ねんきん定期便とは？いつ、どんな形式で届くのか

ねんきん定期便とは、国民年金や厚生年金保険の加入者に対して、日本年金機構が毎年送っている通知です。年金制度への理解を深めてもらうことなどを目的に、自分の年金記録を記載したうえで届けられます。

引用：日本年金機構

もともとは2007年に表面化した年金記録問題を受け、加入者自身に記録を確認してもらう仕組みとして2009年4月に始まりました。当初の送付元は社会保険庁で、2010年からは日本年金機構が引き継いでいます。届いたときに中身を確認することが、記録の誤りを早く見つける最も確実な方法です。

出典：日本年金機構「大切なお知らせ、『ねんきん定期便』をお届けしています」

誕生月に届くのが基本ルール

ねんきん定期便は、誕生月の2カ月前に作成され、誕生月に手元に届くように送られます。ただし1日生まれの方は、誕生月の3カ月前に作成され、誕生月の前月に届く点が異なるので注意しましょう。

通常はハガキ形式で、中身が見えないように圧着された状態で届きます。年金を受け取っている方でも、直近1年間に厚生年金保険などの被保険者期間があればハガキの送付対象です。

出典：日本年金機構「『ねんきん定期便』は、いつ作成して、いつ送られるのですか。」

35歳・45歳・59歳は封書で届く

節目の年齢である35歳・45歳・59歳の年には、ハガキではなく封書が届きます。封書には、ハガキでは載せきれない全期間の年金記録が入っています。

令和8年度の送付用封筒は、水色の地に赤文字で「お客様への大切な『お知らせ』」と印刷された様式です。封筒には「全期間の年金記録が入っている」「ねんきんネットに登録できるアクセスキーを同封している」と明記されています。なお、視覚障害により障害年金等を受給している方には、令和7年度送付分から点字を付した封筒で届く取り扱いになりました。

出典：日本年金機構「『ねんきん定期便』の送付用封筒等の様式（令和8年度送付分）」

年齢・形式別の記載内容一覧

ねんきん定期便は、年齢によって形式と記載内容が変わります。令和8年度に送られている区分は、次のとおりです。

出典：日本年金機構「大切なお知らせ、『ねんきん定期便』をお届けしています」

大きな分かれ目は50歳です。50歳未満には「これまでの加入実績に応じた年金額」が、50歳以上には「老齢年金の種類と見込額」が記載されます。どちらも年額での表示です。

ねんきん定期便が届かないときに確認すること

誕生月を過ぎても届かない場合、まず確認したいのが送付の対象になっているかどうかです。ハガキのねんきん定期便は、誕生月を含む4カ月より前の直近13カ月の間に年金加入記録がない場合には送付されません。

対象のはずなのに届かないときは、日本年金機構に登録された住所が古いままになっている可能性があります。引っ越しや結婚で住所・氏名が変わったのに届出をしていない場合や、退職後に国民年金第1号被保険者への切り替えをしていない場合は、記録や送付先が最新になっていないことがあるためです。

心当たりがある場合は、ねんきん定期便・ねんきんネット専用番号（0570-058-555）や年金事務所に問い合わせましょう。海外に住んでいる方も、申し出れば海外の住所に送ってもらえます。

出典：日本年金機構「『ねんきん定期便』は、どのような人に送っているのですか。」

ねんきん特別便・各種通知書との違い

名前の似た通知がいくつかあるため、違いを整理しておきましょう。ねんきん定期便は、加入者が毎年自分の記録を確認するための通知です。

これに対し「ねんきん特別便」は、年金記録問題を受けて2007年から2008年にかけて送られた一時的な確認書類で、現在は送付されていません。また「年金振込通知書」や「年金額改定通知書」は、すでに年金を受け取っている方に送られる書類です。受給者向けの通知書は、ねんきんネットでも確認できます。

ねんきんネットの使い方は、こちらの記事で詳しく解説しています。あわせて参考にしてみてください。

ねんきん定期便の見方｜届いたら確認したい5つのポイント

ねんきん定期便が届いたら、どこから見ればよいのでしょうか。ここでは、年齢や形式にかかわらず確認しておきたい5つのポイントを解説します。

1．受給資格期間：120カ月（10年）を満たしているか

最初に見たいのが受給資格期間です。老齢年金を受け取るには、原則として120カ月（10年）以上の受給資格期間が必要になります。定期便の「これまでの年金加入期間」欄にある合計月数を確認しましょう。

120カ月に届いていない場合は、今後どれだけ加入期間を増やせばよいかを把握しておくことが大切です。なお、年金額には反映されないものの受給資格期間には算入される「合算対象期間（カラ期間）」もあり、定期便にも月数が表示される仕組みです。

年金の未納期間の確認方法は、こちらのFAQでも解説しています。

出典：日本年金機構「『ねんきん定期便』の様式（サンプル）と見方ガイド（令和8年度送付分）」

2．月別状況：直近13カ月に未納や記録漏れがないか

ハガキの「最近の月別状況」には、直近13カ月の納付状況が記載されています。国民年金第1号・第3号被保険者だった月は納付状況の区分が、厚生年金保険に加入していた月は加入区分と標準報酬月額の表示です。

特に注意したいのが、一部免除の表示です。「半額免除」は免除後の残りの保険料を納めた月ですが、「半額未納」は納めていない月を指します。表示が1文字違うだけで意味が変わるため、見落とさないようにしましょう。

出典：日本年金機構「令和8年度『ねんきん定期便』（ハガキ）の見方（50歳以上の方）」

なお、納付期限内に保険料を納めた場合でも、情報が反映されるまでに最大3週間程度かかることがあります。直前に納めた分が「未納」と表示されていても、あわてる必要はありません。

3．標準報酬月額：給与や賞与が正しく記録されているか

厚生年金保険に加入している方は、月別状況に標準報酬月額と標準賞与額が載ります。標準報酬月額は保険料と将来の年金額の計算基礎になる金額で、給与をもとに等級に区分して決められます。

自分の給与水準と比べて明らかに低い、あるいは昇給が反映されていないといった場合は、勤務先からの届出に誤りがあるかもしれません。心当たりがあるときは、勤務先か年金事務所に確認しましょう。

育児休業や産前産後休業で保険料が免除されている月は、保険料納付額が「0」と表示される取り扱いです。3歳未満の子を養育する期間に標準報酬月額が下がった場合は、養育特例により従前の高い標準報酬月額とみなす取り扱いもあります。

標準報酬月額の決定方法については、こちらの記事も参考にしてみてください。

4．年金額：「これまでの加入実績」と「見込額」の違い

定期便に載る年金額は、年齢によって計算の前提が変わります。この違いを知らないまま金額だけを見ると、将来を過度に悲観することにもなりかねません。

出典：日本年金機構「令和8年度『ねんきん定期便』（ハガキ）の見方（50歳未満の方）」

つまり、20代・30代の金額が少ないのは当然です。これから加入する期間の分が一切入っていないためで、途中経過の数字にすぎません。一方、50歳以上の見込額は、実際に受け取る額に近い目安になります。

いずれも年額での表示です。生活費と比べるときは12で割って月額に直しましょう（例：年額180万円なら月額15万円）。

5．全期間の加入履歴（封書の場合）：記録の総点検

35歳・45歳・59歳に届く封書には、これまでの年金加入履歴と、全期間の月別状況が記載されています。ハガキでは直近13カ月しか見られないため、封書が届いた年は過去の記録をまとめて点検できる貴重な機会です。

引用：日本年金機構

特に、転職を何度も経験した方、公務員と民間企業の間で移った方、結婚や離婚で姓が変わった方は、記録の引き継ぎで漏れが生じやすくなります。勤めていた期間が抜けていないか、旧姓時代の記録が統合されているかを確認しましょう。

記録に「もれ」や「誤り」を見つけたときの訂正手順

年金記録に漏れや誤りが見つかった場合は、放置せずに申し出ることが大切です。年金額に反映されないまま受給開始を迎えると、本来より少ない年金を一生受け取り続けることになりかねません。

節目年齢に届く封書には「年金加入記録回答票」と返信用封筒が同封されています。気づいた点をできるだけ具体的に記入し、返送しましょう。回答票に書ききれない場合は、別途便せんなどに記入して同封します。

ハガキが届く年でも、記録に疑問があれば、ねんきん定期便・ねんきんネット専用番号や年金事務所に相談できます。勤務先名や勤務していた期間、当時の住所などをメモしておくと、調査がスムーズに進むでしょう。

年金事務所の活用方法についてくわしく知りたい方は、こちらの記事もあわせてご覧ください。

出典：日本年金機構「ねんきん定期便（封書）35歳、45歳の方（様式サンプルと見方ガイド）」

年齢別に見るねんきん定期便のチェックポイント

同じ定期便でも、年齢によって注目すべき点は変わります。ここでは3つの世代に分けて、確認したい項目を整理します。

50歳未満：金額より「記録の正確さ」を見る

50歳未満の方は、記載金額の大小を気にするより、記録に抜けがないかを確認することが重要です。転職や退職の前後で、厚生年金保険から国民年金への切り替えが抜けて空白の月になっていないかを見ておきましょう。

裏面の「これまでの保険料納付額（累計額）」は、国民年金保険料と厚生年金保険料の自己負担分の合計です。厚生年金保険料は会社と折半で負担するため、記載されるのは本人負担分だけです。前年の定期便と比べて順当に増えていれば、大きな記録漏れは起きていないと考えられます。

50歳以上：見込額と繰下げ受給の増額を確認する

50歳以上のハガキには、65歳から受け取れる老齢年金の見込額に加えて、70歳・75歳まで受給開始を遅らせた場合の見込額も載っています。65歳を過ぎて受給権が発生する方などは、この欄にアスタリスク（＊）が表示される仕組みです。

繰下げ受給による増額率は1カ月あたり0.7%で、70歳開始なら42%増、75歳開始なら84%増です。ただし、65歳以降も厚生年金保険に加入して働き、在職老齢年金で支給停止される部分がある場合、その支給停止額は増額の対象になりません。

なお、生年月日によって65歳前から受け取れる「特別支給の老齢厚生年金」には、繰下げの制度はありません。受給開始年齢に達したら速やかに請求しましょう。詳しくは、こちらの記事もご覧ください。

出典：日本年金機構「年金の繰下げ受給」

60歳以降：受給開始年齢の選択肢を具体化する

60歳以降も厚生年金保険に加入していれば、引き続き定期便が届きます。この時期は、いつから年金を受け取るかを具体的に決める段階です。

受給開始は原則65歳ですが、60歳から75歳までの間で選べます。早める繰上げ受給は1カ月あたり0.4%の減額（最大24%減）となり、昭和37年4月1日以前生まれの方は0.5%の減額（最大30%減）です。減額も増額も一生変わらないため、健康状態や働き方、貯蓄の状況を踏まえて判断しましょう。

公的年金の繰り上げ・繰り下げの仕組みや損益分岐点については、こちらの記事で詳しく解説しています。

出典：日本年金機構「年金の繰上げ受給」

自分の年金額は少ない？令和8年度の年金額と比べてみる

定期便の金額を見て「少ないのでは」と感じたら、公表されている年金額の水準と比べてみましょう。厚生労働省によると、令和8年度の老齢基礎年金（満額・1人分）は月70,608円、平均的な収入で40年間就業した会社員と配偶者の標準的な年金額は月237,279円です。

さらに、令和6年度に65歳になった方の加入期間や収入をもとに、経歴の類型別・男女別に令和8年度の年金額を概算した数値も公表されています。自分に近い働き方の水準を知る目安になるでしょう。

出典：厚生労働省「令和8年度の年金額改定についてお知らせします」

収入は厚生年金加入期間中の平均で、賞与を含む月額換算の金額です。会社員として長く働いた人と、自営業などで国民年金が中心だった人とでは、受け取る年金に大きな差が生まれるとわかるでしょう。

なお、最新の年金平均受給額はこちらの記事でも解説しています。あわせて参考にしてみてください。

電子版ねんきん定期便とねんきんネットの活用法

紙の定期便は年1回ですが、ねんきんネットに登録すれば、最新の年金記録をいつでも確認できます。電子版のねんきん定期便なら、郵送されるハガキと同じ内容を約1カ月早く確認でき、PDFでの保存も可能です。

ねんきんネットでは、働き方や受給開始年齢を変えた場合の年金見込額の試算も可能です。定期便に記載された前提とは違う条件で将来を考えたいときに役立つでしょう。

登録には、マイナンバーカードを使ってマイナポータルから連携する方法と、基礎年金番号でユーザIDを取得する方法があります。定期便や封書に記載・同封されている17桁のアクセスキーを使えば、ユーザIDを即時に取得できます。アクセスキーの有効期限は手元に届いてから約3カ月です。

登録の手間をかけずに試算したい場合は、定期便に印刷された二次元コードから、厚生労働省の「公的年金シミュレーター」を利用する方法もあります。ユーザー登録が不要で、個人情報が保存されない簡易的な試算ツールです。

出典：日本年金機構「『ねんきんネット』の登録方法」

出典：厚生労働省「公的年金シミュレーター利用のご案内」

年金額を増やす3つの方法

定期便を見て不安を覚えたら、増やす手立てを検討しましょう。ここでは、公的年金そのものを増やす3つの方法を紹介します。

方法1：免除・猶予期間の保険料を追納する

過去に国民年金保険料の免除や納付猶予、学生納付特例を受けた期間がある場合、後から納める「追納」ができます。追納が承認された月の前10年以内の期間が対象です。

日本年金機構によると、1年分を追納した場合、全額免除の期間なら老後の年金が年間で約1万円、納付猶予や学生納付特例の期間なら年間で約2万円増える計算です。納めた保険料は社会保険料控除の対象になるため、その年の所得税・住民税の負担も軽くなります。

ただし、免除や猶予の承認を受けた期間の翌年度から起算して3年度目以降に追納する場合、当時の保険料額に加算額が上乗せされる点には注意しましょう。早めに納めるほど負担は軽くて済みます。なお、免除申請をしていない単なる未納は追納の対象外で、納付期限から2年を過ぎると納められません。

過去に納付猶予や免除を受けている場合、追納をして将来の年金額を増やしましょう。詳しくは、こちらの記事もご覧ください。

出典：日本年金機構「国民年金保険料の追納制度」

方法2：60歳以降も加入期間を延ばす

厚生年金保険は70歳未満まで加入できるため、60歳以降も会社員として働けば、その分だけ老齢厚生年金が増えます。65歳以上70歳未満で老齢厚生年金を受け取りながら働く方は、毎年9月1日を基準日として、前年9月から当年8月までの加入期間が年金額に反映され、10月分の年金から改定されます（在職定時改定）。

自営業などで厚生年金保険に加入しない方は、国民年金の任意加入という選択肢があります。日本国内に住む60歳以上65歳未満で、保険料の納付月数が480月（40年）未満、繰上げ受給をしておらず、厚生年金保険などに加入していない方が対象です。受給資格期間を満たしていない場合は、65歳以上70歳未満でも任意加入できます。

任意加入の方法や具体的なメリットは、こちらの記事でも解説しています。

出典：日本年金機構「令和4年4月から在職定時改定制度が導入されました」

出典：日本年金機構「任意加入制度」

方法3：受給開始を遅らせて増額する

受給開始を66歳以後に遅らせる繰下げ受給なら、1カ月あたり0.7%の増額を一生受け取れます。66歳開始で8.4%増、70歳開始で42%増、75歳開始で84%増です。老齢基礎年金と老齢厚生年金は別々に繰り下げられるため、「基礎年金だけ繰り下げる」といった選び方もできます。

ただし、繰下げ待機中は年金を受け取れません。その間の生活費を賄えるかどうかが前提になります。働いて収入を得る、貯蓄を取り崩すといった資金計画とセットで考えましょう。

老齢厚生年金を受け取りながら働く予定の方は、在職老齢年金による年金カットに注意する必要があります。制度の詳細については、以下記事で詳しく解説しています。

ねんきん定期便で老後の不足額を試算する3ステップ

年金見込額がわかったら、次は「足りるのか、足りないのか」を数字で確かめましょう。ここでは、投資のコンシェルジュが相談の場でもおすすめしている3つのステップを紹介します。

ステップ1：年金見込額を手取りに直す

定期便の金額は、税金や社会保険料が差し引かれる前の額面です。年金からは所得税・住民税のほか、介護保険料や健康保険料が差し引かれる場合があります。

総務省の家計調査（2025年）によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯は、実収入が月254,395円、そこから税金や社会保険料を引いた可処分所得が221,544円でした。収入の約13%が差し引かれている計算です。見込額から1〜2割引いて考えると、実態に近づくでしょう。

出典：総務省統計局「家計調査年報（家計収支編）2025年（令和7年）家計の概要」

ステップ2：老後の支出と比べて毎月の差額を出す

次に、老後の生活費を見積もります。今の家計を出発点にして、住居の維持費、医療・介護費、趣味や交際費などの増えやすい費目を上乗せすると、現実的な水準をつかめるでしょう。

同じ家計調査では、夫婦高齢者無職世帯の消費支出は月263,979円でした。可処分所得を月42,435円上回っている計算です。まずはこの水準を目安に、自分の家計に置き換えてみましょう。

ステップ3：不足額に年数を掛けて総額にする

最後に、毎月の差額に老後の年数を掛けて総額を出します。計算式は「不足総額＝月間不足額×12カ月×想定年数」です。

※単純に月額×12カ月×年数で計算した編集部試算です。物価変動や運用による増減は考慮していません。

この総額には、介護費用や住宅の修繕費といったまとまった支出は含まれていません。余裕をもって見積もったうえで、不足が出る時期に合わせて、長く働く、繰下げ受給を選ぶ、NISAやiDeCoで準備するといった対策を組み合わせましょう。

必要な老後資産の計算方法や考え方は、こちらの記事も参考にしてみてください。

老後は保険を増やすより「減らす」視点も大切

不足額が見えると、保険で埋めようと考えがちです。しかし、子どもの独立や住宅ローンの完済によって、万一のときに必要な保障額は年齢とともに小さくなっていきます。

まず確認したいのは、扶養が必要な家族がいるか、大きな負債が残っているか、葬儀や整理資金などまとまった支出の備えがあるかの3点です。遺族の収入見込みには、要件を満たせば受け取れる遺族年金も含めて考えましょう。

残すべき保障があっても、金額と期間は目的に合わせて絞り込めます。保険金額を減らす、保障期間を短くする、目的が曖昧な特約を外すといった見直しで、老後の固定費は軽くなります。医療費についても高額療養費制度で自己負担には上限があるため、公的制度を踏まえて必要な備えを判断することが大切です。

頼れる公的保障である遺族年金や高額療養費は、必ず押さえておくべき制度です。詳しくは、こちらの記事も参考にしてみてください。