジあり」と「ヘッジなし」のどちらを選ぶべきか迷う場合には、まず①運用期間がどれくらいか、②為替の変動リスクをどの程度許容できるか、③自分の資産全体での通貨バランスをどう考えているか、という三点を整理することが有効です。一般的には、2〜3年以内に使う予定の資金や、円ベースで安定した収益を重視する場合にはヘッジありが適しています。反対に、5〜10年以上の長期保有で、為替変動によるリターンの増加も期待したい場合には、ヘッジなしが選ばれることがあります。

ただし、為替の予測はプロでも難しいため、「長期保有を前提にし、途中の為替変動には一喜一憂しない」という姿勢が重要です。投資信託を選ぶ際には、目論見書や運用報告書で為替ヘッジの方針やコストの有無を確認することが大切です。なお、「ヘッジあり」と表記されていても、ヘッジの比率が100％か部分的かによってリスクと効果が変わる点にも注意が必要です。

さらに、為替の影響は投資だけでなく、将来の支出（海外旅行や留学、外貨建て支払いなど）にも関係します。そうしたライフプランも踏まえた上で、自分に合った為替ヘッジの方針を選ぶと、納得のいく運用につながるでしょう。